高卒の年収500万円は何歳から?残業代の有無で届く年齢が変わる
※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。
高卒(高校卒)で年収が500万円以上の人は、正規の職員・従業員の27.8%です。総務省の令和4年就業構造基本調査(2022年10月1日現在)の第44表から、編集部が算出しました。男は35.7%、女は8.6%です。
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査から、編集部が年収を組み立てると、平均が500万円を超える年齢階級は算出式で変わります。男は、残業代にあたる超過労働給与額を含めると35〜39歳、除くと40〜44歳です。男女計は、含めて40〜44歳、除いて50〜54歳で、女は含めても50〜54歳の400万1,900円が最高です。
2つの調査の数字は、足したり引いたりしません。
数字は、e-Statの統計表から取り出した値です。取り出しは、賃金構造基本統計調査が2026年10月17日、就業構造基本調査が2026年9月29日でした。2026年10月20日に、編集部が人数の足し算と加重平均で確かめています。
年収は平均や割合で、個人の額ではありません。読者として念頭に置くのは、最終学歴が高校で、いま働いている人と働いていた人です。当サイトは編集方針で在学中の高校生の就職活動を扱わないため、この記事では書きません。
結論:高卒で年収500万円以上の人は27.8%で、平均が500万円を超える年齢は式で変わります
年収が500万円以上の人は、高卒の正規の職員・従業員の27.8%です(編集部の算出)。男は35.7%、女は8.6%で、いずれも2022年10月1日現在の割合です。
この記事の答えを、先に3つにまとめます。
- 500万円以上の人の割合は、男女計27.8%、男35.7%、女8.6%です。令和4年就業構造基本調査の、正規の職員・従業員の値です(編集部の算出で、分母は所得の16の階級に入った人の合計)
- 年収の算出の平均は、年齢計で男女計473万9,000円、男525万7,000円、女364万200円です。残業代にあたる超過労働給与額を含む式(次の節で算出式Aと呼びます)の額で、含まない式(算出式B)では男女計434万9,000円、男476万6,200円、女346万1,400円です(令和7年賃金構造基本統計調査・編集部の算出)
- 平均が500万円を超える最初の年齢階級は、算出式Aで男女計40〜44歳・男35〜39歳、算出式Bで男女計50〜54歳・男40〜44歳です。女は、どちらの式でも500万円を超える階級がありません(編集部の算出)
この記事で使う賃金構造基本統計調査の表の対象は、10人以上の常用労働者を雇う民営の事業所で働く一般労働者です。調査には5〜9人の事業所なども入りますが、この表には入っていません。就業構造基本調査は事業所ではなく世帯を調べる調査で、対象の範囲が違います。
この記事は、500万円の線だけを扱っています。
「年収500万円」が指す量は3つあり、組み立て方で同じ人の額が変わります
「年収500万円」と言うとき、指している量は1つに決まっていません。この記事では、次の3つに分けて読みます。
- 所得(就業構造基本調査)。本業から得た過去1年間の税込みの額で、ボーナスを含みます。調査に答えた人の申告にもとづく、階級別の人数が表に載っています
- 算出式A(賃金構造基本統計調査から編集部が組み立てた額)。2025年6月分のきまって支給する現金給与額×12+2024年1〜12月の年間賞与その他特別給与額です。残業代にあたる超過労働給与額を含みます
- 算出式B(同じ調査から編集部が組み立てた額)。2025年6月分の所定内給与額×12+同じ年間賞与です。超過労働給与額を引いた月額で組み立てるため、残業代を含みません
就業構造基本調査の「所得」は、用語の解説に次のように書かれています。
単に「所得」という場合は、本業から通常得ている年間所得(税込み額)をいう(現物収入は除く。)。
雇用者の所得……賃金、給料、手間賃、諸手当、ボーナスなど過去1年間に得た税込みの給与総額
(引用:総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 用語の解説」の「20 所得」。2026年9月29日に取得した原文を、2026年10月20日に編集部が確認)
賃金構造基本統計調査の2つの月額は、調査の概要で次のように定義されています。
現金給与額には、基本給、職務手当、精皆勤手当、通勤手当、家族手当などが含まれるほか、超過労働給与額も含まれる。〔以下略〕
きまって支給する現金給与額のうち、超過労働給与額を差し引いた額をいう。
