年収

高卒で稼げる仕事｜職業別の年収分布を国の調査から読む

職業ごとに、年収の低い階級から高い階級までの割合が違うことを3色の帯で表したイメージ
コロキャリア編集部

※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

高校を卒業して正規の職員・従業員(勤め先で一般職員または正社員などと呼ばれている人)として働く人を職業の大分類12区分に分けると、年収が400万円以上の人の割合は16.9%から83.2%まで開きます。総務省の令和4年就業構造基本調査(2022年10月1日現在)の第44表から、編集部が算出しました。ただし同じ職業の中でも差は大きく、生産工程では300万円未満の人が29.8%、400万円以上の人が47.7%います。

この記事でいう「稼げる仕事」は、年収の高い階級に入る人の割合が高い職業のことです。その職業に就けば収入が上がる、という意味では使っていません。年収は本業から得ている1年分の税込みの額で、ボーナスを含みます。職業は大分類までしか分かれていないため、電気工事士やトラック運転手といった職業名の単位では答えられません。

想定している読者は、高校を卒業していま働いている人と、以前働いていた人です。在学中の生徒が就職先を選ぶための記事ではありません。

職業12区分では、年収が400万円以上の人の割合が16.9%から83.2%まで開きます

高卒の正規の職員・従業員のうち、年収が400万円以上の人は全体で44.5%です(編集部の算出)。職業ごとに見ると、この割合がいちばん低いのはサービス職業、いちばん高いのは管理的職業です。

ここでいう年収は、総務省統計局の就業構造基本調査が「所得(主な仕事からの年間収入・収益)」として集計している額です。高卒は、この調査の教育の区分「高校・旧制中(卒業者)」を指します。所得の定め方は、用語の解説に次のようにあります。

単に「所得」という場合は、本業から通常得ている年間所得（税込み額）をいう（現物収入は除く。）。

雇用者の所得……賃金、給料、手間賃、諸手当、ボーナスなど過去１年間に得た税込みの給与総額

(引用:総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 用語の解説」の「20 所得」。2026年9月29日に編集部が取得した原文)

調査は2022年10月1日現在で行われ、第44表には所得の階級ごとの人数が並んでいます。平均の額は、この表には載っていません。高卒の賃金の平均は厚生労働省の別の調査が月額で公表しており、数えている量が違うため、この記事の割合と足したり比べたりはしません。

平均の額を物差しにする場合は、自分の給与を平均と同じ形に直す5つの手順を先に通してください。平均の月額とこの記事の年収の割合は別の調査の数字なので、自分の額はどちらか一方とだけ比べてください。

職業ごとの割合を、年収300万円未満・300〜399万円・400万円以上の3つに分けて並べます。

職業(大分類) 300万円未満 300〜399万円 400万円以上
全体 33.0% 22.5% 44.5%
管理的職業 8.3%※ 8.5%※ 83.2%
専門的・技術的職業 21.6% 22.2% 56.3%
事務 34.8% 19.9% 45.3%
販売 34.8% 20.9% 44.2%
サービス職業 56.0% 27.1% 16.9%
保安職業 18.4% 11.1% 70.5%
農林漁業 61.5% 19.9% 18.5%
生産工程 29.8% 22.5% 47.7%
輸送・機械運転 22.5% 28.5% 49.0%
建設・採掘 27.5% 26.2% 46.3%
運搬・清掃・包装等 40.1% 24.0% 35.9%
分類不能の職業 39.8% 22.9% 37.3%

(出典:「令和4年就業構造基本調査」第44表〈総務省統計局〉〈https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0004008164 〉を加工して作成。対象は教育が「高校・旧制中(卒業者)」の正規の職員・従業員で、男女・年齢・継続就業期間はいずれも総数。割合は編集部の算出で、分母は所得の16の階級に入った人の合計。職業名は統計表の「〜従事者」を省いて書き、並びは統計表の職業分類の順。※は割合の元になった人数が1万人未満で誤差が大きい値。四捨五入のため、合計が100にならない行がある)

