高卒工場勤務の年収|製造業の区分別に月額と賞与を統計で読む
※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。
令和7年の高校卒の年収を製造業の中分類で並べると、人数が1万人以上の22区分で、繊維工業の345万600円から鉄鋼業の612万1,500円まで開きます。男女計・年齢計の値で、差は267万900円、倍率は約1.8倍です(いずれも編集部の算出)。
この年収は、国が区分別に公表した年額ではありません。月額と賞与は別の項目として公表されていて、年額への組み立ては編集部が行いました。
「工場勤務」の年収を国の統計で探すとき、産業の区分で最も近いのは製造業です(編集部の整理)。ただし製造業で働く高校卒の職種は、生産工程だけとは限りません。
この記事は、製造業の高校卒の月額と賞与を中分類ごとに読み、残業・夜勤の手当、勤続年数、年齢でどう動くかを確かめます。企業規模では分けません。製造業×高校卒を企業規模で分けた表が見当たらないためで、理由は後の節に書きます。
数値は2026年10月17日にe-Statの統計表から取り出した値を、2026年10月20日に編集部が突き合わせて確認しました。
結論:高校卒の年収の算出は、製造業の22区分で345万600円から612万1,500円まで開きます
高校卒(男女計・年齢計)の年収の算出は、製造業の中分類のうち人数が1万人以上の22区分で、345万600円から612万1,500円まで開きます。最低は繊維工業、最高は鉄鋼業で、差は267万900円、倍率は約1.8倍(1.774倍)です(編集部の算出)。
表の行は、年収の算出の額が大きいものから置きました。額の大小の並びであり、区分に付けた評価ではありません。
| 製造業の中分類 | 高校卒の労働者数 | 所定内給与額(月) | きまって支給する現金給与額(月) | 年間賞与その他特別給与額(年) | 年収の算出(年) |
|---|---|---|---|---|---|
| 鉄鋼業 | 125,140人 | 339,700円 | 402,500円 | 1,291,500円 | 6,121,500円 |
| 輸送用機械器具製造業 | 446,990人 | 325,200円 | 384,000円 | 1,345,000円 | 5,953,000円 |
| 化学工業 | 155,470人 | 333,500円 | 373,600円 | 1,275,400円 | 5,758,600円 |
| はん用機械器具製造業 | 165,480人 | 333,000円 | 372,600円 | 1,246,900円 | 5,718,100円 |
| 非鉄金属製造業 | 79,390人 | 318,100円 | 372,900円 | 1,170,800円 | 5,645,600円 |
| 情報通信機械器具製造業 | 50,970人 | 318,400円 | 349,300円 | 1,235,400円 | 5,427,000円 |
| 生産用機械器具製造業 | 239,260人 | 319,500円 | 351,300円 | 1,101,300円 | 5,316,900円 |
| 電子部品・デバイス・電子回路製造業 | 177,440人 | 309,900円 | 348,600円 | 1,068,100円 | 5,251,300円 |
| ゴム製品製造業 | 60,910人 | 305,100円 | 349,700円 | 1,025,800円 | 5,222,200円 |
| 電気機械器具製造業 | 187,500人 | 306,100円 | 340,900円 | 1,078,800円 | 5,169,600円 |
| 業務用機械器具製造業 | 72,480人 | 307,500円 | 335,400円 | 1,120,500円 | 5,145,300円 |
| 窯業・土石製品製造業 | 111,150人 | 299,800円 | 328,700円 | 960,800円 | 4,905,200円 |
| 飲料・たばこ・飼料製造業 | 39,160人 | 290,300円 | 328,000円 | 911,200円 | 4,847,200円 |
| 印刷・同関連業 | 88,220人 | 297,900円 | 338,500円 | 736,300円 | 4,798,300円 |
| プラスチック製品製造業(別掲を除く) | 181,520人 | 283,500円 | 320,600円 | 864,300円 | 4,711,500円 |
| パルプ・紙・紙加工品製造業 | 86,640人 | 281,900円 | 320,300円 | 774,100円 | 4,617,700円 |
| その他の製造業 | 57,370人 | 289,300円 | 314,100円 | 805,100円 | 4,574,300円 |
