高卒30歳の平均年収は?30歳の値が載る統計表と勤続年数の見方
※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。
高卒30歳の平均年収は、賃金構造基本統計調査の表に年額では載っていません。30歳の1点が出る表は、同じ会社に18歳から勤め続けている人に限った「標準労働者」の表だけです。令和7年(2025年)調査の高校卒は月29万1,100円、前年1年間の賞与は106万100円です。
30〜34歳の高校卒全体の月額は27万6,200円で、標準労働者の30〜34歳(30万3,500円)とは2万7,300円違います。この記事は、その差が何の違いなのかを人数と勤続年数で分け、読者が自分の額をどの行に並べればよいかを決められるようにします。
数字は2026年10月17日にe-Statの統計表から取り出し、2026年10月19日に編集部が人数の合計と加重平均で検算しました。対象は10人以上の常用労働者を雇う民営事業所の一般労働者で、短時間労働者と公務員は入りません。
結論:高卒30歳の値が載る表は標準労働者の表だけで、月29万1,100円・年間賞与106万100円です
令和7年の賃金構造基本統計調査で、高校卒の30歳ちょうどの値が出る表は、標準労働者の表の1つです。この記事で使う数字を、先にまとめて出します。
| 区分(高校卒・男女計) | 月額(6月分の所定内給与額) | 年間賞与 | 月額×12+賞与(編集部の算出) | 労働者数 |
|---|---|---|---|---|
| 標準労働者・30歳 | 29万1,100円 | 106万100円 | 455万3,300円 | 2万8,410人 |
| 標準労働者・30〜34歳 | 30万3,500円 | 118万8,500円 | 483万500円 | 14万7,070人 |
| 高校卒全体・30〜34歳 | 27万6,200円 | 70万7,500円 | 402万1,900円 | 68万7,460人 |
(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業計・企業規模計(10人以上)・民営。標準労働者の30歳は「標準労働者の学歴、年齢各歳別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」〈e-Stat 統計表ID 000040421138〉、標準労働者の30〜34歳は同「年齢階級別」〈000040421139〉、高校卒全体は「学歴、年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」〈000040420844〉の勤続年数計。公開日はいずれも2026年3月24日。右から2列目の額は「月額×12+年間賞与」の編集部の算出で、残業代を含まず、公表値ではない。人数は元の表が十人単位で、10人未満を四捨五入している)
表に載っていることと載っていないことを分けると、次のとおりです。
- 「30歳の平均年収」として国が公表した値は、編集部が確認した範囲では見当たりません。表にあるのは月額と、前年1年間の賞与額で、年額は載っていません
- 30歳ちょうどの値は、標準労働者という一部の人の値です。30〜34歳の高校卒のうち標準労働者は21.4%で、残りの人は別の行に入ります
- 月額×12+賞与の額は、30歳の標準労働者と高校卒全体で53万1,400円違います。30歳(1歳)と30〜34歳(5歳)で幅が違うため、この差の大きさは「30歳の差」そのものではありません(455万3,300円−402万1,900円、編集部の算出)
右から2列目の「月額×12+賞与」は、月額が2025年6月の1か月分、賞与が原則として2024年1〜12月の1年分で、数える期間が別です。2024年1月2日以降に雇われた人は、賞与を数える期間が雇用の日からの期間になり、7月2日以降に雇われた人は1年より短くなります(調査の概要 3 用語の説明(22))。国が年収として公表した数字ではなく、残業代も入っていません。
月額は、2025年6月分の所定内給与額です。基本給と毎月決まって付く手当を含み、時間外手当などの超過労働給与額と賞与を除いた額で、手取りではなく、税や保険料を引く前の額です(調査の概要 3 用語の説明(18)(20))。
調査の学歴の区分名は「高校」で、本文では表から引いた数字に「高校卒」、読者を指す場面に「高卒」を使います。
「標準労働者」は、年齢から勤続年数を引くと18になる人です|30歳なら勤続12年
標準労働者は、高校卒の場合、調査日の年齢から勤続年数を引いた数が18の人です。調査の概要は、この区分を次のように定義しています。
標準労働者とは、学校卒業後直ちに企業に就職し、同一企業に継続勤務しているとみなされる労働者としている。
(引用:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の概要」3 用語の説明(25)/e-Stat 統計表ID 000040465348/2026年10月19日に編集部が原文を確認)
条件の表では、学歴が高校の行に「18」と書かれています(同(25))。30歳なら勤続12年、34歳なら勤続16年の人が、この条件に当たります。
