メタプラネットに高卒で入れる?中途採用の学歴条件と必須要件

企業の採用ページを開いても募集要項が確認できない状況のイメージ

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※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

先に、編集部が確認できたことと、できなかったことを分けて書きます。2026年8月23日にメタプラネットの採用ページを確認したところ、掲載されていた求人は「ソフトウェアエンジニア(東京・フルタイム)」の1件だけでした。求人詳細のページには到達できず、応募資格・学歴要件・給与は確認できませんでした。新卒採用の枠組みも見当たりません。

一方、子会社のメタプラネット証券は7職種を掲載しており、こちらは求人詳細まで読めました。学歴要件の記載はありません。ただし必須要件は「経営層との折衝・意思決定支援経験」「不確実性の高い環境での事業構想・推進経験」といった内容で、学歴の代わりに求められているのは職務経験です。

つまり現時点の答えは、本体は判定できず、子会社は学歴ではなく経験で切られているです。気持ちのいい答えではありませんが、推測で「可能性はあります」と書くより役に立つはずです。情報が出てこない会社をどう扱えばいいかまで、この記事で書きます。

目次

結論:確認できたことと、できなかったこと

まず、この記事で編集部が到達できた範囲を明示します。

確認項目 結果(2026年8月23日時点)
本体の採用ページの有無 あり(metaplanet.jp内の採用ページ)
本体の掲載求人 1件のみ。「ソフトウェアエンジニア」/部門=エンジニアリング/勤務地=東京、日本/雇用形態=Full-time
本体の応募資格・学歴要件 確認できず。求人詳細ページのURLを取得できなかった
本体の初任給・給与テーブル 確認できず
新卒採用の枠組み 見当たらなかった
子会社(メタプラネット証券)の掲載求人 7職種(下記)
子会社の学歴要件 記載なし(ただし必須要件は実務経験)
有価証券報告書の従業員数・平均年間給与 確認できず。IRページの開示一覧から報告書のPDFに到達できなかった

「確認できなかった」を「無い」と書き換えていません。この4分類でいうと、本体については判定不能です。ここを曖昧にすると、あとで読者が損をします。

メタプラネットは、東京証券取引所に上場する企業です(銘柄コード3350。米国OTCQXにはMTPLFとして登録)。自社を「ビットコイントレジャリー企業」と説明し、ホテル運営とBitcoin Magazineのライセンス保有も事業に挙げています(2026年8月23日に同社公式サイトで確認)。直近の開示としては、2026年8月13日提出の半期報告書(第28期・2026年1月1日〜12月31日)が同社IRページに掲載されています。

※本記事は転職・採用に関する情報提供であり、暗号資産や株式への投資を勧めるものではありません。

子会社の求人は、学歴ではなく経験で切られています

メタプラネット証券(第一種金融商品取引業者 関東財務局長〈金商〉第3230号、日本証券業協会加入)の採用ページには、7職種が掲載されていました。

掲載職種(2026年8月23日確認)
【金融経験者】法人営業部門
【業界未経験可】法人営業部門
投資家マーケティング部門長
システムリスクマネージャー
業務部門長
財務・経理部長
管理部門長

7職種のうち4職種が「部門長」「部長」です。残る3つも、求人詳細を読むと管理職相当の要件が並びます。代表的な2件の中身を、原文のまま引きます。

項目 【業界未経験可】法人営業部門 【金融経験者】法人営業部門
学歴要件 記載なし 記載なし
必須要件 「経営層との折衝・意思決定支援経験」「不確実性の高い環境での事業構想・推進経験」(金融機関でのご経験不問) 「金融機関・監査法人でのご経験あるいはコンサルティングファームでの財務分析に類するご経験」「経営層との折衝・意思決定支援経験」「不確実性の高い環境での事業構想・推進経験」「証券外務員資格(一種)、内部管理責任者資格」
雇用形態 正社員(期間の定めなし) 正社員(期間の定めなし)
給与 年俸500万円〜700万円/ストックオプションあり 年俸600万円〜800万円/ストックオプションあり
勤務地 東京都中央区日本橋兜町8-1(茅場町駅徒歩1分) 東京都中央区日本橋兜町8-1 FinGATE TERRACE 8F
勤務時間・休日 9:00〜18:00(休憩1時間)/完全週休2日制(土・日)/リモートワーク上限なし 同左(祝祭日を含む)

出典:メタプラネット証券 採用情報および各求人詳細ページ。2026年8月23日に確認。

「業界未経験可」の意味を、原文で確認してください

この記事でいちばん伝えたいのは、ここです。「【業界未経験可】法人営業部門」というタイトルを見ると、経験が無くても応募できると読めます。しかし求人詳細の必須要件は、次のようになっています。