高卒で正規の職員・従業員として働く人の年収の割合を、職業の大分類ごとに3つの区切りで示した積み上げ棒グラフ

400万円以上の割合が全体の44.5%を大きく上回るのは管理的職業と保安職業で、専門的・技術的職業の56.3%がそれに続きます。反対に、サービス職業と農林漁業では300万円未満の人が半分を超えています。事務・販売・生産工程・輸送・機械運転・建設・採掘の5区分は、400万円以上が44〜49%の間にあり、全体に近い形です。

表は統計表の職業分類の順に並べ、収入の高い順には並べ替えていません。並べ替えると職業どうしに順番がつき、同じ職業の中の開き(次の節)が見えにくくなるためです。

3つの区切りは編集部が決めたもので、統計の側が引いた線とは違います。年収の階級は300万円までが50万円刻み、300〜1,000万円が100万円刻みで、300〜399万円は刻みが変わって最初の階級です。16の階級すべての割合は、次の節で全体・生産工程・事務について載せています。

職業ごとの人数も、この表には入れていません。どの職業に高卒の人が多いかと、年収がどう散らばっているかは、別の問いとして分けています。

職業ごとの人数は、同じ12区分に高卒が何人いるかの表に載っています。そちらは2020年の国勢調査の数字で、この記事の年収の割合とは出どころが違うため、1つの表にまとめずに読んでください。

管理的職業と保安職業に入っている人

管理的職業には、管理的公務員や、会社・団体の中で管理の仕事に就いている人が入ります(令和4年就業構造基本調査で用いた職業分類)。会社などの役員は正規の職員・従業員とは別の区分なので、第44表には入っていません(用語の解説)。保安職業には、自衛官、警察官、消防員、警備員などが入ります。管理的職業は表の中で人数の小さい行で、300万円未満と300〜399万円の割合は元の人数が1万人未満です。

割合の分母は、年収の16の階級に入った1,074万5,700人です

第44表のExcelファイルは、2026年9月29日にe-Statから取得しました。1行が男女・年齢・教育・所得・継続就業期間の組み合わせで、全部で5万5,080行あります。この記事の数字は、教育が「高校・旧制中(卒業者)」で、男女・年齢・継続就業期間がどれも総数の行から取り出したものです。

取り出した値は、2つの向きで足し算をして確かめました。職業12区分を足した値と職業の総数との差はどの階級でも200人以内、男と女を足した値と男女計との差はどの値でも100人以内でした。

一方、年収の16の階級を足すと1,074万5,700人で、所得の総数の1,089万800人より14万5,100人(総数の1.3%)少なくなりました。統計局の利用上の注意は、総数には分類不能または不詳の数値が含まれるため、総数と内訳の合計が一致しないことがあると説明しています。第44表には所得の「不詳」の階級が無いので、階級の分からない人は総数にだけ数えられていると考えられます。

そこで割合の分母には、所得の総数ではなく16の階級の合計を使いました。総数を分母にすると、全体で400万円以上の人の割合は44.5%ではなく43.9%になります(どちらも編集部の算出)。階級の分からない人の割合は職業によって違い、分類不能の職業では総数の18.7%にあたります。

生産工程と事務は400万円以上の割合が近くても、16の階級での散らばり方が違います

年収が400万円以上の人の割合は、生産工程が47.7%、事務が45.3%で、どちらも全体の44.5%に近い値です。ところが16の階級に分けて並べると、2つの職業の形は違ってきます。

年収の階級 全体 生産工程 事務
50万円未満 0.7% 0.5% 0.6%
50〜99万円 1.0% 0.4% 1.5%
100〜149万円 2.4% 1.8% 2.5%
150〜199万円 5.1% 4.6% 5.7%
200〜249万円 12.1% 11.1% 12.9%
250〜299万円 11.7% 11.4% 11.6%
300〜399万円 22.5% 22.5% 19.9%
400〜499万円 16.6% 18.8% 13.5%
500〜599万円 10.9% 12.7% 10.2%
600〜699万円 7.1% 7.9% 8.1%
700〜799万円 4.7% 4.4% 6.2%
800〜899万円 2.7% 2.1% 3.7%
900〜999万円 1.3% 1.0% 1.8%
1,000〜1,249万円 1.0% 0.6% 1.6%
1,250〜1,499万円 0.1% 0.0%※ 0.2%※
1,500万円以上 0.1%※ 0.0%※ 0.1%※