| 金属製品製造業 | 302,870人 | 282,800円 | 310,900円 | 799,300円 | 4,530,100円 |
| 家具・装備品製造業 | 33,980人 | 288,100円 | 305,100円 | 697,900円 | 4,359,100円 |
| 木材・木製品製造業(家具を除く) | 39,640人 | 270,300円 | 298,400円 | 655,100円 | 4,235,900円 |
| 食料品製造業 | 376,270人 | 247,400円 | 276,900円 | 592,500円 | 3,915,300円 |
| 繊維工業 | 97,420人 | 231,000円 | 246,800円 | 489,000円 | 3,450,600円 |
| (参考)石油製品・石炭製品製造業 ※ | 8,470人 | 371,400円 | 448,400円 | 1,501,100円 | 6,881,900円 |
| (参考)なめし革・同製品・毛皮製造業 ※ | 6,670人 | 251,900円 | 262,400円 | 454,300円 | 3,603,100円 |
| (参考)製造業計 | 3,190,410人 | 299,700円 | 337,900円 | 996,100円 | 5,050,900円 |
(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業中分類・「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」E 製造業(E09〜E32)〈e-Stat 統計表ID 000040420847・公開日2026年3月24日〉の高校卒・男女計・年齢計・企業規模計(10人以上)・民営。月額は2025年6月分、年間賞与は2024年1〜12月の1年分。年収の算出は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」の編集部の算出で、公表値ではない。人数は元の表が十人単位で、10人未満を四捨五入している。※は労働者数が1万人に満たない区分で、1万人は編集部が置いた目安であり統計の側の基準ではない。この2区分は最高・最低・割合の比較に使わない。製造業計の行は、産業大分類の表〈統計表ID 000040420843〉にある同じ値。2026年10月17日に編集部が統計表から取り出した値を、10月20日に突き合わせた)

表から読めることを3つ書きます。
- 製造業計の505万900円を上回る区分は11、下回る区分も11です。高校卒の人数で数えると、上回る11区分に55.5%、下回る11区分に44.5%がいます(22区分の計3,175,270人に対する割合で、編集部の算出)
- 高校卒が最も多い3区分は、輸送用機械器具製造業、食料品製造業、金属製品製造業です。3区分で製造業の高校卒の35.3%にあたります。年収の算出は595万3,000円、391万5,300円、453万100円で、輸送用と食料品の差は203万7,700円、倍率は約1.5倍です(編集部の算出)
- 参考行の石油製品・石炭製品製造業は688万1,900円で、表の22区分のどれより大きい値です。ただし高校卒は8,470人で、比較には使いません。なめし革・同製品・毛皮製造業も6,670人です
この表の「年収」は編集部の算出で、製造業は24の中分類に分かれます
この記事の「年収の算出」は、編集部が月額と賞与から組み立てた額で、国が製造業の区分別に公表した年額ではありません。編集部が確認した範囲では、この調査の統計表に、産業別の「年収」の欄は見当たりません(取り出した表の指標は、きまって支給する現金給与額、所定内給与額、年間賞与その他特別給与額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、所定内実労働時間数、超過実労働時間数です)。
編集部は「きまって支給する現金給与額(6月分)×12+年間賞与」で年収を組み立てました。この組み立てには限りがあります。
- 月額は2025年6月の1か月分で、賞与は2024年1〜12月の1年分です。対象の期間が違い、年の途中で雇われた人の賞与は、雇われた日からの期間になります(調査の概要)
- 6月の残業が、1年を通じて同じとは限りません。きまって支給する現金給与額は、超過労働給与額(時間外・深夜・休日出勤などの手当)を含みます
- 所得税や社会保険料を引く前の額で、手取りではありません
- 年齢計には70歳以上が含まれます。製造業の高校卒の平均年齢は44.3歳で、産業計の46.8歳より低い値です
統計表では、製造業(E)がE09の食料品製造業からE32のその他の製造業まで、24の中分類に分かれています。「工場勤務」と呼ばれる働き方は、この24区分のどれかの事業所で働くことが多いと考えられます(編集部の整理)。ただし、製造業の事業所で働く高校卒には、生産工程以外の職種も含まれます。