「経営層との折衝・意思決定支援経験」「不確実性の高い環境での事業構想・推進経験」

そして「金融機関でのご経験不問」と書かれています。つまり「未経験可」が指しているのは金融業界の経験であって、職務経験そのものではありません。経営層と折衝した経験と、新規事業を構想・推進した経験は必須です。

求人票のタイトルと必須要件がずれているとき、正しいのは必須要件のほうです。これは業界を問わず成り立つ読み方です。「未経験歓迎」「学歴不問」といった言葉は集客のために置かれることがありますが、選考で実際に使われるのは応募資格の欄です。

編集部は、採用側でこの構造を見てきた立場から書きます。運営メンバーは中途採用の面接官として100人以上と面接してきました。実務では、応募資格は選考が始まる前の機械的な処理です。「会って話せばわかってもらえる」の手前で終わるのは、ここが理由です。

求人票のタイトルと必須要件のずれを説明した図

情報が出てこない会社を、どう扱うか

編集部の結論は、情報が出てこないこと自体を判断材料にする、です。理由を制度から説明します。

募集にあたって明示が義務づけられている事項は職業安定法5条の3第1項が定め、その中身は同法施行規則4条の2第3項が9項目を列挙しています。業務内容(変更の範囲を含む)・契約期間・試用期間・有期契約の更新基準・就業の場所(変更の範囲を含む)・始業終業の時刻や休憩休日・賃金の額・社会保険と労働保険の適用・募集者の氏名等の9つです。

この9項目に学歴は入っていません。だから求人票を法律どおりに作っても、学歴の扱いは書かれないままになります。「学歴不問と書いていないから応募できない」も「書いてあるから学歴を見ない」も成り立ちません。

そのうえで、読者が自力で使える公的な道具が2つあります。

  1. 中途採用比率。労働施策総合推進法27条の2第1項は、常時雇用する労働者の数が300人を超える事業主に中途採用比率の公表を義務づけています。公表の頻度と対象期間は同法施行規則9条の2第1項が「おおむね一年に一回以上、公表した日を明らかにして、直近の三事業年度について」と定めています。厚生労働省のしょくばらぼで検索できます
  2. 有価証券報告書の「従業員の状況」。上場企業なら、従業員数・平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与が載っています。転職口コミサイトの「平均年収◯万円」は原典からの孫引きなので、当サイトでは使いません。原典に当たれない場合は、書かないという判断をします

編集部が今回踏んだ手順を、そのまま渡します。上場企業なら、この4つを順に開けば30分で判定できます。

  1. 新卒募集要項の応募資格を、学歴の列挙で読む。「大卒以上」ではなく、学歴が並べて書かれているかを見ます。並んでいて高等学校が入っていれば、入口はあります
  2. 初任給テーブルのいちばん下の区分を見る。高校卒の行があるかどうかで、給与テーブルに入口が用意されているかが読めます。応募資格の文言より重い情報です。区分は社内の等級制度と結びついた数字だからです
  3. 中途採用の必須要件を読む。学歴の記載が無くても、経験年数や資格で切られていることがあります。タイトルではなく必須要件の欄を読んでください
  4. グループ会社・子会社の採用ページまで開く。本体に無くてもグループ会社にある場合があります。今回のメタプラネットも、本体より子会社のほうが情報量が多い状態でした

メタプラネットの場合、1と2は該当する情報自体が公開されておらず、3は子会社でのみ読め、4で情報が増えました。この「どこで止まったか」を記録しておくと、次に同じ会社を調べるときに無駄がありません。

同じ手順を別の会社に当てはめると、結果はまったく違います。たとえば半導体検査部品メーカーの製造職の学歴要件と年収を確認した記事では、求人票に職種・想定年収・勤務地・シフト・年間休日・賞与の実績月数まで書かれており、有価証券報告書の平均年間給与も原典で確認できました。同じ「上場企業の求人」でも、判断材料の量がここまで違うということです。

高卒の読者にとって、この会社をどう位置づけるか

編集部の答えは、いま優先して調べる相手ではない、です。理由を3つ書きます。

第1に、募集そのものが少ない。本体1件・子会社7職種で、うち4職種が部門長・部長です。母集団としての太さがありません。第2に、必須要件が経営層との折衝と事業構想で、製造や現場の職務経験がそのまま接続しません。第3に、判断材料が公開されていない。これは会社の姿勢の問題ではなく事実の問題ですが、応募する側にとっては同じことです。