年齢と勤続年数の数え方も、調査の概要が定めています。年齢は「調査対象期日現在の満年齢をいう。」で、勤続年数は「労働者がその企業に雇い入れられてから調査対象期日までに勤続した年数をいう。」です(同(8)(9))。
どちらも1年未満の端数は切り捨てて数えます。調査対象期日は2025年6月30日で、給与締切日の定めがある事業所は6月の最終給与締切日です(同1(5)ア)。

この条件には、定義から見える取りこぼしがあります。年齢も勤続年数も切り捨てなので、4月に入社した人のうち、4〜6月生まれの人は6月30日時点で満年齢が1つ上がり、差が19になるはずです。
つまり、高校を出てすぐ入社して勤め続けている人の全員が、標準労働者に入るとは限りません。これは調査の定義からの編集部の推測で、調査が明言した事実ではありません。
反対側の人も決まっています。転職して勤続年数が短くなった人、卒業から間を空けて就職した人は、差が18より大きくなるため、この表には入りません。同じ企業への再雇用は以前の期間を通算する定めがあり(同(9)ウ)、再雇用された人の見え方は一律ではありません。
28歳から36歳まで1歳ずつ並べると、令和7年は3回下がります
標準労働者の月額は、令和7年の表で28歳から36歳までに3回下がります。1歳ごとの値を、令和6年の月額と並べます。
| 年齢 | 令和7年 月額 | 令和7年 年間賞与 | 令和7年 労働者数 | 令和6年 月額 |
|---|---|---|---|---|
| 28歳 | 27万8,300円 | 104万900円 | 3万4,040人 | 26万1,300円 |
| 29歳 | 27万6,100円 | 101万3,800円 | 3万230人 | 27万3,100円 |
| 30歳 | 29万1,100円 | 106万100円 | 2万8,410人 | 28万4,700円 |
| 31歳 | 29万4,600円 | 118万2,100円 | 2万9,490人 | 28万9,000円 |
| 32歳 | 30万5,600円 | 119万9,900円 | 2万7,840人 | 29万9,900円 |
| 33歳 | 30万2,700円 | 117万4,300円 | 2万7,200人 | 30万1,500円 |
| 34歳 | 32万400円 | 130万2,800円 | 3万4,130人 | 30万6,900円 |
| 35歳 | 33万6,400円 | 134万500円 | 3万3,910人 | 32万2,000円 |
| 36歳 | 33万4,800円 | 139万1,000円 | 2万7,060人 | 31万100円 |
(出典:「標準労働者の学歴、年齢各歳別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」令和7年〈e-Stat 統計表ID 000040421138〉と令和6年〈000040247876〉の高校卒・男女計。令和7年の公開日は2026年3月24日、令和6年は2025年3月17日。2026年10月17日に取り出した値。人数は元の表が十人単位で、10人未満を四捨五入している。令和6年の年間賞与は省略した)
令和7年の月額が下がるのは、28歳から29歳(2,200円)、32歳から33歳(2,900円)、35歳から36歳(1,600円)の3回です。令和6年は、35歳から36歳で1万1,900円下がっています。
1歳ごとの値は、年齢が上がっても1つずつ上がるとは限りません。1歳ごとの人数は2万7,060人から3万4,130人で、5歳階級より少ない区分の平均です。揺れの大きさを示す標準誤差率の表は取り出していないため、揺れの幅は示せません。
編集部は、この表の1歳ごとの上下を、「33歳は32歳より賃金が下がる」といった年齢の特徴として読みません。5歳階級の値でならして読むほうが安全だと考えます。それでも30歳の値が29歳より1万5,000円高いのは、令和6年も同じ向き(1万1,600円)です。

30歳の月額と賞与を、1年分の額に直す(編集部の算出)
標準労働者の30歳を月額×12+年間賞与にすると、令和7年は455万3,300円、令和6年は451万9,100円です。
| 区分 | 月額×12 | 年間賞与 | 合計(編集部の算出) |
|---|---|---|---|
| 令和7年調査・30歳 | 349万3,200円(29万1,100円×12) | 106万100円 | 455万3,300円 |
| 令和6年調査・30歳 | 341万6,400円(28万4,700円×12) | 110万2,700円 | 451万9,100円 |
令和6年から令和7年で、月額は6,400円上がったのに、賞与は4万2,600円下がりました(106万100円と110万2,700円の差)。2年の標本は別で、同じ人の1年間の変化ではありません。月額は6月1か月分、賞与は前年1〜12月の1年分で、数える期間が別なので、この合計は「ある1年の年収」ではありません。
また、この額は残業代を含みません。残業代を含むきまって支給する現金給与額は、この表に載っていません。
標準労働者の30〜34歳は月30万3,500円、高校卒全体は27万6,200円です|差の中身は表から読めません
30〜34歳では、標準労働者の月額が高校卒全体より2万7,300円高く、35〜39歳では4万8,400円高くなります。人数と一緒に並べます。