(引用:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の概要」3 用語の説明(18)「きまって支給する現金給与額」の一部と(20)「所定内給与額」。e-Stat 統計表ID 000040465348。(18)は一部を省略し、省いた部分は1か月を超え3か月以内の期間で算定される給与の扱いなど。2026年10月20日に編集部が取得済みのテキストで確認)
超過労働給与額は、同じ(20)が5つの給与の額と定めています。時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当、宿日直手当、交替手当です。
式Aと式Bは、編集部が組み立てた額で、国が公表した年収ではありません。編集部が確認した範囲では、高卒の平均年収として国が公表した値は見当たりません。
もう1つ、期間の食い違いがあります。月額は2025年6月の1か月分で、年間賞与は調査前年の2024年1〜12月の1年分です(同(22)「年間賞与その他特別給与額」)。
調査の学歴の区分名は「高校」で、この記事は調査の数字に「高校卒」、読者を指す場面に「高卒」を当てます。就業構造基本調査の「高校・旧制中(卒業者)」は、高校の卒業者より少し広い範囲です。
男女計は残業代込みで40〜44歳、除くと50〜54歳に、年収の算出が500万円を超えます
令和7年の高校卒(男女計)で、年収の算出が500万円を超える最初の年齢階級は、算出式Aで40〜44歳、算出式Bで50〜54歳です。年齢階級ごとの値を、男女計・男・女で並べます。太字は500万円以上です。
| 年齢階級 | 男女計 式A | 男女計 式B | 男 式A | 男 式B | 女 式A | 女 式B |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 358万9,100円 | 323万7,500円 | 380万1,200円 | 337万4,000円 | 321万3,000円 | 299万3,400円 |
| 25〜29歳 | 403万3,100円 | 363万1,100円 | 433万800円 | 383万4,000円 | 342万1,900円 | 321万5,500円 |
| 30〜34歳 | 445万9,900円 | 402万1,900円 | 486万7,400円 | 432万1,400円 | 348万3,400円 | 330万4,600円 |
| 35〜39歳 | 486万1,100円 | 438万8,300円 | 533万6,500円 | 474万4,900円 | 367万2,800円 | 349万8,800円 |
| 40〜44歳 | 501万2,300円 | 455万6,300円 | 558万9,800円 | 501万3,800円 | 369万4,500円 | 351万3,300円 |
| 45〜49歳 | 524万8,400円 | 478万6,400円 | 591万1,100円 | 532万3,100円 | 382万4,100円 | 363万900円 |
| 50〜54歳 | 544万6,400円 | 501万800円 | 618万4,500円 | 563万100円 | 400万1,900円 | 380万300円 |
| 55〜59歳 | 531万5,800円 | 493万5,400円 | 600万5,500円 | 552万4,300円 | 392万6,100円 | 374万8,500円 |
| 60〜64歳 | 440万200円 | 412万9,000円 | 483万9,800円 | 450万2,600円 | 346万1,800円 | 333万3,400円 |
| 年齢計 | 473万9,000円 | 434万9,000円 | 525万7,000円 | 476万6,200円 | 364万200円 | 346万1,400円 |
(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業計・企業規模計(10人以上)・民営の表「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」〈e-Stat 統計表ID 000040420843・公開日2026年3月24日〉の高校卒。式A=きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額、式B=所定内給与額×12+年間賞与その他特別給与額で、どちらも編集部の算出であり、国が公表した年収ではない。月額は2025年6月の1か月分、賞与は2024年1〜12月の1年分で期間が別。〜19歳と65歳以上の階級は表から省いたが、年齢計には含まれる。2026年10月17日に取り出し、同20日に編集部が人数の加重平均で検算した)

