年収

高卒の年収の中央値|月額の中位数27万400円と年収の階級

人を月額の低い順に一列に並べ、真ん中の人の額が中位数であることを表したイメージ
コロキャリア編集部

※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

令和7年の賃金構造基本統計調査で、高校卒(男女計)の月額の中位数は27万400円で、平均の29万7,200円より2万6,800円低い値です。中位数は、人を月額の低い順に並べたときの真ん中の人の額で、中央値と同じ意味です。この月額は、2025年6月分の所定内給与額(残業代と賞与を除く月の賃金)です。

年収の中央値は、学歴別に年額で示した表が、編集部が確認した範囲では見当たりません。就業構造基本調査の所得の階級に当てはめると、中央値が入る階級が分かります。高校・旧制中の卒業者の正規の職員・従業員は300〜399万円です。有業者全体は、所得の階級が分かる人の中で250〜299万円ですが、半分の線に近い境目の値です(いずれも編集部の算出)。

月額の中位数は、厚生労働省の調査で、10人以上の常用労働者を雇う民営の事業所で働く一般労働者の値です。短時間労働者は含まれません。年収の階級は、総務省の令和4年(2022年10月)の就業構造基本調査という別の調査で、2つの数字はつなぎません。数字は2026年10月19日に、編集部が政府統計の総合窓口(e-Stat)の統計表から取り出して確認しました。

結論:高校卒の月額の中位数は27万400円で、平均より2万6,800円低く、年額の中央値は表に見当たりません

高校卒(年齢計)の月額は、男女計・男・女のどの列でも、中位数が平均より1万8,000円から2万6,800円低くなります。この記事で使う数字を、先にまとめて出します。

区分(高校卒・年齢計) 平均 中位数 平均と中位数の差(編集部の算出) 労働者数
男女計 29万7,200円 27万400円 2万6,800円 958万9,030人
男 32万1,700円 29万6,700円 2万5,000円 651万6,350人
女 24万5,000円 22万7,000円 1万8,000円 307万2,690人

(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業計・企業規模計(10人以上)・民営。中位数は表番号3「学歴、年齢階級、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」〈e-Stat 統計表ID 000040420874〉、平均と労働者数は表番号1「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」〈同000040420843〉の高校卒。公開日はいずれも2026年3月24日。月額は2025年6月分の所定内給与額。年齢計は70歳以上を含む。学歴の区分名は「高校」で、本文では調査の数字を「高校卒」と書く。差は表の値から引いた編集部の算出。人数は元の表が十人単位で、10人未満を四捨五入している。2026年10月19日に編集部がe-Statの統計表から取り出して確認)

先に押さえておく点を、3つの箇条にします。

  • 平均と中位数は別の数字で、中位数のほうが低く出ています。平均は、高い額の人に引っ張られる量です。月額が50万円以上の人は5.6%いて、平均を押し上げる側に働いていると考えられます(編集部の算出と推測)
  • 公表されている中位数は、月額のものです。年額の中央値を、学歴別に示した表は、編集部が確認した範囲では見当たりません
  • 月額の中位数と、年収の階級は、別の調査の数字です。調査も対象も時点も違うため、足したり比べたりしません
人を月額の低い順に並べたとき、四分位数と中位数が列のどこに来て、平均がどちら側に寄るかを示した模式図

中位数は「真ん中にいる人」の額です|調査の概要の定義と、推計のしかた

調査の概要は、中位数などの分位数を、労働者を賃金の低い者から高い者へ一列に並べて取った値と定めています。原文は次のとおりです。

労働者を賃金の低い者から高い者へと、一列に並べてとった分位数及び分散係数のことである。〔以下略〕

(引用:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の概要」3 用語の説明(26)「特性値」/e-Stat 統計表ID 000040465348/2026年10月19日に編集部が原文を確認/一部省略:同項の続きに、分位数ごとの図示と分散係数の説明がある)

同じ項は、分位数ごとに図を示しています(同(26)ア)。中位数は「二等分し、真ん中の節の者の賃金」です。

第1・四分位数は「四等分し、低い方から最初の節の者の賃金」、第1・十分位数は「十等分し、低い方から最初の節の者の賃金」と書かれています。第3・四分位数は高い方から4分の1、第9・十分位数は高い方から10分の1の節の者の賃金です。

