インディード 高卒|職業紹介との違いと求人の学歴の読み方

求人検索と職業紹介の2つを見比べているイメージ
コロキャリア編集部

※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

インディード(Indeed)は、規約の書き方から、担当者が求人を紹介する形ではなく、集めた求人広告を並べる求人検索エンジンだと読めます。人材サービス総合サイトでは、検索サービス「Indeed」は特定募集情報等提供事業の届出(51-募-000177)に載っています(2026年10月17日確認)。同じ会社名義の職業紹介の許可は別にあり、どのサービスのものか、公式のページでは確認できませんでした。

高卒の読者が確かめたい学歴の条件は、Indeedの利用規約には出てきません(最終更新日2026年9月30日の全文を「学歴」の語で走査して該当なし)。学歴の条件は、検索結果の先にある求人広告の応募資格で読みます。

卒業して働いている人と、働いていた人に向けて書いています。順位はつけず、申込みのリンクも置いていません。サービスの種類の見分け方は、求人検索エンジンを含む4種類を並べた地図の記事にまとめました。

Indeedの届出と規約を確かめると、学歴を条件とする記載は見当たりません

公式の規約と、人材サービス総合サイト(以下DB)の記載で確かめられたことの中心は、次のとおりです。

  • DBの上では、検索サービス「Indeed」は特定募集情報等提供事業に載っています。届出受理番号は51-募-000177で、DBの表示は第1号・第2号・第3号です
  • 規約は、Indeedが採用企業にも求職者にも代理人にならないと定めています。採用の決定は採用企業だけのものとも示しています
  • 規約の全文に「学歴」の語はありません。学歴の条件は、求人広告の応募資格の文で読みます

ここでいう規約は、Indeedの利用規約(最終更新日2026年9月30日)です。根拠は、次の節から順に書きます。

求人が採用企業からIndeedを通って読者に届く流れの模式図

Indeed Japanの届出は第1号から第3号まで、職業紹介の許可は同じ名義に別にあります

職業安定法4条6項は、募集情報等提供を4つの号に分けています(2026年10月18日にe-Gov法令APIで原文を確認)。第2号は、第1号のほかに、労働者の募集に関する情報を、職業の選択を容易にする目的で収集し、労働者になろうとする者などに提供する行為です。求人を集めて並べる形は第2号にあたりうると、編集部は読んでいます。

DBの特定募集情報等提供事業で事業主名称「Indeed Japan株式会社」を引くと、届出受理番号51-募-000177が出ます(届出受理年月日は令和4年10月26日、2026年10月17日に取得、DBの表示は令和8年10月1日現在)。サービス名称「Indeed」の欄には、職業安定法4条6項のうち該当するものとして、第1号、第2号、第3号が表示されています。

第3号は、労働者になろうとする者の依頼を受け、その人の情報を募集を行う者などに提供する行為です。DBは、各号がIndeedのどの機能に当たるかを書いていません。規約は、プロフィールの作成や履歴書のアップロードをすると、採用企業などへの公開をIndeedに許可したことになると定めています。編集部は、第3号がこの機能と重なると読んでいます。

届出をした特定募集情報等提供事業者は、募集に応じた労働者から、その募集情報等提供に関して「いかなる名義でも、報酬を受けてはならない」とされています(職業安定法43条の3、2026年10月17日にe-Gov法令APIで取得された原文で確認)。Indeed Japanはこの届出をした事業者のため、43条の3の対象に当たります。

求人を検索して応募する範囲で、求職者が支払う利用料を定めた項は、規約のセクションA(求職者の利用規約)に、編集部が確認した範囲では見当たりませんでした。一方、規約には有償になりうるCareer Servicesの条項があり、見出しに「日本での展開は未定」とあります。有償のサービスを申し込む場面では、画面に出る金額と、そのサービスの規約を読んでから決めます。

同じ名義の職業紹介の許可(13-ユ-313596)は、どのサービスのものか確認できませんでした

DBの職業紹介事業には、同じ会社名義の有料職業紹介の許可として、13-ユ-313596(令和3年10月1日)が表示されます。事業所名称はIndeed Japan株式会社で、取扱職種は全職種、取扱地域は国内です(2026年10月17日確認)。

許可は事業者に付くもので、サービス名に付くものではありません。この許可がIndeedのどのサービスに当たるのかは、編集部は公式のページで確かめられませんでした。そのため「Indeedの職業紹介」とは書かず、就職者数などの実績の数字も、サービス単独の数字ではないため、この記事には載せません。

