高卒で神田通信機に入れる?学歴条件をグループ会社まで確認

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先に結論です。編集部が2026年8月23日に神田通信機株式会社の新卒募集要項を確認したところ、初任給のいちばん下の区分は「高専本科卒245,000円」で、高校卒の行はありませんでした。応募資格は「学部・学科問わず」とだけ書かれており、学歴の段階そのものが列挙されていません。

一方、同社の会社概要にグループ会社として記載されている日神電子株式会社の採用情報には、応募資格として「大卒・高専・短大/専門・高卒又は既卒者」と書かれており、高卒がはっきり入っています。

つまり「高卒で神田通信機に入れますか」への答えは、本体は入口が確認できず、グループ会社には入口があるです。この記事では、両社の記載を並べたうえで、本体の「学部・学科問わず」をどう読むべきか、経験者採用はどうなっているか、必要な資格に学歴は関係するのかまでを、公開されている一次情報で確認します。

結論:本体に高校卒の区分は無く、グループ会社には有ります

確認したのは、神田通信機の新卒募集要項・経験者採用ページ・会社概要と、グループ会社である日神電子の採用情報です。2026年8月23日時点の記載を並べます。

出典:神田通信機株式会社「採用情報」/日神電子株式会社「採用情報」。いずれも2026年8月23日に各社公式ページで確認。両社の関係は、神田通信機の会社概要のグループ会社欄に日神電子株式会社が記載されていることによります(日神電子の会社概要では、神田通信機は主要取引先として記載されています)。

読み取れることは3つです。第1に、本体の給与テーブルは高専本科卒から始まっています。高専専科卒265,000円、大卒265,000円、修士卒280,000円と続き、高校卒の行はどこにもありません。第2に、グループ会社は応募資格に「高卒」という語を直接書いています。「以上」も「等」もなく、学歴を並べたうえで高卒が入っています。第3に、そのグループ会社は初任給の金額を公開していません。入口はあるが、いくらから始まるかは応募しないとわからない、ということです。

編集部はここを重く見ます。応募資格の文言は年度ごとに変わりますが、初任給の学歴区分は社内の等級制度と結びついた数字だからです。本体に区分が無いということは、新卒で高校卒を受け入れる運用そのものが想定されていない可能性が高い、と読めます。

なお、神田通信機の会社概要にはグループ会社が2社(日神電子株式会社・日本電話工業株式会社)記載されています。編集部が採用情報を確認できたのは日神電子1社のみで、日本電話工業については公開されている採用ページを見つけられませんでした。「グループ全体でここまで」と断定はしません。

本体の「学部・学科問わず」を、どう読むか

ここは多くの人が読み違えるところなので、順番に説明します。神田通信機の募集要項の応募資格は「学部・学科問わず」です。この一文だけを読むと「学歴は関係ない」と受け取れます。しかし、そうではありません。

「学部・学科」という言葉は、大学に在籍していることを前提にしています。文系か理系か、機械科か情報科かを問わない、という意味です。学歴の段階(高校卒か大学卒か)を問わない、という意味ではありません。その証拠に、同じ募集要項の初任給は次の4区分です。

出典:神田通信機株式会社「採用情報」(2026年8月23日確認)。

給与テーブルの入口が高専本科卒に置かれています。応募資格の文言がどれだけ広く読めても、給与の受け皿が用意されていない学歴は、実際には入口になりません。募集要項を読むときは、応募資格の文言より初任給の区分を先に見てください。こちらのほうが、社内の制度に直結した情報です。

同じ募集要項から、他の条件も拾っておきます。募集職種はセールスエンジニア(営業職)・システムエンジニア(SE職)・フィールドエンジニア(技術職)の3職種で、勤務地は本社および各支店。休日は完全週休2日制、夏期休暇、年末年始休暇。賞与は年2回5.2ヵ月(初年度2.3ヵ月)、昇給は6.0%と記載されています。選考はマイナビからのエントリー、会社説明会、エントリーシート提出、適性検査、一次面接、二次面接、内定という流れです(2026年8月23日確認)。

募集されている3職種は、いずれも現場の技能職ではありません。フィールドエンジニアも、システムの設計・構築と、納品後のオペレーション指導・保守点検を担う技術職として説明されています(同社「仕事を知る」2026年8月23日確認)。工事現場の作業職として高卒を採る枠は、公開されている情報の中には見当たりませんでした。