この調査の中位数は、個々の人の月額を並べて取った値ではありません。調査の概要は、分位数の推計を「賃金額の階級ごとの労働者数を集計し、次の式により行っている」と書いています。階級の間隔は、「一般労働者の集計については1万円間隔」と書かれています(同4 調査の設計(4)ア(ウ)/2026年10月19日に編集部が原文を確認)。式の記号は、編集部が取得した本文では読めなかったため、式の中身は書きません。

統計表に載る所定内給与額の階級は、40万円未満では2万円刻みです。階級の中で人がどう並ぶかは表に無く、中位数は階級の中の位置を推計した値だと、編集部は読んでいます。

月額が30万円未満の人は61.5%|平均の29万7,200円は、低い順に並べて6割あたりにあります

高校卒(男女計・年齢計)の人を月額の階級ごとに積み上げると、中位数の27万400円は、26万円以上28万円未満の階級に入ります。階級ごとの人数と、低い方からの累計割合は次のとおりです。

月額の階級 その階級の人数 低い方からの累計割合(編集部の算出)
16万円未満 19万7,970人 2.1%
16万円以上18万円未満 47万8,880人 7.1%
18万円以上20万円未満 83万4,720人 15.8%
20万円以上22万円未満 98万4,880人 26.0%
22万円以上24万円未満 95万9,410人 36.0%
24万円以上26万円未満 91万490人 45.5%
26万円以上28万円未満 81万2,140人 54.0%
28万円以上30万円未満 71万7,040人 61.5%
30万円以上32万円未満 61万2,530人 67.9%
32万円以上34万円未満 50万3,280人 73.1%
34万円以上36万円未満 44万4,220人 77.8%
36万円以上38万円未満 36万6,870人 81.6%
38万円以上40万円未満 30万4,940人 84.8%
40万円以上 146万1,650人 全員(累計の終点)

(出典:前掲の表番号3〈統計表ID 000040420874〉の高校卒・男女計・年齢計の「所定内給与額階級別労働者数」。元の表は十人単位で、ここでは人に直して書いた。表の階級は2万円刻みで、16万円未満は、表の「〜99.9千円」「100.0〜119.9」「120.0〜139.9」「140.0〜159.9」の4階級の和。40万円以上は、表の400.0千円以上の10階級の和。累計割合は、階級別人数の和958万9,020人〈元の表の労働者数958万9,030人との差10人は、十人単位表示の丸め〉を分母にした編集部の算出。2026年10月19日に編集部が確認)

低い方から数えて、26万円未満の人が45.5%、28万円未満の人が54.0%です。50%はこの2つの間にあり、公表された中位数27万400円が26万〜28万円の階級に入ることと合います(編集部の検算)。

月額が30万円未満の人は61.5%、40万円未満の人は84.8%で、50万円以上の人は5.6%、60万円以上の人は2.1%です(いずれも編集部の算出)。平均の29万7,200円は28万円以上30万円未満の階級に入り、低い順に並べると6割あたりに来ます。

年齢階級ごとの中位数は50〜54歳の31万400円が最高で、平均との差は60〜64歳の3万600円が最大です

年齢階級ごとに5つの分位点を並べると、中位数がいちばん高いのは50〜54歳の31万400円で、親記事の平均がいちばん高い階級と同じです。第1・十分位数は低い方から10分の1番目の人の額、第9・十分位数は高い方から10分の1番目の人の額です。