男女計の式Aは、40〜44歳の501万2,300円で初めて500万円を超えます。上回る幅は1万2,300円です(編集部の算出)。式Bは、50〜54歳の501万800円で超えますが、55〜59歳は493万5,400円に下がります。
男女計で500万円を超える階級は、式Aで40〜44歳から55〜59歳までの4階級、式Bで50〜54歳の1階級です。
この表は、2025年6月の断面を年齢階級で切ったもので、同じ人が年を重ねたときの推移ではありません。
男は35〜39歳か40〜44歳で超え、女は50〜54歳でも届きません
男の式Aは、35〜39歳の533万6,500円で500万円を超え、55〜59歳まで5階級が500万円以上です。男の式Bは、40〜44歳の501万3,800円で超え、55〜59歳まで4階級が500万円以上です。
女は、式Aでも式Bでも、500万円を超える階級がありません。最高の階級は50〜54歳で、式Aは400万1,900円、式Bは380万300円です。500万円との差は、それぞれ99万8,100円と119万9,700円です(編集部の算出)。
年齢計の平均勤続年数は、男が15.4年、女が11.6年です(同じ統計表ID 000040420843の高校卒・企業規模計)。男女の差の理由は、この表からは分かりません。勤続年数や職種のように、男女で構成の違う条件を、この表は分けていないためです。
残業代を含む式と除く式の差は、年間で男49万800円、女17万8,800円です
算出式Aと算出式Bの差は、6月の超過労働給与額の12か月分にあたります。年齢計では、男女計で39万円、男で49万800円、女で17万8,800円です(編集部の算出)。
| 区分(高校卒・年齢計) | 式A | 式B | 差(式A−式B) | 6月の超過実労働時間数 | 6月の所定内実労働時間数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 男女計 | 473万9,000円 | 434万9,000円 | 39万円 | 13.0時間 | 163.0時間 |
| 男 | 525万7,000円 | 476万6,200円 | 49万800円 | 15.0時間 | 165.0時間 |
| 女 | 364万200円 | 346万1,400円 | 17万8,800円 | 7.0時間 | 160.0時間 |
(出典:前掲の統計表ID 000040420843の高校卒・企業規模計(10人以上)・年齢計。差は6月の超過労働給与額〈きまって支給する現金給与額−所定内給与額〉の12倍で、男女計3万2,500円、男4万900円、女1万4,900円。いずれも編集部の算出で、国が公表した値ではない。実労働時間数は2025年6月の1人平均)
月の超過労働給与額は、男女計で3万2,500円、男で4万900円、女で1万4,900円です。これを12倍した額が、年間の差になります。
差の大きさは、年齢階級でも違います。男の35〜39歳は、式Aと式Bの差が59万1,600円です。式Aの533万6,500円は500万円を超え、式Bの474万4,900円は25万5,100円足りません(編集部の算出)。
差は6月の1か月分を12倍した額で、他の月の残業の多い少ないは反映していません。超過労働給与額には、時間外勤務手当のほか、深夜勤務手当・休日出勤手当・宿日直手当・交替手当も入るため、差のすべてが残業代とは限りません。
式Aと式Bのどちらが自分の年収に近いかは、この表からは決まりません。
就業構造基本調査では、500万円以上の人は男35.7%、女8.6%です
令和4年の就業構造基本調査では、高校卒の正規の職員・従業員のうち、男の35.7%、女の8.6%が年収500万円以上です(編集部の算出)。第44表は、この集団の所得を16の階級に分けた人数を載せています。
| 区分(高校卒・正規の職員・従業員) | 男女計 | 男 | 女 |
|---|---|---|---|
| 500万円未満の割合 | 72.2% | 64.3% | 91.4% |
| 500万円以上の割合 | 27.8% | 35.7% | 8.6% |
| 500万円以上のうち、500〜599万円の階級の割合 | 39.0% | 37.7% | 52.5% |
| 割合の分母(所得の16の階級の合計) | 1,074万5,700人 | 763万人 | 311万5,700人 |