グループ会社(日神電子)の採用情報を、原文で確認します

高卒の入口があるのはこちらなので、中身を見ます。2026年8月23日に同社の採用情報ページで確認した内容です。

出典:日神電子株式会社「採用情報」(2026年8月23日確認)。

注目してほしいのは勤務地です。「東京本社又は北関東支店」の2拠点しか挙がっていません。同社の会社概要によれば、本社・サービスセンターは東京都千代田区神田小川町、北関東支店・サービスセンターは埼玉県さいたま市北区宮原町です(2026年8月23日確認)。全国転勤という書き方ではありません。持ち家がある、子どもの学校が決まっている、親の介護があるといった事情がある人にとって、この情報は年収の多寡より重い判断材料になります。

一方、初任給が公開されていないことは、正直に不利な点として書きます。「弊社給与規定に基づく」とだけ書かれており、高卒でいくらから始まるのかは、応募して提示を受けるまでわかりません。編集部はこの点を判定できませんでした。高卒の初任給がどのくらいの水準で推移しているかは高卒初任給の実額推移にまとめてあるので、提示された金額を相場と比べる材料に使ってください。

もう1つ、規模の話をしておきます。日神電子の従業員数は約50名です(同社会社概要。2026年8月23日確認)。神田通信機の従業員数は230名(2026年4月現在)、東証スタンダード市場上場です。賃金構造基本統計調査の企業規模区分でいえば、日神電子は「小企業(10〜99人)」、神田通信機は「中企業(100〜999人)」に当たります。同じ調査では、大企業(1,000人以上)と小企業の所定内給与額の差は年齢計で79,500円です(編集部算出)。入口が開いていることと、条件がいいことは別の話です。両方を分けて見てください。

経験者採用は、募集要項が公開されていません

働いている読者にとっていちばん関係があるはずの区分ですが、ここは判定できませんでした。神田通信機の経験者採用ページには、次のように書かれています(2026年8月23日確認)。

「経験者採用については、お問い合わせフォームよりお問い合わせください。」

職種・応募資格・学歴要件・給与のいずれも掲載されていません。同じページには、育児介護やキャリアチェンジなどの理由で退職した元従業員を再雇用するアルムナイ採用の案内があります。中途で高卒が応募できるかどうかは、公開情報からは判断できません。推測で「学歴不問の可能性があります」とは書きません。

中途採用比率で調べる方法も、この会社には使えません。労働施策総合推進法27条の2第1項は、常時雇用する労働者の数が300人を超える事業主に中途採用比率の公表を義務づけています(2026年8月時点)。神田通信機の従業員数は230名なので、この公表義務の対象外です。探しても数字は出てきません。

同じ設備・通信工事の業界でも、募集要項の公開度合いは会社によって大きく違います。ガス・水道インフラ工事の協和日成の学歴条件を確認した記事では中途の応募資格が「高卒以上」と明記されており、空調設備の大気社グループの採用条件を確認した記事ではグループ会社が高校卒の初任給まで公開していました。日比谷総合設備の学歴条件を確認した記事や、通信インフラ工事のミライト・ワンの高卒採用を確認した記事も比較に使えます。1社で結論を出さず、横に並べてください。

資格要件と学歴要件は、別のものです

ここは誤解が多いので、分けて書きます。弱電工事や電気通信の仕事で求められる施工管理技士について、第一次検定には年齢しか要件がありません。指定試験機関の案内で確認しました(いずれも2026年8月23日確認)。

出典:一般財団法人全国建設研修センター(電気通信工事・管工事)/一般財団法人建設業振興基金(電気工事)。

第一次検定に合格すると「技士補」の称号が得られ、第二次検定は実務経験を要件とする構成になっています。第二次検定には新旧2つの受検資格があり、旧受検資格は令和10年度まで申請できる経過措置が置かれています(建設業振興基金の案内)。

整理すると、応募条件は3種類に分けられます。

日神電子の採用情報に「資格手当」が挙がっているのは、この2つ目を評価する仕組みがあるということです。編集部は、これが高卒の読者にとっていちばん実用的な情報だと考えます。学歴を悔やむ時間を、第一次検定の勉強に振り替えたほうが、応募できる会社の数は確実に増えます。

求人票に学歴が書かれていないのは、法律がそう作られているからです

募集時に明示が義務づけられている項目の中に、学歴は入っていません。労働者の募集にあたって労働条件を明示する義務は職業安定法5条の3第1項が定めており、明示すべき事項の中身は同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項が定めています。同項は、業務の内容(変更の範囲を含む)・契約期間・試みの使用期間・有期労働契約の更新基準・就業の場所(変更の範囲を含む)・始業終業の時刻等・賃金の額・社会保険や労働保険の適用・雇用しようとする者の氏名または名称ほか、9つの事項を挙げています(2026年8月時点)。