年齢階級 第1・十分位数 第1・四分位数 中位数 第3・四分位数 第9・十分位数 平均と中位数の差
〜19歳 17万7,000円 19万1,000円 20万6,400円 22万5,100円 24万8,300円 3,000円
20〜24歳 17万7,700円 19万6,200円 21万9,800円 24万7,700円 27万7,300円 5,400円
25〜29歳 18万4,500円 21万500円 24万3,300円 28万2,100円 32万3,300円 8,400円
30〜34歳 19万2,000円 22万2,600円 26万4,600円 31万3,100円 37万800円 1万1,600円
35〜39歳 19万6,900円 23万2,300円 28万2,400円 34万3,900円 41万4,500円 1万4,200円
40〜44歳 19万6,100円 23万5,400円 29万2,200円 36万1,200円 44万2,700円 1万6,800円
45〜49歳 19万8,000円 23万8,600円 30万1,900円 38万1,600円 46万8,800円 2万300円
50〜54歳 19万6,000円 24万700円 31万400円 40万1,400円 50万4,200円 2万4,700円
55〜59歳 19万2,600円 23万4,200円 30万5,600円 40万1,400円 50万3,400円 2万6,500円
60〜64歳 18万3,300円 21万1,300円 25万6,100円 32万7,700円 43万1,300円 3万600円
65〜69歳 17万1,700円 19万2,700円 22万6,100円 28万5,100円 35万8,000円 2万4,800円
70歳〜 15万9,900円 18万800円 21万2,400円 26万6,300円 35万1,600円 2万4,700円
年齢計 18万7,100円 21万8,000円 27万400円 34万7,800円 44万3,400円 2万6,800円

(出典:前掲の表番号3〈統計表ID 000040420874〉の高校卒・男女計の分布特性値。差は、平均〈表番号1・統計表ID 000040420843の高校卒・男女計の所定内給与額。親記事の年齢階級別の表と同じ値〉から中位数を引いた編集部の算出。「〜19歳」は15歳以上20歳未満。年齢計は70歳以上を含む。2026年10月19日に編集部が確認)

この表は、同じ人の月額の推移ではありません。2025年6月の断面を年齢階級で切ったもので、いまの20代が同じ順で上がっていくことを示す資料ではありません。

平均と中位数の差は、〜19歳の3,000円から55〜59歳の2万6,500円まで、階級が上がるごとに大きくなります。60〜64歳の3万600円が最大で、65〜69歳以降は2万4,800円と2万4,700円に戻ります。

年齢計の差2万6,800円は、60〜64歳を除く11階級のどの階級の差よりも大きい値です。年齢の違う人が混ざることで、広がりが大きくなっているためと、編集部は推測しています。表から確かめた事実ではありません。

高校卒の年齢階級別に、下位10%の境から上位10%の境までの5本の折れ線を重ねたグラフ

20〜24歳から50〜54歳までに、下位10%の境は1万8,300円しか動かず、上位10%の境は22万6,900円動きます

第1・十分位数は、20〜24歳の17万7,700円から50〜54歳の19万6,000円まで、1万8,300円しか動きません。同じ2つの階級で、中位数は21万9,800円から31万400円へ9万600円動きます。第9・十分位数は27万7,300円から50万4,200円へ22万6,900円動きます。

〜19歳から55〜59歳までの9階級で見ても、第1・十分位数は17万7,000円から19万8,000円の幅にとどまります。階級が上がるのは、真ん中より上の人の額が主で、下位の1割の境は18万円前後から20万円前後に収まっています。

この形になる理由は、表から読み取れません。第1・十分位数は、低い方から10分の1番目にあたる人の額で、その階級でいちばん低い額ではありません。

年額の中央値を学歴別に示した表は見当たらず、月額の中位数を12倍しても年収の中央値にはなりません

編集部が確認した範囲では、高校卒の年収の中央値を、年額で公表した表は見当たりません。確認の範囲は、令和7年賃金構造基本統計調査のe-Statの統計表一覧(2026年10月17日に取得した283行)の題名です。2026年10月19日に、この題名を走査しました。

分布特性値を題に持つ表は50件ありましたが、すべて所定内給与額、1時間当たり所定内給与額などの賃金額の階級です。題名に「賞与」と、「分布」または「階級別労働者数」の両方を含む表は0件でした。題名の一部が途中で切れた行があるため、見当たらないと言える範囲は、題名までです。

月額の中位数27万400円を12倍した324万4,800円は、6月分の所定内給与額を12倍した額の中央値にはなりますが、年収の中央値ではありません(編集部の算出)。理由は3つあります。