利用規約は、採用の決定も求人の中身も、採用企業の側のものとして扱っています

はじめにの項は、Indeedの立場を次のように述べています。

Indeed は、現在も今後も、採用企業および求職者のいずれに対しても、代理人および意思決定者としての役割をいずれも果たすことはありません。

(引用:Indeed「利用規約」はじめにの項/最終更新日2026年9月30日/2026年10月18日に編集部が原文を確認)

求職者の利用規約の項は、応募や採用企業とのやり取りの決定について、次の内容に同意するよう求めています。内容は、「あらゆる決定が、Indeed ではなく採用企業のみによるものである」ことです。規約は、応募者を面接などの次の段階に進めるかと、採用するかが、この決定に含まれるとしています。

求人広告についての記載を、読者の側から読むと次の表のようになります。右の列は編集部の整理で、規約の言い方そのものではありません。

規約の記載(逐語の一部) 読者にとっての意味(編集部の整理)
「自動的にインデックスされたか、または投稿されたものです」(掲載されている求人広告について) 検索結果の求人には、自動で集められたものと、投稿されたものがある
「第三者の求人広告、そのコンテンツ、または第三者の条件について管理権限を有しません」(応募したあとまたはサイトを離れたあとについて) サイトの外に出た先の求人広告や条件に、Indeedは関与しないと読める
「採用企業が Indeed に支払う料金、関連性（検索語など）、および本サイト上で提供されたその他の情報および行動に基づいて求人広告を表示します」 表示の順が、応募資格に合うかどうかだけで決まるとは書かれていない
「すべての求人広告が広告とみなされます」 検索結果の求人は、規約の上では広告として扱われる

(引用:Indeed「利用規約」セクションA「1. 求人広告、おすすめの人材および求人」(a)(b)/2026年10月17日に編集部が保存した全文で確認。最後の1文は2026年10月18日にも原文で確認)

登録して作るプロフィールは、公開の許可が前提で、「スカウトOFF」の設定も規約にあります

プロフィールの作成、Indeed履歴書の作成、履歴書ファイルのアップロードのいずれかをすると、規約の上では、プロフィールの公開を許可したことになります。公開先は、採用企業と、候補者検索プログラムの利用者です。公開の範囲については、次のとおりです。

プロフィールには、本サイトにおいてユーザーがアカウントの「プロフィール」セクションで提供したすべての情報が含まれます。

(引用:Indeed「利用規約」セクションA「2. プロフィールおよび履歴書」(a)/2026年10月17日に編集部が保存した全文で確認)

同じ節の次の項(プロフィール公開およびスカウト希望の設定)には、公開するかどうかの設定があります。プロフィール設定ページで「スカウトON」(「希望する（匿名）」)か「スカウトOFF」(「希望しない」)を選ぶ形です。「スカウトOFF」のプロフィールは、応募した採用企業または履歴書を共有した採用企業にのみ表示されます。ただし、OFFにしていても、検索エンジンなどの第三者がプロフィールをコピーして他の場所で公開している場合があると、規約は書いています。

(引用:Indeed「利用規約」セクションA「2. プロフィールおよび履歴書」(b)/2026年10月17日に編集部が保存した全文で確認)

規約が例に挙げているのは、優先条件、希望職種、勤務スケジュール、資格などです。学歴は例に出てきませんが、「すべての情報」に含まれるため、プロフィールに学歴を入れる場合も、公開の設定を確かめてから入力します。

Indeedを名乗る詐欺への注意と、アカウントを閉鎖する手順は、公式のヘルプに書かれています

Indeedのヘルプは、Indeedが求職者に電話やテキストメッセージで仕事のオファーをすることは一切ないと書き、そのようなメッセージは詐欺だとしています(2026年10月23日に編集部が確認)。Indeed経由の求人応募を促す通知が、採用企業から届く場合はあるとも書かれています。

ヘルプは、詐欺の目印を次のように挙げています。Indeedの採用担当を名乗ること、お金の支払いや個人情報・ログイン情報を求めること、急がせる期限です。話がうますぎるオファーや、Indeed以外のリンクや連絡先へ誘導することも挙げています。

編集部の読みです。この説明は詐欺の手口への注意で、サービスの安全性を保証する文ではありません。「Indeedは安全か」に、この記事は断定で答えません。

アカウントを閉鎖する手順は、ヘルプ「アカウントを閉鎖したい」にあります

ヘルプによれば、閉鎖は、アカウント設定を開き、アカウントを閉鎖するを選び、任意のアンケートに答える手順です。ヘルプは、閉鎖すると関連するすべての情報が消去され、閉鎖したアカウントは再び有効にできないと書いています。同じメールアドレスでも、新しいアカウントは作れます。