この中に学歴要件はありません。ここから2つのことが言えます。

• 「学歴不問と書いていないから応募できない」は成り立ちません。書く義務がない項目だからです
• 「学歴不問と書いてあるから学歴を見ない」も成り立ちません。同じ理由です

学歴の壁は、求人票の外側にあります。だから読者からは見えません。その意味で、募集要項に学歴を並べて書いている会社は、むしろ判定しやすい部類です。日神電子のように「大卒・高専・短大/専門・高卒」と並べてある求人は、読めばわかります。書いていない会社のほうが多く、そちらは応募してみるまでわかりません。

この業界の数字を、正直に書いておきます

高卒でこの分野に入る人が、そもそもどれくらいいるかを確認しておきます。厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」の産業別集計(令和4年3月卒)によると、高卒で情報通信業に就職したのは1,321人で、高卒就職者137,458人の1.0%です(構成比は編集部算出)。3年以内の離職率は36.1%でした。参考までに、弱電工事が分類される建設業は就職者14,102人(構成比10.3%)で離職率41.4%、高卒就職者がいちばん多い製造業は57,193人(41.6%)で離職率28.6%です。

情報通信業は、高卒の入口そのものが細い産業です。100人に1人しか入っていません。これは会社の良し悪しではなく、産業構造の話です。入口が細い産業を狙うなら、母集団を広げる工夫が要ります。具体的には、工事・保守の側から入って資格を取り、そこから設計・構築へ移る順路になります。日神電子の「弱電工事技術者／電気通信技術者」は、まさにその入口に当たる職種です。

学歴の差は、入口ではなく途中に出ます

この1社の可否に時間を使う前に、学歴差がどこに現れるかを数字で確認しておきます。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」の学歴別の表(男女計・所定内給与額)は次のとおりです。

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(2025年6月分の所定内給与額)。差の列は同表の数値から編集部が算出しました。

入口の差は38,700円ですが、55〜59歳では197,000円まで開きます。約5.1倍です(編集部算出)。高校卒の賃金は50〜54歳でピークを迎えて下がり始め、大学卒のピークは5年遅い55〜59歳です。不利は入口ではなく途中に出るということです。

同じ調査から、性質の違う差をもう2つ取れます。

出典:同概況の第3表・第6-1表・第4表。差はいずれも編集部算出。企業規模の区分は常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業(同概況「用語の解説」)。

3つは別々の集計で、母集団が重なっています。だから足し算はできません。それでも並べる意味はあります。学歴の差と同じくらいの差が、自分の行動で変えられる軸にも存在しているからです。実際に大手へ移った人がどの職種から動いたかは高卒で大手企業への転職を成功させた事例まとめに、入口が実際に開いている大手の例は高卒で三菱重工に就職する全知識にまとめました。

転職サービスの位置づけと、登録しなくていい人

先に構造を書きます。転職エージェント(有料職業紹介)の報酬は、紹介先の企業が支払う成功報酬です。求職者は原則として無料で使えます。書類添削・面接対策・相場のフィードバックは先払いで提供されるものなので、遠慮なく受け取って構いません。一方で、どの会社に行くか、いつ動くかの判断だけは自分で持ってください。提案される求人は「世の中の求人」ではなく、そのエージェントと契約している企業の在庫だからです。事業者が国の許可・届出を受けているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。当サイトは、許可・届出を確認できない事業者を勧めません。

そのうえで、いまの職場で工事・保守の実務経験を積んでいる最中で、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま登録しなくて構いません。この分野の中途採用は経験年数と資格で評価されます。社内で資格取得の支援を受けられる見込みがあるなら、先にそれを使い切るほうが得です。

よくある質問

Q:高卒で神田通信機に就職できますか?

編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、神田通信機(本体)の新卒募集要項の初任給に高校卒の区分はありませんでした。いちばん下は高専本科卒245,000円です。一方、同社の会社概要にグループ会社として記載されている日神電子株式会社の採用情報には、応募資格として「大卒・高専・短大/専門・高卒又は既卒者」と書かれています。募集要項は更新されるため、各社の公式ページで最新の記載をご確認ください。

Q:「学部・学科問わず」と書いてあるのに、なぜ高卒は対象外なのですか?