(出典:「令和4年就業構造基本調査」第44表〈総務省統計局〉〈https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0004008164 〉を加工して作成。対象は教育が「高校・旧制中(卒業者)」の正規の職員・従業員で、年齢・継続就業期間・職業は総数。割合は編集部の算出。分母は所得の16の階級の合計で、所得の総数〈男女計1,089万800人・男772万9,100人・女316万1,700人〉とは一致しない。差は男女計14万5,100人〈総数の1.3%〉・男9万9,100人・女4万6,000人。四捨五入のため、合計が100にならない列がある。2026年9月29日に取り出し、2026年10月20日に編集部が足し算で検算した)

500万円以上の人のうち、男女計の39.0%は500〜599万円の階級にいます。女は52.5%で、半分余りがこの階級に集まっています(編集部の算出)。
この割合は、年齢と職業を分けない総数の値です。職業の大分類ごとの分布は、500万円ではなく400万円の線で職業12区分を読んだ記事にあります。この記事は職業計だけを使うため、「どの仕事なら500万円か」には答えません。
賃金構造基本統計調査では、男の年齢計の算出式Aが525万7,000円と、500万円を超えます。就業構造基本調査で、男の正規の職員・従業員のうち500万円以上の人は35.7%です。2つは別の調査の別の量で、差の理由は読みません。
月額と賞与に分けて逆算すると、賞与が公表平均のままなら男女計で月35万1,450円が要ります
年収500万円は、月額×12に賞与を足した額なので、賞与を決めると必要な月額が決まります。ここでは月額を、残業代など超過労働給与額を含む毎月の総支給額とし、賞与をその何か月分と決めて逆算します。
| 賞与(月額の何か月分) | 0か月 | 2か月 | 3か月 | 4か月 |
|---|---|---|---|---|
| 500万円になる月額 | 41万6,667円 | 35万7,143円 | 33万3,333円 | 31万2,500円 |
月額は、500万円を「12+賞与の月数」で割り、円未満を四捨五入して出しました。いずれも編集部の算出です。
次に、賞与を公表された平均のままにして、500万円になる月額を逆算します。
| 区分(高校卒・年齢計) | 年間賞与の平均 | 500万円になる月額 | 平均の月額(きまって支給) | 差 |
|---|---|---|---|---|
| 男女計 | 78万2,600円 | 35万1,450円 | 32万9,700円 | 2万1,750円不足 |
| 男 | 90万5,800円 | 34万1,183円 | 36万2,600円 | 2万1,417円上回る |
| 女 | 52万1,400円 | 37万3,217円 | 25万9,900円 | 11万3,317円不足 |
(出典:前掲の統計表ID 000040420843の高校卒・企業規模計(10人以上)・年齢計。500万円になる月額=(500万円−年間賞与の平均)÷12で、円未満は四捨五入。差=平均の月額−500万円になる月額。いずれも編集部の算出。月額は2025年6月、賞与は2024年1〜12月で期間が別)
賞与が平均のままなら、男女計の平均の月額は500万円に2万1,750円届きません。女は11万3,317円届かず、男は平均の月額がすでに2万1,417円上回っています。
この逆算は、平均の人が500万円に届く目安です。誰にでも当てはまる金額ではありません。
求人や募集の「年収500万円」は、どの式で組み立てた額かを確かめてから読みます
2026年10月20日に検索語「高卒年収500万」の上位20件の見出しを取得した範囲では、年収の書き方は求人ごとに混在しています。見出しが取れたのは11ページで、本文は確認していません。
「年収500万円以上」「年収例」「想定年収」といった書き方が並んでいました。どの式で、どの月数の賞与を足した額かは、見出しからは分かりません。当サイトは求人情報を掲載しないため、個別の募集は挙げません。
求人票の賃金の欄は、法定の明示事項では賞与を除いています。職業安定法施行規則4条の2第3項5号は、賃金について次のように定めています。
賃金(臨時に支払われる賃金、賞与及び労働基準法施行規則〔中略〕第八条各号に掲げる賃金を除く。)の額に関する事項
(引用:職業安定法施行規則〈昭和22年労働省令第12号〉4条の2第3項5号。括弧書きの中の労働基準法施行規則の法令番号を示す括弧書きを省略した。取得済みの法令データで、文面を2026年10月20日に編集部が確認)
求人票の賃金の欄だけで年収を比べると、賞与の差が抜け落ちます。この欄の読み方は、年収の線を応募先の賃金の欄に当てはめる前に読む求人の親記事に手順を並べています。
年収500万円と書かれた求人は、次の3点を応募先に確かめてから読みます。