| 区分(高校卒・男女計) | 月額 | 年間賞与 | 月額×12+賞与(編集部の算出) | 労働者数 | 全体に占める標準労働者 |
|---|---|---|---|---|---|
| 30〜34歳・標準労働者 | 30万3,500円 | 118万8,500円 | 483万500円 | 14万7,070人 | 21.4% |
| 30〜34歳・全体 | 27万6,200円 | 70万7,500円 | 402万1,900円 | 68万7,460人 | – |
| 35〜39歳・標準労働者 | 34万5,000円 | 141万5,300円 | 555万5,300円 | 13万8,530人 | 17.7% |
| 35〜39歳・全体 | 29万6,600円 | 82万9,100円 | 438万8,300円 | 78万630人 | – |
(出典:前掲の標準労働者の年齢階級別の表〈統計表ID 000040421139〉と、学歴、年齢階級、勤続年数階級別の表〈000040420844〉の勤続年数計。割合と右から3列目の額は編集部の算出。2026年10月17日に取り出した値)
この差を、同じ会社に勤め続けたことの効果とは読めません。理由は4つあります。
- 標準労働者は、全体の2割前後の人です。30〜34歳で21.4%、35〜39歳で17.7%で、残りの人は表の別の行にいます
- 標準労働者は、従業員1,000人以上の企業に偏っています。同じ調査では、30〜34歳の高校卒のうち1,000人以上の企業にいる人は、標準労働者で39.6%、全体で26.6%です(編集部の算出)
- 企業規模をそろえても、標準労働者のほうが高い額です。ただし差の大きさは規模で違います(下の表)
- 年齢・雇用形態・職種・役職はそろえていません。差のうちどれだけが勤続によるものかは、この表からは言えません
| 企業規模(30〜34歳・高校卒・男女計) | 標準労働者の月額 | 全体の月額 | 差(編集部の算出) | 標準労働者に占める割合 | 全体に占める割合 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1,000人以上(大企業) | 33万5,200円 | 30万7,600円 | 2万7,600円 | 39.6% | 26.6% |
| 100〜999人(中企業) | 28万6,000円 | 26万3,600円 | 2万2,400円 | 42.4% | 36.8% |
| 10〜99人(小企業) | 27万4,800円 | 26万6,100円 | 8,700円 | 18.0% | 36.6% |
(出典:標準労働者の年齢階級別の表〈統計表ID 000040421139〉の企業規模別と、学歴、年齢階級別の表〈000040420843〉の企業規模別。大企業・中企業・小企業の区分は、概況「主な用語の定義」の「企業規模」による。2026年10月19日に編集部が原文を確認。差と割合は編集部の算出で、割合は人数から求め、小数第2位を四捨五入した)
男女で分けても、同じ向きです。30〜34歳の男は標準労働者31万6,000円・全体29万3,000円で、女は標準労働者25万9,000円・全体23万6,000円です。どちらも2万3,000円の差です。30歳の標準労働者は、男が30万100円(2万2,540人)、女が25万6,500円(5,870人)で、男女で4万3,600円違います。
編集部は、2万7,300円を「勤め続けた人が得た額」とも「転職した人が失った額」とも言い切りません。標準労働者は大企業の比率が高く、年齢も雇用形態も揃えていない集計だからです。この表が示すのは、並べる相手によって行が変わる、というところまでです。
転職した人の賃金が増えたか減ったかは、別の調査(雇用動向調査)の項目です。系列が違う数字は、この表に足したり引いたりしません。35歳の前後で転職する人の割合がどう変わるかは、35歳の前後で転職入職率の変わり方を確かめた記事で扱いました。
30〜34歳を勤続年数で分けると、月額は24万6,400円から31万2,300円まで開きます
標準労働者に当たらない人は、年齢階級を勤続年数でさらに分けた表の行に当てます。30〜34歳と35〜39歳の高校卒(男女計)を、勤続年数の階級で並べます。
| 勤続年数 | 30〜34歳 月額 | 30〜34歳 割合 | 35〜39歳 月額 | 35〜39歳 割合 |
|---|---|---|---|---|
| 勤続年数計 | 27万6,200円 | 基準(全体) | 29万6,600円 | 基準(全体) |
| 0年(1年未満) | 24万6,400円 | 8.1% | 25万円 | 6.0% |
| 1〜2年 | 25万5,200円 | 16.2% | 26万2,600円 | 12.3% |
| 3〜4年 | 26万4,200円 | 12.6% | 26万6,400円 | 9.6% |
| 5〜9年 | 27万3,600円 | 24.2% | 27万8,900円 | 22.4% |
| 10〜14年 | 29万600円 | 28.2% | 30万4,000円 | 16.2% |
| 15〜19年 | 31万2,300円 | 10.8% | 32万8,600円 | 25.6% |
| 20〜24年 | – | – | 35万4,000円 | 7.9% |