「学部・学科」は大学の中の区分を指す言葉で、学歴の段階を指していないからです。文系・理系や専攻分野を問わないという意味であって、高校卒か大学卒かを問わないという意味ではありません。実際、同じ募集要項の初任給は修士卒280,000円・大卒265,000円・高専専科卒265,000円・高専本科卒245,000円の4区分で、高校卒の行がありません(2026年8月23日確認)。応募資格の文言より、初任給の区分のほうが実態に近い情報です。

Q:グループ会社の高卒の初任給はいくらですか?

日神電子株式会社の採用情報には初任給の金額が記載されておらず、「弊社給与規定に基づく」とだけ書かれています(2026年8月23日確認)。したがって、編集部はこの会社の高卒初任給を確認できていません。応募して提示を受けた金額を、公的統計の相場と比べて判断してください。なお同社の勤務地は「東京本社又は北関東支店」の2拠点、賞与は年2回、資格手当の記載があります。

Q:中途採用なら高卒でも応募できますか?

神田通信機の経験者採用ページには「経験者採用については、お問い合わせフォームよりお問い合わせください。」とだけ記載されており、職種・応募資格・学歴要件・給与のいずれも公開されていません(2026年8月23日確認)。公開情報からは判定できませんでした。また同社の従業員数は230名で、中途採用比率の公表義務(労働施策総合推進法27条の2第1項、常時雇用する労働者が300人を超える事業主)の対象外のため、その数字からも判断できません。

Q:電気通信の施工管理技士は高卒でも受けられますか?

第一次検定については、受検資格に学歴の要件はありません。一般財団法人全国建設研修センターの案内では、2級電気通信工事施工管理技術検定の第一次検定の受検資格は「令和8年度中における年齢が17歳以上の者」と記載されています(2026年8月23日確認)。2級電気工事施工管理技術検定も「試験実施年度に満17歳以上となる者」で、学歴要件はありません(建設業振興基金)。第二次検定は実務経験が要件になります。最新の要件は各試験機関の受検の手引きでご確認ください。

まとめ

• 神田通信機(本体)の新卒募集要項の初任給に、高校卒の区分はありません(2026年8月23日確認)。いちばん下は高専本科卒245,000円、以下 高専専科卒・大卒265,000円、修士卒280,000円です
• 応募資格の「学部・学科問わず」は、学歴の段階を問わないという意味ではありません。大学の中の専攻を問わないという意味です
• グループ会社の日神電子株式会社は、応募資格に「大卒・高専・短大/専門・高卒又は既卒者」と明記しています。職種は営業、弱電工事技術者／電気通信技術者です
• ただし日神電子は初任給を公開しておらず(「弊社給与規定に基づく」)、従業員数は約50名です。入口が開いていることと条件がいいことは別に見てください
• 神田通信機の経験者採用は募集要項が公開されておらず、問い合わせフォームのみです。中途で高卒が応募できるかは判定できませんでした
• 従業員230名のため、中途採用比率の公表義務(300人超)の対象外です。この数字から会社を調べる方法は使えません
• 施工管理技術検定の第一次検定に学歴要件はありません(2級電気通信工事・2級電気工事とも17歳以上)。学歴要件と資格要件は別物です

編集部の結論です。本体の募集要項だけを見て「神田通信機は高卒お断り」と結論づけるのは、事実として不正確です。グループ会社に「高卒」と明記された募集が実在します。ただし条件は公開されていない部分が多く、判断材料としては弱い。だからこの1社に賭けるのではなく、募集要項を公開している会社を横に並べて母集団を作るほうが、確実に前に進みます。そして中途で通信・電気の工事分野を狙うなら、いま優先すべきは学歴の悩みではなく、施工管理技術検定の第一次検定と実務年数です。現職で経験と資格が積み上がっていて、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま動く必要はありません。

今日やることは1つです。気になっている会社の募集要項を開いて、初任給の表のいちばん下の行と、勤務地の欄の2か所を見てください。この2か所だけで、その会社に入口があるかと、生活が動くかどうかは、かなりの精度で判定できます。

神田通信機の応募条件を他社と比較するための企業一覧で、ほかの企業の学歴要件も確認できます。

※本記事は一般的な情報提供であり、各社の採用方針・募集内容は変更されることがあります。応募を検討する場合は必ず各社の公式採用ページで最新の募集要項をご確認ください。資格試験の受検資格・必要書類は試験機関の公表内容が正となります。個別の労働条件・制度の適用については、都道府県労働局・労働基準監督署・ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。