そのうえで、学歴の差そのものの形を確認しておきます。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」の学歴別の表(男女計・所定内給与額)は次のようになっています。

年齢階級 高校卒 大学卒 差(編集部算出)
20〜24歳 225,200円 263,900円 38,700円
40〜44歳 309,000円 425,300円 116,300円
50〜54歳 335,100円(高校卒のピーク) 494,900円 159,800円
55〜59歳 332,100円 529,100円(大学卒のピーク) 197,000円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(2025年6月分の所定内給与額)。差の列は同表の数値から編集部が算出しました。

入口の差は38,700円ですが、55〜59歳では197,000円まで開きます。約5.1倍です(編集部算出)。高校卒の賃金は50〜54歳でピークを迎えて下がり始め、大学卒のピークは5年遅い55〜59歳です。不利は入口ではなく途中に出ます。言い換えると、「入れなかった1社」より「入ったあとに何が積み上がるか」のほうが、生涯の金額としてははるかに大きいということです。初任給の相場は高卒初任給の実額推移で確認できます。

同じ調査から、性質の違う差をもう2つ取れます。

差の種類 年齢計の差(編集部算出) 本人が変えられるか
学歴(大学卒−高校卒) 99,100円 変えられない
雇用形態(正社員−正社員以外) 117,100円 変えられる
企業規模(大企業−小企業) 79,500円 変えられる

出典:同概況の第3表・第6-1表・第4表。差はいずれも編集部算出。企業規模の区分は常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業(同概況「用語の解説」)。

3つは別々の集計で、母集団が重なっています。だから足し算はできません。それでも並べる意味はあります。学歴の差と同じかそれ以上の差が、自分の行動で変えられる軸にも存在しているからです。止まっているのは学歴ではなく、いま身を置いている場所のほうだ——編集部はそう考えています。

「どこが入りやすいか」の物差しも、公的統計で持てます。厚生労働省「一般職業紹介状況」(令和8年3月・全国・常用(パート含む))の職業別有効求人倍率です。

職業(大分類) 有効求人倍率
職業計 1.10
事務従事者 0.44
運搬・清掃・包装等従事者 0.68
生産工程従事者 1.57
輸送・機械運転従事者 2.08
サービス職業従事者 2.59
介護サービス職業従事者 3.63
建設・採掘従事者 4.81
保安職業従事者 6.22

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年3月分及び令和7年度分)」参考統計表。同じ時点でも、最低の事務従事者0.44倍と最高の保安職業従事者6.22倍で約14倍の開きがあります(6.22÷0.44=14.1倍。編集部算出)。有効求人倍率はハローワークに登録された有効求人数を有効求職者数で割った値であり、採用される確率ではありません。「人を集めにくい状態」の指標として読んでください。

この14倍差は、学歴の差より大きい差です。読者が選べるのは学歴ではなく職種のほうだ、というのが編集部の見方です。

母集団を広げる先として、製造業は押さえておく価値があります。高卒で就職した人の41.6%は製造業に入り、その3年以内離職率は28.6%で、調査産業計の37.9%より9.3ポイント低いという構造だからです(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」より「新規高卒就職者の産業別離職状況」令和4年3月卒。構成比・離職率は原典の実数から編集部が算出)。実際に大手へ移った人の経路は高卒で大手企業への転職を成功させた事例まとめ、高卒の入口が実際に開いている例は高卒からトヨタは勝ち組?リアル年収・出世・将来性と共和電業の中途採用の学歴条件と初任給を確認した記事にまとめました。

転職サービスの位置づけと、登録しなくていい人

先に構造を書きます。転職エージェント(有料職業紹介)の報酬は、紹介先の企業が支払う成功報酬です。求職者は原則として無料で使えます。書類添削・面接対策・相場のフィードバックは先払いで提供されるものなので、遠慮なく受け取って構いません。一方で、どの会社に行くか、いつ動くかの判断だけは自分で持ってください。提案される求人は「世の中の求人」ではなく、そのエージェントと契約している企業の在庫だからです。事業者が国の許可・届出を受けているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。当サイトは、許可・届出を確認できない事業者を勧めません。

そのうえで、次に当てはまる人は、いま登録しなくて構いません。

  • いまの職種の経験を積み増している最中で、賃金にも労働時間にも不満がない人
  • 社内で異動・昇格の話が具体的に進んでいる人。先に結果を見てからで遅くありません
  • 何を最優先するかがまだ決まっていない人。収入か、時間か、場所か。ここが決まる前に求人を見ると、目についた条件に引っ張られます

よくある質問

Q:高卒でメタプラネットに入れますか?