  1. 残業代と賞与が入っていません。6月分の所定内給与額は、所定内の月額で、年収に入る残業代や賞与を含みません。賞与は調査前年1〜12月の1年分で、月額とは数える期間も別です
  2. 賞与の分布の表が見当たりません。賞与の中央値や階級別の人数が分からないため、中位数に賞与の額を足して年額の中央値を作る道がありません
  3. 中央値どうしの足し算は、足した後の中央値と一致するとは限りません。月額の中位数に賞与の平均を足しても、「月額と賞与を合わせた額」の真ん中の人の額になるとは限りません

就業構造基本調査の階級に当てはめると、中央値が入るのは正規の職員・従業員で300〜399万円、有業者全体で250〜299万円です

学歴別の年収を人数の分布で載せた表が、総務省の令和4年就業構造基本調査にあります。第44表は正規の職員・従業員、第43表は有業者全体(自営業主・家族従業者・パートなどを含む)の表で、所得は「主な仕事からの年間収入・収益」を階級に分けています。

調査の用語の解説は、雇用者の所得を次のように定めています。

雇用者の所得……賃金、給料、手間賃、諸手当、ボーナスなど過去1年間に得た税込みの給与総額

(引用:総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 用語の解説」20 所得/2026年9月29日に取得した原本のテキストを、2026年10月19日に編集部が確認/一部省略:同項の前段〈単に「所得」という場合の定義〉と自営業主の所得の定義を省いた)

この表は人数の分布で、平均や中央値の欄はありません。ただし、階級ごとの人数を低い方から積み上げれば、人数の半分に達する階級は分かります。

区分(教育=高校・旧制中の卒業者・男女計・年齢計・職業計) 16階級の人数の和 250万円未満 300万円未満 400万円未満 中央値が入る階級(階級の分かる人の中/編集部の算出)
正規の職員・従業員(第44表) 1,074万5,700人 21.3% 33.0% 55.5% 300〜399万円
有業者(第43表) 2,178万9,600人 49.5% 58.3% 72.9% 250〜299万円

(出典:総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」全国編 第44表「男女、年齢、教育、所得〈主な仕事からの年間収入・収益〉、継続就業期間、職業別人口〈正規の職員・従業員〉−全国」〈e-Stat 統計表ID 000040077305〉・第43表「男女、年齢、教育、所得〈主な仕事からの年間収入・収益〉、職業別人口〈有業者〉−全国」〈同000040077304〉。いずれも調査日2022年10月1日現在・公開2023年7月21日。「高校・旧制中〈卒業者〉」の職業の総数の行で、所得の16階級を低い方から積み上げた編集部の算出。分母は16階級の和で、所得の総数ではない。人数は元の表が100人単位。2026年10月19日に編集部が確認)

正規の職員・従業員は、300万円未満が33.0%、400万円未満が55.5%で、半分に達するのは300〜399万円の階級です。有業者全体は、250万円未満が49.5%で半分に届かず、300万円未満で58.3%に達するため、250〜299万円の階級に入ります。

所得の総数(正規1,089万800人、有業者2,268万5,600人)は、16階級の和より、正規で14万5,100人、有業者で89万6,000人多くなっています。この差は、所得の階級が分からない人と読めます(有業者の表は家族従業者も対象に含むため、その人たちも入っていると読めます)。差の人たちの所得は、表から分かりません。

この人たちが全員、所得の低い側にいたと仮定しても、正規の職員・従業員は300〜399万円のままです(300万円未満33.9%・400万円未満56.1%)。有業者は250万円未満が51.5%になり、半分に達する階級が200〜249万円に動きます。有業者の250〜299万円は、階級の分かる人の中での値で、境目に近い値として読んでください(いずれも編集部の試算)。

300〜399万円の中のどの額が中央値かは、表から言えません。階級の中で人がどう並ぶかが載っていないため、本文では階級の中の額を計算していません。

職業の大分類ごとに、年収の階級がどう散らばるかは、中央値を探した表の、職業ごとの内訳が載っている記事にあります。この記事は、全職業の合計の行だけを使いました。

この階級の読み方には、月額の中位数と違う条件があります。調査日は2022年10月で、賃金構造基本統計調査(2025年6月分)から2年半以上ずれています。「高校・旧制中」には、高校のほか、中学卒を入学資格とする修業年限3年以上の専修学校高等課程と各種学校の卒業者も入ります(用語の解説「4 教育」の表による)。

