朝日工業社に高卒で入れる?新卒・中途の学歴条件を募集要項で確認

設備工事会社の募集要項で応募資格の学歴条件を確認するイメージ

SHARE

※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

先に結論を書きます。編集部が2026年8月23日に朝日工業社の新卒募集要項を確認したところ、応募資格に列挙されている学歴は「大学院・大学・短期大学・高等専門学校・専門学校」で、高等学校はどこにも入っていませんでした。初任給の表も同じで、いちばん下の区分が「短大・高専(本科)・専門(2年制)」の293,000円です。高校卒という行そのものがありません。

つまり、「高卒で朝日工業社に入れますか」への現時点の答えは、公開されている新卒の募集要項の範囲では、入口は開いていないになります。中途(キャリア採用)には学歴要件の記載がありませんが、代わりに施工管理・設計・営業の実務経験が必須です。

この記事では、募集要項に何がどう書かれているかを示したうえで、中途採用の要件、有価証券報告書で確認できる賃金水準、そして同じ空調設備の世界で高卒の入口がどこに開いているのかまで書きます。

目次

結論:新卒募集要項に、高校卒の区分はありません

朝日工業社(株式会社朝日工業社)は、空調設備工事を主力とする東証プライム上場の設備工事会社です。創業1925年4月3日、設立1940年8月8日、資本金38億5,710万円、従業員数1,148名(連結)・1,080名(単体)。本店は東京都港区浜松町にあります(2026年3月31日現在。2026年8月23日に同社「会社概要」で確認)。

その新卒募集要項に書かれている学歴の扱いを、そのまま並べます。

項目 募集要項の記載(2026年8月23日確認)
応募資格 2027年3月 大学院、大学、短期大学、高等専門学校、専門学校 卒業見込みの方 ※既卒者・留学生の応募可
初任給(最上位) 大学院(修士)318,000円
初任給 大学(学部)・高専(専攻科)・専門(4年制)310,000円
初任給 専門(3年制)297,000円
初任給(最下位) 短大・高専(本科)・専門(2年制)293,000円
募集職種 総合職 技術系(施工管理・設備設計・情報システムなど)/総合職 事務系(営業・総務・経理・人事・購買など)
勤務地 東京、大阪、名古屋、札幌、仙台、さいたま、千葉、横浜、広島、福岡

出典:朝日工業社「募集要項・選考フロー(新卒採用情報)」。2026年8月23日に同社公式採用ページで確認。

読み取れることは2つです。第1に、応募資格に並ぶ5つの学歴に高等学校が入っていません。第2に、初任給の表にも高校卒の行がありません。応募資格から漏れているだけでなく、給与テーブルの入口として高校卒が設定されていない、ということです。

編集部はこの2点目を重く見ます。応募資格の文言は年度で変わりうるものですが、初任給の学歴区分は社内の等級制度と結びついた数字だからです。区分が無いということは、新卒で高校卒を受け入れる運用そのものが想定されていない可能性が高い、と読めます。

「技術系」があるのに高卒が入っていないのはなぜか

朝日工業社の技術系は、現場で工具を握る職種ではなく、現場を管理する職種だからです。募集要項の技術系の中身は「施工管理・設備設計・情報システムなど」で、設備工事業界でいう技術者(施工管理)にあたります。

ここは設備工事業界を見るうえでいちばん大事な区別なので、先に整理します。

区分 仕事の中身 統計上の職業分類
技術者(施工管理) 工程・品質・安全・原価を管理する現場監督。図面と工程表と協力会社を動かす 建築・土木・測量技術者
技能工(技能者) 配管・ダクト・電工など、現場で実作業を担う 建設・採掘従事者

朝日工業社が新卒で募集しているのは前者だけです。同社は元請として工事を受注し、実作業の多くは協力会社(専門工事会社)が担う立場にあります。だから自社の採用は管理側に寄り、募集要項の学歴も専門学校・短大以上でそろう——という構造になっています。

つまり「設備工事の会社だから高卒の現場枠があるはずだ」という読み方は、元請の大手には当てはまりません。高卒の入口は、この会社ではなく同じ現場に入っている専門工事会社の側にあります。ここは記事の後半で具体的に扱います。