編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、判定できませんでした。同社の採用ページに掲載されていた求人は「ソフトウェアエンジニア(東京・フルタイム)」の1件で、求人詳細ページに到達できず応募資格・学歴要件を読めなかったためです。「入れない」とも「入れる」とも書きません。採用ページの掲載内容は変わるため、関心がある場合は同社の公式サイトで最新の募集をご確認ください。

Q:メタプラネット証券なら高卒でも応募できますか?

7職種いずれも学歴要件の記載はありませんが、必須要件が実務経験です(2026年8月23日確認)。「【業界未経験可】法人営業部門」でさえ、必須要件は「経営層との折衝・意思決定支援経験」「不確実性の高い環境での事業構想・推進経験」で、「未経験可」が指しているのは金融業界の経験です。学歴で切られない代わりに、経験で切られる構造だとお考えください。

Q:メタプラネットの年収はいくらですか?

本記事では書きません。編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、同社IRページの開示資料一覧から有価証券報告書のPDFに到達できず、「従業員の状況」に記載される平均年間給与を確認できませんでした。転職口コミサイト等が掲載している平均年収は原典からの孫引きにあたるため、当サイトでは使いません。確認できたのは、子会社メタプラネット証券の求人に記載された年俸レンジ(500万円〜800万円、ストックオプションあり)だけです。

Q:新卒で高卒採用はありますか?

編集部が確認した範囲では、本体・子会社とも新卒採用の枠組みは見当たりませんでした(2026年8月23日)。掲載されていたのはいずれも中途向けの職種です。ただし「無い」ことを確認できたわけではなく、採用ページに掲載が無かったという事実にとどまります。

Q:求人票に「学歴不問」と書いていない会社は、応募しても無駄ですか?

そうとは限りません。求人票に学歴を書く義務が、そもそも無いからです。募集にあたって明示が義務づけられている事項は職業安定法5条の3第1項に定められ、その中身は同法施行規則4条の2第3項が9項目を列挙しています。この9項目に学歴は入っていません。したがって「学歴不問と書いていないから応募できない」も「書いてあるから学歴を見ない」も成り立ちません。見るべきは学歴の記載ではなく、必須要件の欄に自分の経験が接続するかどうかです。

まとめ

  • メタプラネット本体の採用ページに掲載されていた求人は1件(ソフトウェアエンジニア・東京・フルタイム)で、求人詳細に到達できず応募資格・学歴要件は確認できませんでした(2026年8月23日)。判定不能であり、「無い」とは書きません
  • 子会社メタプラネット証券は7職種を掲載。学歴要件の記載はありませんが、必須要件はいずれも経営層との折衝・事業構想・部門長クラスの実務経験です
  • 「【業界未経験可】」は「金融機関でのご経験不問」の意味でした。求人票のタイトルと必須要件がずれているとき、正しいのは必須要件のほうです
  • 有価証券報告書の平均年間給与は原典に到達できなかったため書いていません。孫引きの数値は使いません
  • 求人票の法定明示9項目に学歴は入っていません(職業安定法5条の3第1項+同法施行規則4条の2第3項)。学歴の記載ではなく必須要件の欄を見てください
  • 学歴の差は入口では38,700円ですが、55〜59歳で197,000円に開きます。不利は入口ではなく途中に出ます(令和7年賃金構造基本統計調査の概況 第3表、差は編集部算出)

編集部の結論を、軸ごとに書きます。収入を最優先するなら、この会社に時間を使わず、条件が公開されている求人から母集団を作り直すことを勧めます。必須要件の欄・想定年収・勤務地・年間休日が書かれている求人を10件集めるほうが、話題の1社を調べ続けるより早く進みます。ビットコインや金融の分野で働くこと自体が最優先の軸なら、順路が変わります。まず経験が積める職種に入り、必須要件を満たせる状態を作る順番になります。年単位の計画になるため、いまの生活が成り立つかを先に確認してください。現職で経験が積み上がっていて、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま動く必要はありません。

今日やることは1つです。気になっている会社の求人票を開いて、「必須要件」の欄だけを読んでください。そこに書かれている経験を自分が持っているかどうかで、応募が成立するかはほぼ決まります。学歴の記載を探すより、こちらのほうが速く正確です。

メタプラネットの応募条件を他社と比較するための企業一覧で、ほかの企業の学歴要件も確認できます。

※本記事は一般的な情報提供であり、各社の採用方針・募集内容は変更されることがあります。応募を検討する場合は必ず各社の公式採用ページで最新の募集要項をご確認ください。個別の労働条件・制度の適用については、都道府県労働局・労働基準監督署・ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。

参考・出典

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