就業構造基本調査の所得の階級を低い方から積み上げ、半分に達する階級が正規の職員・従業員と有業者で別になることを示した模式図

同じ表の中学卒の中位数は26万9,600円で、高校卒との差は800円です|年齢の混ざり方が違うため、学歴の差とは読みません

同じ分布特性値の表で、中学卒(男女計・年齢計)の中位数は26万9,600円です。高校卒の27万400円との差は800円で、平均の差9,600円(28万7,600円と29万7,200円)より小さくなります(差は編集部の算出)。

年齢計どうしの差は、年齢の混ざり方の違いを含みます。平均年齢は中学卒が50.0歳、高校卒が46.8歳です。この800円を、学歴による差の大きさとは読みません。

中学卒は、年齢階級に分けると人数の小さい階級があります。〜19歳は5,490人、20〜24歳は1万5,550人です(復元後の推計)。そのため、中学卒の年齢階級別の中位数は、この記事の表に載せていません。

自分の月額を中位数と並べる3つの手順

自分の側の月額を、調査と同じ形に直してから、年齢階級の3つの数字と並べます。手順は次のとおりです。

  1. 今年6月分の給与明細から、時間外・深夜・休日出勤・宿日直・交替の手当を除く。残った基本給と毎月決まって付く手当の合計が、所定内給与額にあたります。固定残業代がある場合は、含めた額と除いた額の2通りを作ります。調査がどちらに入れているかは、編集部が確認した資料(概況・調査の概要・利用上の一般的注意・調査票・集計事項の対応表の19ファイルを、2026年10月19日に「固定残業」「みなし残業」「定額残業」で走査)には記述が見当たりません。調査票の記入要領は、この走査に入っていません
  2. 自分の年齢階級の行で、第1・四分位数、中位数、第3・四分位数の3つを書き出す。
  3. 1の額が、3つの数字のどの間に入るかを見る。第1・四分位数より下なら低い方から4分の1以内、中位数より下なら低い方から半分以内、第3・四分位数より上なら高い方から4分の1以内です

自分の月給のうち、残業代や手当をどう除くかの詳しい手順は、平均のほうの29万7,200円がどの表のどの列かを確かめた記事にあります。

例として、25〜29歳で6月分の所定内給与額にあたる額が24万円の人は、第1・四分位数21万500円と中位数24万3,300円の間にいます。低い方から数えて4分の1から半分の間にあたります(編集部の試算で、読者本人の額ではありません)。仮定は、表の値をそのまま当てはめたことと、月額を24万円としたことの2つです。

この数字が当てはまらない人

この記事の月額の中位数は、10人以上の民営の事業所で働く一般労働者の値で、次の人には当てはまりません。

  • 短時間労働者。この記事の表は一般労働者のもので、パートなどの短時間労働者は別の表です。概況は一般労働者を「『短時間労働者』に該当しない通常の所定労働時間・日数の労働者」と定めています(2026年10月19日に編集部が原文を確認)
  • 公務員。利用上の一般的注意は、「各表とも、特に説明がなければ民営の事業所のみの数値である」と書いています(1 民営、公営/2026年10月19日に編集部が原文を確認)
  • 5〜9人の事業所で働く人。同じ注意は、「企業規模計は、企業規模10人以上の計であり、企業規模5~9人は含まない」と書いています(6 企業規模計/同日に確認)
  • 高校を中退した人。調査の概要は学歴を、「現在就学中の者及び中途退学した者は、それ以前に卒業又は修了した課程によることとし」と定めています(3 用語の説明(6)/同日に確認)。高校を中退した人は、高校ではなく、それ以前に卒業した課程の区分に入ります

平均より先に、自分の年齢階級の中位数と四分位の幅を確かめます|編集部の判断

編集部は、「高卒の年収はいくらか」と聞かれたら、平均より先に、自分の年齢階級の中位数と、第1・第3四分位数の幅を見ます。

平均は高い額の人に引っ張られ、年齢計では中位数より2万6,800円高く出ます。自分が真ん中より上か下かは、平均ではなく、中位数と並べて言えます。第1・第3四分位数の幅は、真ん中の半分の人が入る範囲で、自分の位置を「低い方から4分の1」「真ん中」「高い方から4分の1」のどこかで言えます。