設備工事の元請と専門工事会社で採用の入口が違うことを示した図

中途採用(キャリア採用)はどうなっているか

朝日工業社のキャリア採用求人には、学歴要件の記載がありません。ただし、それが高卒に開いているという意味かというと、別の関門があります。2026年8月23日時点で同社の中途採用ページに掲載されていた3職種を並べます。

職種 応募資格(原文) 給与のモデル 勤務地
施工管理職 建設業や関連業界での施工管理経験のある方(1級または2級管工事施工管理技士取得者歓迎) 30歳830万円/40歳1,050万円 北海道・東北・北関東・東関東・東京本店・横浜・名古屋
設計職 建設業や関連業界での設計経験のある方 30歳710万円/40歳900万円 同上
営業職 建設業や関連業界での営業経験のある方 30歳710万円/40歳900万円 東北・東関東・名古屋

出典:朝日工業社「中途採用情報」。2026年8月23日に同社公式採用ページで確認。給与はいずれも賞与6ヶ月分を含む金額として記載されています。

3職種とも、応募資格の一文目が「経験のある方」です。学歴で切られない代わりに、同じ職種の実務経験が無いと入口に立てません。ここは正直に書きます。工業高校を出て製造業の現場で働いてきた読者の経験は、そのままでは「建設業や関連業界での施工管理経験」に当たりません。

一方で、この求人票は高卒読者にとって意味のある情報も渡しています。それは「1級または2級管工事施工管理技士取得者歓迎」という一行です。この会社が中途で見ているのは学歴ではなく資格と経験であることが、求人票の文言そのものから読み取れます。管工事施工管理技士がどういう資格で、学歴とどう関係するかは後述します。

なお、勤務地が支店単位で指定されていること、新卒の諸手当に「別居手当」が含まれていることから、転居を伴う異動が制度として想定されている会社であると編集部は読みます(2026年8月23日に募集要項で確認。転勤の有無そのものは募集要項に明記されていません)。

有価証券報告書で見る、この会社の賃金水準

入口が狭い会社は、中の賃金が高いことが多い。朝日工業社はその典型です。数字を原典で確認しました。

項目 第97期 有価証券報告書の記載(2026年3月31日現在)
従業員数(提出会社) 1,080人
平均年齢 44.6歳
平均勤続年数 17.8年
平均年間給与 12,159,126円(賞与及び基準外賃金を含む)

出典:朝日工業社 第97期有価証券報告書(2026年6月24日提出)「従業員の状況」。2026年8月23日に同社IRサイト掲載のPDFで確認。

平均年間給与1,215万円は、産業平均から大きく離れた数字です。国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」では、建設業の平均給与は565万4千円、14業種全体の平均は477万5千円です。朝日工業社の水準は建設業平均の約2.2倍にあたります(編集部算出)。

ここから読めることを、はっきり書きます。この会社は「設備工事の現場で汗をかく人の会社」ではなく「設備工事を設計し管理する技術者の会社」であり、賃金も管理側の水準で設定されています。募集要項の学歴の下限が専門・短大にそろっているのは、その位置づけと整合しています。高卒の入口が無いことは、この会社の設計方針であって、読者の側に問題があるわけではありません。

なお、平均勤続年数17.8年は長い部類です(令和7年賃金構造基本統計調査における建設業の平均勤続年数は13.7年)。一度入った人があまり辞めない=中途の枠が大量には空かない、とも読めます。

グループ会社まで見ても、高卒向けの募集は見つかりませんでした

本体に無くてもグループ会社にある場合があるため、ここまで確認しました。朝日工業社の子会社は、国内が北海道アサヒ冷熱工事株式会社(札幌市)、海外が亞太朝日股份有限公司(台湾・台北)とASAHI ENGINEERING (MALAYSIA) SDN.BHD.(マレーシア)の3社です(2026年8月23日に同社「グループ会社」で確認)。

このうち国内の北海道アサヒ冷熱工事について、編集部が2026年8月23日に検索した範囲では、募集要項を掲載した採用ページを見つけられませんでした。したがって「グループ全体に高卒の入口が無い」とは断定しません。確認できたのは本体の募集要項だけであり、グループ会社については判定していない——これが編集部の到達点です。