職種の側から高校卒の賃金を見る表も、同じ調査にあります。産業計の高校卒(男女計・年齢計)のうち、生産工程従事者の値は次のとおりです。
| 職種(大分類) | 所定内給与額(月) | きまって支給する現金給与額(月) | 年間賞与その他特別給与額(年) | 年収の算出(年) | 労働者数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 生産工程従事者(産業計) | 283,000円 | 323,200円 | 865,300円 | 4,743,700円 | 2,787,170人 |
(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業計・企業規模計(10人以上)の表「職種(大分類)、性、学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」〈e-Stat 統計表ID 000040421123・公開日2026年3月24日〉の高校・男女計・年齢計。年収の算出は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」の編集部の算出。人数は元の表が十人単位。2026年10月20日に確認)
この値は、製造業以外の産業で働く生産工程従事者も含みます。上の製造業の区分とは数えている範囲が違うため、数字を足したり、どちらが高いかを比べたりしません。
職種の側から高校卒の年収の散らばりを見るなら、職業を生産工程に絞って、年収の階級別の割合を世帯調査で見た記事が別にあります。そちらは総務省の別の調査で、この記事の月額や賞与とは数えている量が違うため、数字を足したり比べたりしません。
この記事の表は、10人以上の常用労働者を雇う民営の事業所で働く一般労働者のものです。一般労働者は、短時間労働者に該当しない通常の所定労働時間・日数の労働者をいいます(調査の概要)。短時間労働者は別の表で、この記事では使いません。
調査の学歴の区分名は「高校」で、この記事は調査の数字に「高校卒」、読者や検索語を指す場面に「高卒」を当てて書き分けます。
高校卒の月額の全体像と、年収への組み立てで何が抜けるかは、製造業の中分類に降りる前に、高校卒全体の月額と年収の組み立て方を載せた親記事で扱っています。この記事は、その高校卒全体の値のうち、製造業の中を24区分に分けたものです。
取り出した値は、24区分の合計が製造業計に合うかを突き合わせてから使いました。高校卒の労働者数を24区分で足すと319万410人で、製造業計の319万410人に合います。
月額と賞与は、労働者数による加重平均で突き合わせました。所定内給与額は29万9,660円、きまって支給する現金給与額は33万7,870円、年間賞与は99万6,110円となりました。製造業計の29万9,700円・33万7,900円・99万6,100円に合います(手計算)。
開きの約7割は月額の差、約3割は賞与の差にあたります
22区分で年収の算出が最も大きい鉄鋼業と最も小さい繊維工業の差は、267万900円です。このうち、月額の差の12か月分が186万8,400円で70.0%、賞与の差が80万2,500円で30.0%です。月額の差は、きまって支給する現金給与額で月15万5,700円です(編集部の算出)。
高校卒が多い輸送用機械器具製造業と食料品製造業で見ても、月額の差が63.1%、賞与の差が36.9%と、月額のほうが大きい向きは変わりません。
| 比べる2区分 | 月額の差(月) | 月額の差×12(年) | 賞与の差(年) | 年収の算出の差 | 月額分の割合 | 賞与分の割合 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 鉄鋼業と繊維工業(22区分の最高と最低) | 155,700円 | 1,868,400円 | 802,500円 | 2,670,900円 | 70.0% | 30.0% |
| 輸送用機械器具製造業と食料品製造業(高校卒が多い2区分) | 107,100円 | 1,285,200円 | 752,500円 | 2,037,700円 | 63.1% | 36.9% |
(出典:前の表と同じ統計表ID 000040420847の高校卒・男女計・年齢計。月額はきまって支給する現金給与額。差と割合は編集部の算出。四捨五入のため、割合の合計が100.0%にならない場合がある。2026年10月17日に取り出した値を、10月20日に突き合わせた)
賞与の額そのものにも開きがあります。22区分で最も大きいのは輸送用機械器具製造業の134万5,000円、最も小さいのは繊維工業の48万9,000円です。輸送用機械器具製造業の賞与は、食料品製造業の59万2,500円の約2.3倍にあたります(編集部の算出)。
この節が示すのは、年収の算出の差が月額と賞与のどちらに多く含まれるかまでです。賞与の差が会社の業績によるのか、制度の違いによるのかは、この表から言えません。