- 月額に何が入っているか。時間外・深夜・休日の手当にあたるものが入っているか、固定残業代が入っているかを確かめます。式Aに近いか式Bに近いかは、ここで分かれます
- 賞与が実績か見込みか。賞与は法定の明示事項に入らないため、求人票に書かれていないことがあります。書かれていても、何年分の実績かを確かめます
- 「初年度」「入社○年」などの条件。線が付くのが入社した年なのか、数年後なのかを確かめます
求人の月給と賞与が分かれば、前の節の逆算の表で、500万円に届く組み合わせかを計算できます。
自分の年収を2つの式で出し、500万円との差と位置を並べる手順
自分の側を、算出式Aと算出式Bの2通りで出します。使うのは、今年6月の給与明細と、去年の賞与が分かる書類です。
- 今年6月の給与明細で、総支給額(控除前)を確かめる。通勤手当や家族手当のように、毎月決まって付く手当も含めた額です。6月に賞与や臨時の支給があれば除き、残りが式Aの月額になります
- 総支給額から、時間外・深夜・休日出勤・宿日直・交替の手当の合計を引く。残った額が式Bの月額です
- 去年1〜12月の賞与の合計を、賞与明細か源泉徴収票で確かめる。式Aにも式Bにも、同じ額を足します
- 月額×12+賞与を2通りで計算し、年齢階級の行と500万円との差を並べる。差は万円単位で書き出します
割合の表と比べるときは、過去1年間に本業から得た税込みの額を、ボーナスを含めて出します。この額は、残業代を含む式Aに近い量と、編集部は読んでいます(推測で、調査が明言した事実ではありません)。
6月が普段より残業の多い月や少ない月なら、12倍した額は実際の年間の額からずれます。
編集部の判断:500万円を「届くか」の二択にせず、式と位置を先に決めます
編集部は、「高卒で年収500万円に届く・届かない」と一言で言い切る書き方を採りません。同じ調査から組み立てても、男女計で500万円を超える最初の年齢階級は、式Aの40〜44歳と式Bの50〜54歳で10年違うためです。
式Bで超えるのは50〜54歳の1階級だけで、上回る幅は1万800円です(編集部の算出)。線をまたぐかどうかが、式の選び方だけで決まる位置にあります。
500万円を目標にするなら、編集部は、残業代に頼らない式Bで何歳に届くかを先に確かめることを勧めます。超過労働給与額は、所定労働時間外などの労働に対して支払われる給与で、働いた時間や勤務の形で変わります。式Bを動かすのは、所定内の月額と賞与です。
割合で見ると、500万円は高卒の正規の職員・従業員の27.8%が届いている線で、男は35.7%、女は8.6%です。平均の線と割合の線は、別の調査の別の量で、同じ位置を指すわけではありません。
編集部の立場は、止まっているのは学歴ではなく、いま身を置いている場所のほうだ、というものです。この記事の表は年齢階級と男女だけで分けているため、勤め先の従業員数や業種で額が分かれる部分は出ていません。
額が動く一手の全体は、職種を固定して身を置く業界を選び直す一手を書いた入口の記事にあります。500万円の線は、その一手を選ぶ前に、自分の式Aと式Bの額と並べて確かめられます。
よくある質問
Q:年収500万の人は何歳くらいですか?
この記事の高校卒の統計では、年収の算出の平均が500万円を超える最初の年齢階級は、式Aで男女計40〜44歳、男35〜39歳です。式Bでは、男女計50〜54歳、男40〜44歳です(令和7年・編集部の算出)。
年収500万円の人が何歳に多いかという人数の分布は、この記事の統計では出していません。
Q:27歳で年収500万の人は多いですか?
この記事の統計では、27歳が入る25〜29歳の年収の算出の平均は、式Aで男女計403万3,100円、男433万800円で、500万円に届いていません。式Bは、男女計363万1,100円、男383万4,000円です(令和7年・編集部の算出)。
年齢階級ごとの500万円以上の割合は、この記事では取り出していません。そのため「多いか」の答えは示せません。
Q:年収500万は恥ずかしいですか?
金額の良し悪しは、統計からは決まりません。統計で言えるのは、高卒の正規の職員・従業員の27.8%が500万円以上で、男は35.7%、女は8.6%という割合です(令和4年就業構造基本調査・編集部の算出)。
500万円未満の人が72.2%いる、とも言えます。
Q:年収500万 上位何%?
高卒の正規の職員・従業員の中では、年収500万円以上の人が27.8%です。500万円に届いた人は、この集団の上位およそ28%以内に入ります(令和4年就業構造基本調査・編集部の算出)。
全学歴の数字は、この記事では出していません。他の学歴を含めた順位は、この割合からは分かりません。
Q:高卒の平均年収はいくらですか?