同社のサステナビリティページには「中途採用者数と中途採用比率」のグラフが掲載されていますが、数値が画像で示されており、編集部の環境では実数を読み取れませんでした。中途採用比率は、常時雇用する労働者が300人を超える事業主に公表が義務づけられている情報です(労働施策総合推進法27条の2第1項)。公表の頻度と対象期間は同法施行規則9条の2第1項が「おおむね一年に一回以上、公表した日を明らかにして、直近の三事業年度について」と定めています。気になる大手があるなら、この数字を先に探してください。厚生労働省のしょくばらぼでも検索できます。

では、空調設備の世界で高卒の入口はどこにあるのか

元請ではなく、専門工事会社と技能職の側にあります。そして、その入口の広さは統計で確認できます。

厚生労働省「一般職業紹介状況」(令和8年3月・全国・常用(パート含む))の職業別有効求人倍率は次のとおりです。

職業分類 有効求人倍率
職業計 1.10
建設・採掘従事者 4.81
うち電気工事従事者 3.32
うち建設躯体工事従事者(とび・鉄筋・型枠等) 7.35
建築・土木・測量技術者 5.65

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年3月分及び令和7年度分)」参考統計表。有効求人倍率はハローワークに登録された有効求人数を有効求職者数で割った値であり、採用される確率ではありません。「人を集めにくい状態」の指標として読んでください。

もう1つ、高卒読者にとって決定的な制度変更があります。施工管理技士の技術検定は、令和6年度から受検資格が見直され、1級の第一次検定は受検年度末時点で19歳以上であれば、学歴・実務経験を問わず受検できます(2級の第一次検定は17歳以上)。根拠は「施工技術検定規則及び建設業法施行規則の一部を改正する省令」(令和5年5月12日公布、受検資格見直し部分は令和6年4月1日施行)です。

ただし、ここは正確に書きます。受検資格が緩和されたのは第一次検定だけです。1級施工管理技士(=第二次検定合格)になるには、第一次検定合格後に実務経験5年以上(特定実務経験1年以上を含む場合は3年以上)などが依然として必要です。「19歳で1級施工管理技士になれる」わけではありません。それでも、学歴が理由で受検すらできない、という状態は制度上なくなりました。朝日工業社の中途求人が「1級または2級管工事施工管理技士取得者歓迎」と書いているのは、この資格が学歴の代わりに使える証明書だからです。

同じ設備工事の分野で、別の大手がどういう学歴条件を出しているかは断熱・防音工事大手の学歴条件を募集要項で確認した記事にまとめました。計測機器メーカーで高卒の入口が実際に開いていた例は共和電業の中途採用の学歴条件と初任給を確認した記事にあります。

高卒の読者にとって、この1社を見送ることは損なのか

編集部の答えは、ほとんど損にならない、です。理由を数字で書きます。

まず、学歴による賃金の差がどこに出るかを確認します。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」の学歴別の表(男女計・所定内給与額)は次のようになっています。

年齢階級 高校卒 大学卒 差(編集部算出)
20〜24歳 225,200円 263,900円 38,700円
40〜44歳 309,000円 425,300円 116,300円
50〜54歳 335,100円(高校卒のピーク) 494,900円 159,800円
55〜59歳 332,100円 529,100円(大学卒のピーク) 197,000円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(2025年6月分の所定内給与額)。差の列は同表の数値から編集部が算出しました。

入口の差は38,700円ですが、55〜59歳では197,000円まで開きます。約5.1倍です(編集部算出)。高校卒の賃金は50〜54歳でピークを迎えて下がり始め、大学卒のピークは5年遅い55〜59歳です。高卒の不利は入口ではなく途中に出るということです。初任給そのものの相場は高卒初任給の実額推移で確認できます。

同じ調査から、性質の違う差をもう2つ取れます。

差の種類 年齢計の差(編集部算出) 本人が変えられるか
学歴(大学卒−高校卒) 99,100円 変えられない
雇用形態(正社員−正社員以外) 117,100円 変えられる
企業規模(大企業−小企業) 79,500円 変えられる

出典:同概況の第3表・第6-1表・第4表。差はいずれも編集部算出。企業規模の区分は常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業(同概況「用語の解説」)。