(出典:「学歴、年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」産業計〈e-Stat 統計表ID 000040420844・公開日2026年3月24日〉の高校卒・男女計・企業規模計。割合は階級ごとの労働者数÷勤続年数計で、編集部の算出。小数第2位を四捨五入したため、30〜34歳の割合の合計は100.1%になる。「-」は、元の表が「該当するサンプルがない場合」を示す記号(利用上の一般的注意13(1))。2026年10月17日に取り出した値)
30〜34歳の月額は、勤続の浅い層と深い層の混ぜ合わせです。勤続5年未満の人が36.8%、10年以上の人が39.0%で(編集部の算出)、27万6,200円はその間の平均です。
勤続0年から15〜19年までで、月額は6万5,900円(31万2,300円−24万6,400円)開きます。1つ上の階級への上がり幅は、順に次のとおりです。0年から1〜2年が8,800円、1〜2年から3〜4年が9,000円、3〜4年から5〜9年が9,400円です。5〜9年から10〜14年が1万7,000円、10〜14年から15〜19年が2万1,700円です。
表の検算を2つしました。30〜34歳の6階級の人数を足すと68万7,470人(勤続年数計の68万7,460人と、十人単位の表示による10人の丸め差)で、人数で重みづけした月額は276.2千円になり、勤続年数計と合います(手計算)。また、標準労働者の33歳と34歳を人数で重みづけすると約31万2,600円で、勤続15〜19年の31万2,300円とほぼ同じです(手計算)。この階級の人の83.0%は標準労働者が占めている計算になります(33歳と34歳の標準労働者6万1,330人÷勤続15〜19年の7万3,930人、編集部の算出)。
年間賞与は、0年が5万4,200円、15〜19年が122万1,900円で、月額より開きが大きい表です。0年の賞与が低いのは、前年7月2日以降に雇われた人は賞与を数える期間が短くなる定義が関わると考えられます(調査の概要 3 用語の説明(22)の括弧書き)。

勤続が短い理由は、この表からは分かりません。転職、卒業から間を空けた就職、雇用形態の違いなどが混ざっていると考えられますが、どれがどれだけかは示せません。転職したときに勤続の数え方が制度ごとにどう変わるかは、転職したときに有給休暇と退職金の勤続がどう扱われるかを整理した記事で扱いました。
自分の行は、年齢から勤続年数を引いて決めます
自分の額を並べる行は、まず年齢から勤続年数を引いた数で決めます。手順は次の3つです。
- 6月30日時点の満年齢と、入社日から数えた満年数の勤続年数を出す。1年未満は切り捨てます。給与締切日の定めがある会社は、6月の最終給与締切日の時点です(調査の概要 1(5)ア)。休職期間は勤続年数から除く定めです(調査の概要 3 用語の説明(9)イ)
- 年齢から勤続年数を引く。18なら標準労働者の行(30歳なら29万1,100円)に、18より大きければ勤続年数階級の行に当てます。18より小さい人は、18歳になる前から勤めている人で、標準労働者の表には入らず、勤続年数階級の行に当てます
- 自分の月額を、残業代と賞与を除いた形に直す。基本給と毎月決まって付く手当を足し、時間外・深夜・休日出勤・宿日直・交替の各手当を外します(調査の概要 3 用語の説明(20)が挙げる超過労働給与額の5つ)。手順の全体は、高校卒の月額を5歳階級の全行で載せた親記事も参照してください
たとえば30歳で勤続4年の人は、差が26なので、30〜34歳・勤続3〜4年の26万4,200円の行です。30歳で勤続12年の人は差が18なので、標準労働者の30歳の29万1,100円が相手になります。
この数字が当てはまらない人もいます。短時間労働者と公務員は表の対象外で、5〜9人の企業の人も入りません。高校を中退した人は、高校の行ではなく、それ以前に卒業した課程の行です。調査の概要が学歴を「現在就学中の者及び中途退学した者は、それ以前に卒業又は修了した課程によることとし」と定めているためです(同(6))。
編集部の判断:「30歳の平均」の1つの数字に並べず、自分の勤続年数の行に並べます
編集部は、「高卒30歳の平均年収」という1つの数字に自分の額を並べることを勧めません。この記事の表が示しているのは、30歳の値が複数あり、どれを見るかが勤続年数で決まる、ということだからです。
標準労働者の30歳は月29万1,100円、30〜34歳全体は27万6,200円、勤続0年なら24万6,400円です。どの行が自分に当たるかを決めないまま、低い値や高い値に気持ちを合わせても、自分の位置は分かりません。
この表の差は、転職すれば埋まる差とも、転職すると失う差とも言えません。同じ人が移った結果を追った表ではなく、人数と勤続年数の組み合わせを断面で切ったものだからです。転職を検討するかどうかは、年収の差だけでなく、働く時間や職種の幅も含めて決める話だと編集部は考えます。
まとめ
- 高卒30歳の平均年収は、年額では載っていません。30歳ちょうどの値は標準労働者の表にだけあり、令和7年は月29万1,100円・年間賞与106万100円です
- 標準労働者は、年齢から勤続年数を引くと18の人です。30〜34歳の高校卒の21.4%で、1,000人以上の企業に偏っています