高卒の平均年収として国が公表した値は、編集部が確認した範囲では見当たりません。令和7年の高校卒(男女計・年齢計)は、きまって支給する現金給与額が月32万9,700円、所定内給与額が月29万7,200円です。
年収に組み立てると、式Aが473万9,000円、式Bが434万9,000円です(編集部の算出)。対象の範囲と、自分の額を同じ形に直す手順は、500万円と比べる前に、月額の表の対象外を確かめる親記事にあります。
まとめ
- 高校卒の正規の職員・従業員で年収500万円以上の人は27.8%。男は35.7%、女は8.6%(2022年10月1日現在・編集部の算出)
- 年収の算出の平均が500万円を超える最初の年齢階級は、男女計で式Aが40〜44歳、式Bが50〜54歳。男で式Aが35〜39歳、式Bが40〜44歳。女はどちらの式でも届かない(令和7年・編集部の算出)
- 式Aと式Bの差は、年齢計で男49万800円、女17万8,800円。男の35〜39歳は差が59万1,600円で、線をまたぐかが式で決まる
- 賞与が公表平均のままなら、500万円に必要な月額は男女計で35万1,450円。平均の月額より2万1,750円多い
- 職業の名前の単位では、この記事から「どの仕事なら500万円か」は決められない
この読み方が当てはまるのは、10人以上の常用労働者を雇う民営の事業所で、通常の所定労働時間・日数で働く人です。短時間労働者、公務員、5〜9人の事業所で働く人の額は、賃金構造基本統計調査のこの表に入っていません。
自分の年収を式Aと式Bの2通りで出し、500万円との差を万円単位で書き出してください。差が小さい式と大きい式が分かれたら、その差は、超過労働給与額で埋めている額です。
※本記事は、厚生労働省の賃金構造基本統計調査と総務省統計局の就業構造基本調査の公表値をもとに、編集部が年収の線を整理した一般的な情報です。数値は令和7年調査(2025年6月分、賞与は2024年1〜12月)と令和4年調査(2022年10月1日現在)の値で、2026年10月時点の確認です。個別の求人の賃金や労働条件は、応募先の会社またはハローワークなどの公的機関にご確認ください。
参考・出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業計・企業規模計(10人以上)・民営の表「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」(e-Stat 統計表ID 000040420843・公開日2026年3月24日。高校卒の男女計・男・女の年齢階級別と企業規模計の年齢計を、2026年10月17日にExcelから取り出して使用。本記事の表は、この表を加工して作成): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229868&tclass4val=0&stat_infid=000040420843
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の概要」(3 用語の説明(18)きまって支給する現金給与額・(20)所定内給与額と超過労働給与額・(22)年間賞与その他特別給与額。e-Stat 統計表ID 000040465348。2026年10月20日に編集部が取得済みのテキストで確認): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001229845&tclass2=000001229846&tclass3val=0&stat_infid=000040465348
- 総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」全国編 第44表「男女、年齢、教育、所得(主な仕事からの年間収入・収益)、継続就業期間、職業別人口(正規の職員・従業員)-全国」(調査日2022年10月1日現在・公開2023年7月21日。職業計の行を2026年9月29日に取り出して使用。本記事の表は、この表を加工して作成): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00200532&tstat=000001163626&tclass1=000001163627&tclass2=000001163628&tclass3val=0&stat_infid=000040077305 (データベース表示: https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0004008164 )
- 総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 用語の解説」(「20 所得」。2026年9月29日に取得した原文を、2026年10月20日に確認): https://www.stat.go.jp/data/shugyou/2022/pdf/yougo.pdf
- e-Gov法令検索「職業安定法施行規則」(昭和22年労働省令第12号。4条の2第3項5号。取得済みの法令データで文面を2026年10月20日に確認): https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012
出典の表記について:統計局ホームページ(公共データ利用規約 第1.0版に準拠)とe-Stat(政府標準利用規約 第2.0版に準拠)の利用規約に沿い、第44表の表は上記の統計表を加工して作成しています。割合・算出式A・算出式B・差・逆算の月額は、いずれも編集部が算出したものです(利用規約の確認日は2026年9月29日。e-Statの利用ルール: https://www.e-stat.go.jp/terms-of-use 、統計局ホームページ: https://www.stat.go.jp/ )