3つは別々の集計で、母集団が重なっています。高校卒で非正規で小さい会社に勤めている人は、3つすべてに数えられます。だから足し算はできません。それでも並べる意味はあります。学歴の差と同じかそれ以上の差が、自分の行動で変えられる軸にも存在しているからです。実際に大手へ移った人がどの職種から動いたかは高卒で大手企業への転職を成功させた事例まとめ、高卒の入口が開いている大手の例は高卒で三菱重工に就職する全知識で扱っています。

転職サービスの位置づけと、登録しなくていい人

先に構造を書きます。転職エージェント(有料職業紹介)の報酬は、紹介先の企業が支払う成功報酬です。求職者は原則として無料で使えます。書類添削・面接対策・相場のフィードバックは先払いで提供されるものなので、遠慮なく受け取って構いません。一方で、どの会社に行くか、いつ動くかの判断だけは自分で持ってください。提案される求人は「世の中の求人」ではなく、そのエージェントと契約している企業の在庫だからです。事業者が国の許可・届出を受けているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。当サイトは、許可・届出を確認できない事業者を勧めません。

そのうえで、次に当てはまる人は、いま登録しなくて構いません。

  • いまの職種の経験を積み増している最中で、賃金にも労働時間にも不満がない人
  • 社内で異動・昇格の話が具体的に進んでいる人。先に結果を見てからで遅くありません
  • 何を最優先するかがまだ決まっていない人。収入か、時間か、場所か。ここが決まる前に求人を見ると、目についた条件に引っ張られます

「今すぐ登録しないと損」という書き方は使いません。今すぐかどうかは読者の都合であって、紹介する側の都合で決めることではないからです。

よくある質問

Q:高卒で朝日工業社に就職できますか?

編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、新卒募集要項の応募資格に高等学校は含まれていませんでした。列挙されている学歴は大学院・大学・短期大学・高等専門学校・専門学校です。初任給テーブルの最下位区分も「短大・高専(本科)・専門(2年制)293,000円」で、高校卒の行はありません。募集要項は年度ごとに更新されるため、応募を検討する場合は同社の公式採用ページで最新の記載をご確認ください。

Q:中途採用なら高卒でも応募できますか?

キャリア採用の求人に学歴要件の記載はありませんが、3職種すべてが実務経験を必須にしています。2026年8月23日時点で掲載されていたのは施工管理職・設計職・営業職で、いずれも応募資格が「建設業や関連業界での◯◯経験のある方」でした。学歴で切られない代わりに、同じ職種の経験が無いと要件を満たせません。求人の内容は入れ替わるため、公式の中途採用ページで最新の募集をご確認ください。

Q:朝日工業社の年収はいくらですか?

第97期有価証券報告書の「従業員の状況」に記載された提出会社の平均年間給与は12,159,126円です(2026年3月31日現在、賞与及び基準外賃金を含む。従業員数1,080人、平均年齢44.6歳、平均勤続年数17.8年)。中途採用ページには職種別のモデルとして施工管理職で30歳830万円・40歳1,050万円、設計職・営業職で30歳710万円・40歳900万円が記載されています(いずれも賞与6ヶ月分を含む金額)。これは在籍者全体の平均であり、特定の個人に約束される金額ではありません。

Q:求人票に「学歴不問」と書いていない会社は、応募しても無駄ですか?

そうとは限りません。求人票に学歴を書く義務が、そもそも無いからです。募集にあたって明示が義務づけられている事項は職業安定法5条の3第1項に定められ、その中身は同法施行規則4条の2第3項が9項目を列挙しています(業務内容・契約期間・試用期間・更新基準・就業場所・労働時間・賃金・保険の適用・募集者の氏名等)。この9項目に学歴は入っていません。したがって「学歴不問と書いていないから応募できない」も「書いてあるから学歴を見ない」も、どちらも成り立ちません。朝日工業社のように募集要項へ学歴区分を明示している会社は、むしろ判定しやすい部類です。書いていない会社のほうが多く、そちらは応募してみるまでわかりません。

Q:高卒でも施工管理の仕事に就けますか?