(出典:「令和4年就業構造基本調査」第44表〈総務省統計局〉〈https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0004008164 〉を加工して作成。対象は教育が「高校・旧制中(卒業者)」の正規の職員・従業員で、男女・年齢・継続就業期間はいずれも総数。割合は編集部の算出で、分母は各列の所得の16の階級の合計。※は元の人数が1万人未満の値で、0.0%は0.05%未満。階級の幅は、300万円までが50万円、300〜1,000万円が100万円、1,000〜1,500万円が250万円で、同じではない。四捨五入のため、合計が100にならない列がある)

高卒で正規の職員・従業員として働く人の年収の割合を、生産工程と事務について16の階級ごとに並べた棒グラフ

生産工程は、300〜599万円の3つの階級に54.0%が入り、中ほどに人が集まっています。事務では同じ3つの階級が43.6%で、200万円未満に10.3%、700万円以上に13.6%と、下の端と上の端の両方に人が多くいます(いずれも編集部の算出)。生産工程のこの2つの割合は、7.3%と8.2%です。

事務の散らばりが大きいのは、男性と女性の分布が大きく違い、その2つが重なっているためと読めます。男女に分けた数字は、次の節にあります。

開きは、ほかの職業の行にもあります。400万円以上が70.5%の保安職業にも、300万円未満の人が18.4%います。反対に、300万円未満が56.0%のサービス職業でも、400万円以上の人は16.9%を占めます。

職業の1つの行には、年齢、勤続の年数、勤め先の業種や規模、働く地域の違う人がまとめて入っています。この記事は年齢と勤続の年数を総数のまま使っているため、開きのどこまでがそうした違いによるものかは切り分けていません。

男女に分けると、同じ事務でも400万円以上の人は男性72.4%、女性23.9%です

高卒の正規の職員・従業員で年収が400万円以上の人は、男性で55.1%、女性で18.3%です(編集部の算出)。この差は、同じ職業の中で比べても残ります。女性の推定人数が10万人以上ある6つの職業について、男女の割合を並べました。

職業(大分類) 男性:300万円未満 男性:400万円以上 女性:300万円未満 女性:400万円以上
全体 22.7% 55.1% 58.4% 18.3%
専門的・技術的職業 14.0% 68.1% 40.4% 26.9%
事務 13.3% 72.4% 51.8% 23.9%
販売 18.8% 59.8% 63.8% 16.2%
サービス職業 38.2% 29.9% 67.6% 8.3%
生産工程 23.0% 54.1% 65.8% 13.7%
運搬・清掃・包装等 33.7% 41.2% 72.2% 9.6%

(出典:「令和4年就業構造基本調査」第44表〈総務省統計局〉〈https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0004008164 〉を加工して作成。対象は教育が「高校・旧制中(卒業者)」の正規の職員・従業員で、年齢・継続就業期間は総数。割合は編集部の算出で、分母は男女それぞれの所得の16の階級の合計。300〜399万円の割合は表から省いた。女性の所得の総数が10万人に届かない管理的職業・保安職業・農林漁業・輸送・機械運転・建設・採掘・分類不能の職業の6区分は、階級ごとの人数が小さくなるため載せていない)

高卒で正規の職員・従業員として働く人のうち年収400万円以上の人の割合を、6つの職業ごとに男女で並べた図

6つの職業のどれでも、女性の分布は男性より低い階級に寄っています。女性の中では、専門的・技術的職業の26.9%と事務の23.9%が400万円以上の割合の高い側で、同じ職業の男性はそれぞれ68.1%と72.4%です。

この差がどこから来ているかは、第44表の男女別の数字だけでは切り分けられません。年齢、勤続の年数、働く時間といった男女で違いうる条件を、この記事では分けていないためです。

表に入れなかった保安職業、輸送・機械運転、建設・採掘は、男性だけで見ても400万円以上の割合が男女計とほぼ同じです。男性の値は保安職業が71.5%、輸送・機械運転が49.7%、建設・採掘が47.0%でした(編集部の算出)。