ヘルプには、もう1つの方法として、個人データリクエストフォームから、Indeedが保管する個人データの消去とアカウントの閉鎖を依頼する手続きも書かれています。処理の完了まで最大30日かかる場合があるとしています。プロフィールや履歴書の情報の扱いは、このヘルプには書かれていませんでした。また、前の節のとおり、検索エンジンなどの第三者がコピーして他の場所で公開している情報は、規約の上でも別の扱いです。

求人の学歴の条件は、検索画面ではなく、求人広告の応募資格の文で読みます

募集時に明示を義務づける事項に、学歴は挙がっていません(職業安定法5条の3第1項、明示する事項は同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項、同規則4条の2を「学歴」の語で走査して該当なし、2026年10月17日にe-Gov法令APIで取得された原文で確認)。ただし、求人の書式には学歴の欄を置くものがあり、ハローワークの求人では、会社が学歴を「必須」か「不問」から選びます(ハローワークインターネットサービス「求人情報の入力方法について」項目10、2026年10月18日確認)。

法定の欄の全体は、求人票に載せる項目が法律でどこまで決まっているかを調べた記事にあります。

学歴の行の書式は、「不問」を選んだ求人と選ばない求人の違いを書式から確かめた記事にあります。

Indeedの側で学歴の条件を選ぶ形かどうかは、公式の案内で確かめられる範囲に限ります。Indeedの案内記事(題は参考・出典に載せました)は、求人検索画面の入力欄を「勤務地」「雇用形態・こだわり」「キーワード」の3つとしています(1年以上前の記事との注記つき、2026年10月18日確認)。検索のコツを書いたヘルプ記事の「高度な検索方法」編の項目は、職種名・企業名・除外・条件の組み合わせで、「学歴」の語は出てきません(同日確認)。

編集部は、検索結果のページを開けず、絞り込みの項目に学歴があるかは確認できていません。jp.indeed.comの検索結果ページは、編集部の取得経路では、2026年10月17日にも18日にも、アクセスを拒否されるか、確認画面が出ました。

「インディード 高卒」で検索すると、上位10件はIndeedの検索結果ページでした

2026年10月18日に、ラッコキーワードの見出し抽出で「インディード 高卒」の上位10件を取得しました。上位10件はすべて、jp.indeed.comの検索結果ページでした。題には「高卒の転職・求人情報」「高卒以上の求人」「高卒 未経験の転職・求人情報」のように、「高卒」の語を含むものが並んでいます。

並ぶ求人の応募資格は、ページを開けなかったため確認していません。題に「高卒」の語があることからは、並ぶ求人の応募資格は分からないため、1件ずつ読む必要があります。キーワード欄に「高卒」と入れても、その語が応募資格に書かれた求人だけが出るとは、編集部は確認していません。

求人広告を1件開いたら、応募資格を読む順番

  1. 求人広告の応募資格または対象の欄で、学歴の語がどこにあるかを探す。「高卒以上」「大卒以上」「学歴不問」のように語が違えば条件も違い、「必須」と「歓迎」も別の意味です
  2. 学歴の語が見当たらないときは、「書かれていない」と読む。学歴の条件は、求人に書かれていることも書かれていないこともあります
  3. Indeedから移った先に掲載元のページがあるときは、そちらの応募資格も読む。規約は、サイトの外に出た先の求人広告や条件に管理権限を持たないとしています
  4. 食い違うとき、または分からないときは、応募の前に会社へ問い合わせる。採用の決定は採用企業のみによると、規約が定めているためです

編集部の判断:Indeedは求人の下見に使い、応募資格は求人広告の本文で読んでから進みます

確かめたいことごとに、最初に開く入口を分けて書きます。

求人の数と種類を広く眺めたいなら、Indeedの検索結果を下見に使えます。応募資格は、検索結果の題や見出しではなく、求人広告の本文で読みます。

担当者と一緒に求人を選びたいなら、担当者が付く職業紹介から入ります。Indeedは規約で、採用企業にも求職者にも代理人にならないと定めているため、応募資格の疑問は応募先の会社に確認します。