施工管理技士の技術検定は、令和6年度から1級の第一次検定が19歳以上(2級は17歳以上)であれば学歴・実務経験を問わず受検できるようになりました。ただし1級施工管理技士(第二次検定合格)には、第一次検定合格後の実務経験5年以上などが引き続き必要です。「資格を取れば大手に入れる」ではなく「学歴を理由に受検資格を失うことはなくなった」というのが制度の内容です。未経験から施工管理に入る経路としては、技術者派遣会社や研修付き採用が実際の入口になっています。

まとめ

  • 朝日工業社の新卒募集要項に、高校卒の応募資格・初任給区分はありません(2026年8月23日に同社公式採用ページで確認)。応募資格の学歴は大学院・大学・短期大学・高等専門学校・専門学校で、初任給の最下位区分は短大・高専(本科)・専門(2年制)の293,000円です
  • キャリア採用には学歴要件の記載がありませんが、施工管理職・設計職・営業職の3職種すべてが「建設業や関連業界での経験のある方」を応募資格にしています
  • 第97期有価証券報告書の平均年間給与は12,159,126円(2026年3月31日現在)。建設業の平均給与565万4千円(国税庁・令和6年分)の約2.2倍で、この会社が管理側の技術者の会社であることと整合します
  • グループ会社(北海道アサヒ冷熱工事)の募集要項は確認できませんでした。「グループ全体に高卒の入口が無い」とは書きません
  • 空調設備の世界で高卒の入口があるのは元請ではなく専門工事会社と技能職の側です。建設・採掘従事者の有効求人倍率は4.81倍(令和8年3月・全国・含パート)
  • 施工管理技士の第一次検定は令和6年度から学歴・実務経験を問われなくなりました(1級19歳以上・2級17歳以上)。第二次検定には実務経験が必要です

編集部の結論を、軸ごとに書きます。収入を最優先するなら、この1社の可否に時間を使わず、応募できる会社の母集団を作り直すことを勧めます。募集要項の学歴列挙・初任給テーブルの最下位区分・キャリア採用の必須要件・グループ会社の募集要項の4点で候補をふるいにかけてください。空調設備の仕事そのものが最優先の軸なら、順路が変わります。専門工事会社で経験を積み、施工管理技士を取り、その資格と経験で元請の中途要件を満たす——年単位の計画になるため、いまの生活が成り立つかを先に確認してください。現職で経験が積み上がっていて、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま動く必要はありません。

今日やることは1つです。気になっている会社の募集要項を開いて、応募資格の学歴の列挙と、初任給の表のいちばん下の行を見てください。この2か所だけで、その会社に入口があるかどうかは、かなりの精度で判定できます。

朝日工業社の応募条件を他社と比較するための企業一覧で、ほかの企業の学歴要件も確認できます。

※本記事は一般的な情報提供であり、各社の採用方針・募集内容は変更されることがあります。応募を検討する場合は必ず各社の公式採用ページで最新の募集要項をご確認ください。個別の労働条件・制度の適用については、都道府県労働局・労働基準監督署・ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。

訂正履歴

  • 2026年9月6日|見出し「朝日工業社とはどんな会社？事業内容・業種・企業規模の基本情報」:本文の「従業員数は約1,500名規模で、東証プライム市場に上場していることから、安定性と信頼性の高さが特徴です。」および同じ見出しに置いていた表の「従業員数 約1,500名」を、「従業員数1,148名(連結)・1,080名(単体)」(2026年3月31日現在)に修正しました。理由:同社の有価証券報告書「従業員の状況」に記載された従業員数は、第95期(2024年3月31日現在)が連結987人〔臨時従業員95人〕・提出会社935人〔臨時従業員95人〕、第96期(2025年3月31日現在)が連結1,092人・提出会社1,037人、第97期(2026年3月31日現在)が連結1,148人・提出会社1,080人です。臨時従業員を外数で足しても1,500名に当たる系列はなく、「約1,500名」は連結・単体・臨時従業員のいずれの数値とも一致しない誤りでした。

参考・出典

前の記事

NECネッツエスアイグループの募集要項で初任給の学歴区分を確認するイメージ
高卒でNECネッツエスアイに入れる?グループ会社の入口を確認

次の記事

明星工業に高卒で入れる?学歴条件と関連会社の技能職を確認
断熱工事会社の募集要項で応募資格の学歴条件を確認するイメージ