パートや自営業主も含む有業者では、300万円未満の人が58.3%に広がります

第43表は、正規の職員・従業員に限らず、有業者全体の年収の分布を載せた表です。有業者について、用語の解説は次のように定めています。

有業者……ふだん収入を得ることを目的として仕事をしており、調査日（令和４年10月１日）以降もしていくことになっている者及び仕事は持っているが現在は休んでいる者

(引用:総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 用語の解説」の「9 就業状態・仕事の主従」。2026年9月29日に編集部が取得した原文)

有業者には、パートやアルバイトなどの非正規の職員・従業員のほか、自営業主、家族従業者(自営業主の家族で、その事業を無給で手伝っている人)、会社などの役員も入ります。同じ高校・旧制中(卒業者)の職業計で、2つの表の分布を比べます。

表 300万円未満 300〜399万円 400万円以上
第44表(正規の職員・従業員) 33.0% 22.5% 44.5%
第43表(有業者) 58.3% 14.6% 27.1%

(出典:「令和4年就業構造基本調査」第44表・第43表〈総務省統計局〉〈https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0004008164 ・ https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0004008181 〉を加工して作成。どちらも教育が「高校・旧制中(卒業者)」で、男女・年齢は総数。割合は編集部の算出で、分母はそれぞれの表の所得の16の階級の合計。第43表の所得の総数は16の階級の合計より89万6,000人多い。用語の解説は「所得別に集計した統計表のうち、家族従業者を集計対象に含むものは、総数に家族従業者を含む。」としており、家族従業者などが総数にだけ入っていると考えられる)

200万円未満の人は、正規の職員・従業員では9.2%、有業者全体では37.3%です(編集部の算出)。職業どうしを比べる前に雇われ方をそろえないと、職業の違いと働き方の違いが1つの数字に混ざります。この記事が第44表を中心に置いている理由も、ここにあります。

いまパートやアルバイトで働いている人に向けた記事では、厚生労働省の別の調査で正社員以外の月給が30代前半で頭打ちになる賃金カーブを示しています。月額の調査なので、この記事の割合とは並べて比べないでください。

推定値が1万人に届かない値は、職業どうしの比較に使いません

就業構造基本調査は、すべての世帯ではなく一部の世帯を調べる標本調査で、表の数字は推定値です(同調査に関するQ&A 問3-3)。統計局は、全国の推定値の大きさごとに標準誤差率(推定値に対する標準誤差の割合)を公表しています。推定値が100万人なら1.56%、10万人なら5.02%、1万人なら16.18%です(「標本設計及び結果の推定方法」表3)。

高校・男女計の第44表から取り出した221の値のうち、該当する数値のない「-」の7つを除いた214の値では、72が1万人を下回っていました(編集部の集計)。この記事の表で※を付けたのは、割合の元になった人数が1万人未満のものです。※の付いた値は、職業どうしを比べる材料にも、順番を決める材料にも使っていません。

表を読むときは、次の点にも注意してください。

  • 年収は本業の分です。2つ以上の仕事をしている人は、就業時間の長いほう、または収入の多いほうが主な仕事になります(用語の解説)。
  • 仕事を変えた人と新しく就いた人は、見積りの額です。1年間働いた場合の収入の見積りで答える決まりです(用語の解説)。
  • 高校・旧制中(卒業者)の範囲は、高校の卒業者より少し広くなっています。中学卒で入る修業年限3年以上の高等専修学校・各種学校を出た人も含まれます(用語の解説)。大学などを中退した人は、その前に卒業した学校で答えます(調査票の記入の注意)。
  • 職業は大分類の12区分までです。第44表に中分類・小分類の数字は無く、分類は日本標準職業分類(平成21年12月改定)をもとに集約したものです(用語の解説)。

自分の年収を16の階級に当てはめ、同じ職業の中での位置を先に確かめます

この表は、就く職業を選ぶためというより、いまの自分が同じ職業の中のどこにいるかを知るために使えます。当てはめる順番は次の3つです。

  1. 過去1年間に本業から得た税込みの額を、ボーナスを含めて出します。
  2. その額が16の階級のどれに入るかを、生産工程と事務の節の表で確かめます。
  3. 自分の職業を12区分のどれかに当てはめ、最初の表の行で、300万円未満・300〜399万円・400万円以上のどれに入るかを見ます。男女別に見る場合は、男女の節の表を使います。