学歴の項目で先に絞りたいなら、ハローワークの求人検索を使います。「条件を選ぶ」欄に「学歴不問」の項目があることは、2026年10月18日にも確かめました。

編集部の判断は、Indeedを求人の下見に使い、応募資格は求人広告の本文で読み、食い違いがあれば応募先に確認する、です。学歴の条件をIndeedが決めるのではなく、規約が採用企業の側のものとしていることと、検索画面の絞り込みに学歴の項目を確かめられなかったことが、根拠です。

運営費の出どころと、Indeedを開かなくてよい人

運営費の出どころを先に書きます。当サイトは、記事を経由した転職サービスへの申込みに応じて報酬を受け取る形で運営しています。この記事には、Indeedへの申込みのリンクを置いていません。

勧める基準は、番号の照合に使う3つの入口を書いた編集方針の節を含めて、すべて公開しています。求人件数の総数と知名度は、基準に入れていません。

開かなくてよい人

  • 応募したい会社が決まっていて、その会社の採用ページに募集が出ている人。採用ページから直接応募する道があります
  • 担当者に応募資格を聞きながら進めたい人。先に職業紹介の公式の対象と許可番号を確かめて構いません
  • プロフィールや履歴書に入れる情報が、採用企業などに公開されることを受け入れられない人。公開の設定(スカウトON・OFF)を確かめるまで、作らなくて構いません

使い始める時期も、使うかどうかも、読者が決めてください。

よくある質問

Q:インディードは無料ですか?

求人を検索して応募する範囲で、求職者が支払う利用料を定めた項は、規約に編集部が確認した範囲では見当たりませんでした。公式が「無料」と書いた文は確認できていません。規約には有償になりうるCareer Servicesの条項があり、見出しに「日本での展開は未定」とあります。届出をした事業者が、募集に応じた労働者から報酬を受けられないことは、職業安定法43条の3が定めています。

Q:インディードに登録しないと仕事は見れませんか?

登録の要否を書いた公式の文は、編集部が確認した範囲では見つけられませんでした。検索結果のページを編集部の取得経路で開けなかったためです。登録してプロフィールや履歴書を作ると、採用企業などへの公開を許可したことになると規約は定めています。

公開しない「スカウトOFF」の設定もあります。作る前に、公開の設定を確かめてください。

Q:インディードに登録して大丈夫?

「大丈夫」かどうかを、編集部は断定せず、確かめられた範囲だけを書きます。届出受理番号は51-募-000177で、募集に応じた労働者から報酬を受けることは43条の3が禁じています。公式のヘルプは、Indeedを名乗る詐欺の電話やメッセージへの注意を書いています。アカウントを閉鎖する手順も、ヘルプにあります(どちらも2026年10月23日確認で、内容は前の節に書きました)。

登録の前に、規約の公開範囲の項と、公開の設定の項を読んでください。

Q:履歴書をindeedで作っても大丈夫?

規約の上では、Indeed履歴書を作ると、プロフィールの公開を許可したことになります(2026年10月17日確認)。公開先は採用企業と、候補者検索プログラムの利用者です。公開しない「スカウトOFF」の設定もありますが、OFFにしていても、第三者がプロフィールをコピーして他の場所で公開している場合があると、規約は書いています。「大丈夫」かどうかは断定せず、作る前に公開の設定を確かめます。

まとめ

  • Indeedは、DBの上で特定募集情報等提供事業の届出(51-募-000177)に載っています。同じ名義の職業紹介の許可(13-ユ-313596)は、どのサービスのものか確認できませんでした
  • 利用規約は、Indeedが代理人にならず、採用の決定は採用企業のみによると定めています。規約の全文に「学歴」の語はありません
  • 学歴の条件は、求人広告の応募資格の文で読みます。検索結果のページは開けず、絞り込みに学歴の項目があるかは確認できていません
  • 登録して作るプロフィールは、採用企業などへの公開の許可が前提です。公開しない「スカウトOFF」の設定も、規約にあります

編集部の判断は、Indeedを求人の下見に使い、応募資格は求人広告の本文で読んでから進める、です。

求人広告を1件開いたら、学歴の語がどの文にあるかを確かめてください。プロフィールや履歴書を作るのは、公開の設定を確かめたあとにします。

※本記事は法令と公的機関・各サービスの公式の記載に基づく一般的な情報で、記述は2026年10月18日時点のものです(Indeedのヘルプに基づく記述は2026年10月23日時点)。条文は2026年10月17日・18日にe-Gov法令APIで取得された原文で確認しています。公式のページと規約は改定で変わります。個別の状況については、都道府県労働局・ハローワーク・各サービスの窓口などの公的機関または専門家へご確認ください。

参考・出典

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