- 1歳ごとの値は、年齢が上がっても1つずつ上がるとは限りません。令和7年の標準労働者は28〜36歳で3回下がります
- 30〜34歳全体の月額27万6,200円は、勤続の浅い層と深い層の混ぜ合わせです。勤続0年の24万6,400円から15〜19年の31万2,300円まで開きます
- 月額×12+賞与の額は、編集部の算出です。30歳の標準労働者は455万3,300円で、残業代は含まず、月額と賞与の期間も別です
最初に出す数字は、金額ではなく、自分の年齢から勤続年数を引いた1つの数です。18なら標準労働者の行に、それより大きければ勤続年数階級の行に、残業代を除いた月額を並べてください。
※本記事は公的統計に基づく一般的な情報で、数値は2026年10月19日時点で確認したものです。賃金構造基本統計調査は毎年実施され、公表のたびに額が更新されます。最新の数値は厚生労働省の公表資料をご確認ください。
※給与の内訳や勤続年数の数え方など個別の状況については、勤務先の担当部署、労働基準監督署などの公的窓口へご確認ください。
参考・出典
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 標準労働者の学歴、年齢各歳別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計~Rサービス業)」(統計表ID 000040421138・公開日2026年3月24日。高校卒の男女計・男・女の28〜36歳を2026年10月17日にExcelから取り出して使用): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229861&tclass4val=0&stat_infid=000040421138
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 標準労働者の学歴、年齢階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計~Rサービス業)」(統計表ID 000040421139・公開日2026年3月24日。高校卒の30〜34歳・35〜39歳の企業規模計と企業規模別を使用): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229861&tclass4val=0&stat_infid=000040421139
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 標準労働者の学歴、年齢各歳別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」(統計表ID 000040247876・公開日2025年3月17日。高校卒・男女計の28〜36歳の月額を使用): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001224440&stat_infid=000040247876
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 学歴、年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(統計表ID 000040420844・公開日2026年3月24日。高校卒・男女計・企業規模計の30〜34歳・35〜39歳を使用): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229868&tclass4val=0&stat_infid=000040420844
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計・産業別)」(統計表ID 000040420843・公開日2026年3月24日。高校卒・男女計の30〜34歳の企業規模別と全体を使用): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229868&tclass4val=0&stat_infid=000040420843
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の概要」(1(5)対象期日・3 用語の説明(6)学歴・(8)年齢・(9)勤続年数・(22)年間賞与その他特別給与額・(25)標準労働者。e-Stat 統計表ID 000040465348。2026年10月19日に編集部が原文を確認): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&cycle=0&toukei=00450091&tstat=000001011429&tclass1=000001229845&tclass2=000001229846&tclass3val=0&stat_infid=000040465348
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」(主な用語の定義〈企業規模・一般労働者〉。2026年10月19日に編集部が原文を確認): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/14.pdf