この読み方が向くのは、今年6月の給与明細が手元にある、フルタイムで働く人です。向きにくいのは、短時間労働者と公務員、そして年収そのもので位置を知りたい人です。年収は、編集部が確認した範囲では、階級で位置を言う形になります。

現職と比べる項目は、残業代を除いた月額、賞与の有無と月数、雇用形態、勤め先の規模です。表の中位数より低くても、それだけで転職を急ぐ理由にはなりません。動く場合の考え方は、賃金のほかに動いて変えられる条件を整理した入口の記事から読めます。転職サービスは、この記事では扱いません。

よくある質問

Q:高卒の年収中央値はいくらですか?

年額の中央値は、編集部が確認した範囲の表に見当たらず、公表されているのは月額の中位数で、高校卒(男女計・年齢計)は27万400円です。月額は2025年6月分の所定内給与額で、残業代と賞与を含まず、短時間労働者と公務員も含みません。総務省の令和4年就業構造基本調査(2022年10月)という別の調査の階級では、正規の職員・従業員の中央値は300〜399万円に入ります(編集部の算出)。

Q:高卒の平均年収中央値はいくらですか?

平均と中央値は別の数字で、月額では高校卒(男女計・年齢計)の平均が29万7,200円、中位数が27万400円です。差は2万6,800円で、中位数のほうが低い値です(編集部の算出)。平均は高い額の人に引っ張られ、本文の表では中位数より高く出ています。

Q:高卒の30代の年収中央値は?

年収の中央値は表に見当たらず、30代の月額の中位数は、30〜34歳が26万4,600円、35〜39歳が28万2,400円です。高校卒・男女計・一般労働者の値で、全学歴の数字ではありません。年齢階級ごとの値で、同じ人の推移ではありません。

Q:高卒20代の年収中央値は?

年収の中央値は表に見当たらず、20代の月額の中位数は、20〜24歳が21万9,800円、25〜29歳が24万3,300円です。高校卒・男女計・一般労働者の値で、全学歴の数字ではありません。〜19歳(15歳以上20歳未満)は20万6,400円です。

Q:高卒の40代の年収中央値はいくらですか?

年収の中央値は表に見当たらず、40代の月額の中位数は、40〜44歳が29万2,200円、45〜49歳が30万1,900円です。高校卒・男女計・一般労働者の値で、全学歴の数字ではありません。年齢階級でいちばん高いのは、50〜54歳の31万400円です。

まとめ

  • 公表されている高卒の中位数は、月額のものです。令和7年調査の高校卒(男女計)は27万400円で、平均の29万7,200円より2万6,800円低い値です
  • 月額の中位数は、人を低い順に並べた真ん中の人の額です。調査の概要の定義にあり、推計は階級ごとの人数から行われています
  • 月額が30万円未満の人は61.5%です。平均は低い順に並べて6割あたりに来ます
  • 年齢階級では、中位数は50〜54歳の31万400円が最高です。下位10%の境は、20〜24歳から50〜54歳まで1万8,300円しか動きません
  • 年額の中央値は、学歴別の表が見当たりません。月額の中位数を12倍しても、年収の中央値にはなりません
  • 就業構造基本調査の階級では、中央値が入るのは正規の職員・従業員で300〜399万円です。有業者全体は、階級の分かる人の中で250〜299万円ですが境目の値で、どちらも階級の中の額は言えません

紙に書き出すのは、自分の年齢階級の行の3つの額(第1・四分位数、中位数、第3・四分位数)です。そこに、残業代を除いた自分の月額を置き、3つの間のどこに入るかを見てください。真ん中より下に入っても、先に確かめるのは自分の月額の範囲と雇用形態で、位置は動く場合の材料の1つにとどまります。

※本記事は公的統計に基づく一般的な情報で、数値は2026年10月19日時点で確認したものです。賃金構造基本統計調査は毎年実施され、公表のたびに額が更新されます。最新の数値は厚生労働省の公表資料をご確認ください。

※ご自身の月額の扱いや個別の状況については、勤務先の担当部署、労働基準監督署などの公的窓口へご確認ください。


参考・出典

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