参考・出典

• 神田通信機株式会社「採用情報(採用を知る)」(応募資格「学部・学科問わず」・初任給〈修士卒280,000円/大卒265,000円/高専専科卒265,000円/高専本科卒245,000円〉・募集職種・勤務地・休日・賞与年2回5.2ヵ月〈初年度2.3ヵ月〉・昇給6.0%・選考フロー。2026年8月23日確認): https://www.kandt.co.jp/recruit/info/
• 神田通信機株式会社「経験者採用」(「経験者採用については、お問い合わせフォームよりお問い合わせください。」アルムナイ採用。募集要項の掲載なし。2026年8月23日確認): https://www.kandt.co.jp/recruit/career/
• 神田通信機株式会社「仕事を知る」(セールスエンジニア〈営業職〉・システムエンジニア〈SE職〉・フィールドエンジニア〈技術職〉の3職種と仕事内容。2026年8月23日確認): https://www.kandt.co.jp/recruit/job/
• 神田通信機株式会社「会社概要」(設立1947年9月26日・資本金13億1082万5千円・従業員数230名〈2026年4月現在〉・本社所在地・事業内容・東証スタンダード市場・事業所10ヶ所〈他営業所2ヶ所〉・グループ会社:日神電子株式会社/日本電話工業株式会社。2026年8月23日確認): https://www.kandt.co.jp/about/profile/
• 神田通信機株式会社「働き方を知る」(休暇制度・育児介護の短時間勤務・時差出勤・奨学金返済支援・従業員持株会。2026年8月23日確認): https://www.kandt.co.jp/recruit/work/
• 日神電子株式会社「採用情報」(応募資格「大卒・高専・短大/専門・高卒又は既卒者〈※既卒3年以内は新卒扱い〉」・募集職種〈営業、弱電工事技術者／電気通信技術者〉・初任給「弊社給与規定に基づく」・勤務地「東京本社又は北関東支店」・賞与年2回・資格手当。2026年8月23日確認): https://www.nissin-denshi.co.jp/recruitment/
• 日神電子株式会社「会社情報」(設立1974年4月1日・資本金50百万円・従業員数約50名・本社/北関東支店の所在地・事業内容・神田通信機を主要取引先として記載。2026年8月23日確認): https://www.nissin-denshi.co.jp/company/
• 一般財団法人全国建設研修センター「2級電気通信工事施工管理技術検定」(第一次検定の受検資格=令和8年度中における年齢が17歳以上の者。2026年8月23日確認): https://www.jctc.jp/exam/dentsu-2/
• 一般財団法人建設業振興基金 試験研修本部「2級 電気工事施工管理技術検定のご案内」(第一次検定の受検資格=試験実施年度に満17歳以上となる者。第二次検定の新旧受検資格と経過措置。2026年8月23日確認): https://www.fcip-shiken.jp/den2/
• 一般財団法人全国建設研修センター「1級管工事施工管理技術検定」(第一次検定の受検資格=令和8年度中における年齢が19歳以上の者。2026年8月23日確認): https://www.jctc.jp/exam/kankouji-1/
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(高校卒と大学卒の年齢階級別賃金。2025年6月分): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/03.pdf
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(4)企業規模別にみた賃金・第4表: https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/04.pdf /(6)雇用形態別にみた賃金・第6-1表: https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/06.pdf /用語の解説(企業規模の区分・所定内給与額の定義): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/yougo.html
• 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」より「新規高卒就職者の産業別離職状況」(令和4年3月卒。情報通信業1,321人・離職率36.1%、建設業14,102人・41.4%、製造業57,193人・28.6%、調査産業計137,458人・37.9%。構成比は編集部算出): https://www.mhlw.go.jp/content/11800000/001319006.pdf
• e-Gov法令検索「職業安定法」(労働条件等の明示=5条の3第1項、明示事項の委任=同条4項): https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索「職業安定法施行規則」(明示すべき事項=4条の2第3項1号〜9号。就業の場所・変更の範囲=3号): https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012
• e-Gov法令検索「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」(中途採用に関する情報の公表=27条の2第1項。常時雇用する労働者が300人を超える事業主が対象): https://laws.e-gov.go.jp/law/341AC0000000132
• 厚生労働省「人材サービス総合サイト」(有料職業紹介・募集情報等提供事業者の許可・届出の確認): https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/