編集部は、400万円以上の人が多い職業の名前を選び直すことを、年収を上げる手段としては勧めません。事務・販売・生産工程・輸送・機械運転・建設・採掘・専門的・技術的職業の6区分の間では、400万円以上の割合の差は最大で約12ポイントです。一方で、この6区分のどれにも、300万円未満の人が2割以上、400万円以上の人が4割以上います(いずれも編集部の算出)。

業種を移す場合も同じで、移った先で高い階級に入れるとは限りません。生産工程の行にいて、勤め先の業種を替えることを考えている人は、業種を移っても年収は上がるとは限らないという前提を先に読んでください。表の割合は、移った先で入る階級を約束する数字ではないからです。

統計で自分の位置を確かめたら、次は実際の求人の賃金と照らし合わせます。そのやり方の1つに、同じ職種の求人票を10件並べて届く帯を見る測り方があります。

よくある質問

Q:高卒で1番稼げる仕事は何ですか?

職業の名前の単位では、この記事の統計から1番を決めることはできません。職業の大分類12区分で見ると、年収が400万円以上の人の割合がいちばん高いのは管理的職業の83.2%で、保安職業の70.5%が続きます(2022年10月1日現在・高卒の正規の職員・従業員・編集部の算出)。管理的職業は組織の中で管理の仕事に就いている人の区分で、表の中でも人数の小さい行です。

Q:高卒女性が稼げる仕事は?

女性の推定人数が10万人以上ある6つの職業では、年収が400万円以上の人の割合が高いのは専門的・技術的職業と事務です。割合はそれぞれ26.9%と23.9%で、高卒の女性で正規の職員・従業員として働く人の全体では18.3%です(編集部の算出)。職業ごとの男女の差は、男女に分けた節の表にあります。

Q:高卒でも稼げる仕事ランキングは?

編集部は、職業に順位をつけた表を作っていません。12区分に順位をつけると、同じ職業の中で300万円未満から高い階級まで人が散らばっている形が見えなくなるからです。この記事の表は統計表の職業分類の順に並べ、300万円未満と400万円以上の割合を同じ行に載せています。

Q:高卒で給料が高い職種は?

職種の名前ごとの年収の分布は、第44表からは出せません。この表が分けているのは職業の大分類12区分までで、溶接工や介護職員といった職種の行はありません。職種で考える場合は、自分の職種が入る大分類の行を見たうえで、その行の中にも開きがあることを前提に読んでください。

職種の名前から考える場合は、気になる職業の名前を法令と照らす手順で、その職業に資格が要るかどうかを先に調べられます。調べた職業がこの記事の12区分のどこに入るかを決めれば、表の行と並べて読めます。

まとめ

  • 高卒の正規の職員・従業員で年収が400万円以上の人は44.5%。職業の大分類12区分では16.9%(サービス職業)から83.2%(管理的職業)まで開く(2022年10月1日現在。割合は編集部の算出)
  • 400万円以上の割合が全体に近い生産工程と事務でも、16の階級での散らばり方は違う
  • 同じ事務でも、400万円以上の人は男性72.4%、女性23.9%
  • パートや自営業主も含む有業者では、300万円未満の人が58.3%になる
  • 職業は大分類まで。職種の名前の単位で「1番稼げる仕事」は決められない

職業を変えずに、高い階級へ移る道。同じ職業の行で上の階級にいる人との違いが、勤め先の業種や規模、勤続の年数、働く時間のどれにありそうかを書き出してください。業種を移すなら、求人票の賃金を並べて、自分の経験で届く額を確かめてから決めてください。

職業ごと変える道。表の割合は、その職業に移った人がどの階級に入るかを示すものではありません。未経験で移る場合の賃金は、応募先の求人票に書かれた額で確かめてください。

過去1年間の税込みの年収を、ボーナスを含めて16の階級の1つに当てはめてください。自分の職業の行で300万円未満・300〜399万円・400万円以上のどこに入るかが分かれば、次に見る求人の賃金の目安も決まります。

※本記事は、総務省統計局の就業構造基本調査にもとづく一般的な情報です。数値は2022年10月1日現在の調査の値で、原典のExcelファイルは2026年9月29日に編集部が取得しました。個別の求人の賃金や労働条件は、応募先の会社またはハローワークなどの公的機関にご確認ください。

参考・出典

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