時間外や深夜の手当は、きまって支給する現金給与額に入り、所定内給与額には入りません
調査の定義では、所定内給与額は、きまって支給する現金給与額から超過労働給与額を差し引いた額で、超過労働給与額に深夜勤務手当と交替手当が挙がっています。そのため、時間外や深夜の勤務に手当が支払われる職場では、きまって支給する現金給与額が所定内給与額より大きくなります。
交替手当は、定義に「臨時に」交替制勤務の早番や後番に支給される給与と書かれています。毎月決まって支払われる交替の手当がどちらに入るかは、この定義だけでは決まりません。定義は次のとおりです。
所定内給与額 きまって支給する現金給与額のうち、超過労働給与額を差し引いた額をいう。
超過労働給与額とは、次の給与の額をいう。
ア 時間外勤務手当 所定労働日における所定労働時間外労働に対して支給される給与
イ 深夜勤務手当 深夜の勤務に対して支給される給与
ウ 休日出勤手当 所定休日の勤務に対して支給される給与
エ 宿日直手当 本来の職務外としての宿日直勤務に対して支給される給与
オ 交替手当 臨時に交替制勤務の早番あるいは後番に対して支給される交替勤務給など、労働時間の位置により支給される給与
(引用:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の概要」の「(20) 所定内給与額」〈e-Stat 統計表ID 000040465348〉。2026年10月20日に取得済みの原文を確認)
きまって支給する現金給与額から所定内給与額を引いた額が、超過労働給与額です。6月の1か月分の額で、編集部の算出です。製造業の区分ごとに並べると、次のようになります。
| 製造業の中分類 | 所定内給与額(月) | 超過労働給与額(月) | 超過実労働時間数(6月・時間) | 平均勤続年数(年) | 平均年齢(歳) |
|---|---|---|---|---|---|
| 鉄鋼業 | 339,700円 | 62,800円 | 19 | 17.4 | 42.7 |
| 輸送用機械器具製造業 | 325,200円 | 58,800円 | 19 | 17.9 | 43.0 |
| 化学工業 | 333,500円 | 40,100円 | 11 | 17.8 | 43.1 |
| はん用機械器具製造業 | 333,000円 | 39,600円 | 14 | 17.3 | 43.5 |
| 非鉄金属製造業 | 318,100円 | 54,800円 | 16 | 17.5 | 44.4 |
| 情報通信機械器具製造業 | 318,400円 | 30,900円 | 11 | 20.5 | 45.9 |
| 生産用機械器具製造業 | 319,500円 | 31,800円 | 13 | 17.2 | 44.3 |
| 電子部品・デバイス・電子回路製造業 | 309,900円 | 38,700円 | 13 | 19.0 | 44.8 |
| ゴム製品製造業 | 305,100円 | 44,600円 | 14 | 16.8 | 44.3 |
| 電気機械器具製造業 | 306,100円 | 34,800円 | 12 | 17.8 | 45.3 |
| 業務用機械器具製造業 | 307,500円 | 27,900円 | 11 | 18.3 | 45.0 |
| 窯業・土石製品製造業 | 299,800円 | 28,900円 | 11 | 16.5 | 46.9 |
| 飲料・たばこ・飼料製造業 | 290,300円 | 37,700円 | 12 | 15.3 | 44.6 |
| 印刷・同関連業 | 297,900円 | 40,600円 | 15 | 17.5 | 45.3 |
| プラスチック製品製造業(別掲を除く) | 283,500円 | 37,100円 | 14 | 15.8 | 43.8 |
| パルプ・紙・紙加工品製造業 | 281,900円 | 38,400円 | 13 | 15.6 | 45.0 |
| その他の製造業 | 289,300円 | 24,800円 | 10 | 16.3 | 45.2 |
| 金属製品製造業 | 282,800円 | 28,100円 | 11 | 15.2 | 45.7 |
| 家具・装備品製造業 | 288,100円 | 17,000円 | 8 | 15.9 | 45.4 |
| 木材・木製品製造業(家具を除く) | 270,300円 | 28,100円 | 12 | 14.3 | 45.5 |
| 食料品製造業 | 247,400円 | 29,500円 | 14 | 12.8 | 43.4 |
| 繊維工業 | 231,000円 | 15,800円 | 8 | 14.9 | 46.1 |
| (参考)石油製品・石炭製品製造業 ※ | 371,400円 | 77,000円 | 20 | 19.9 | 44.2 |
| (参考)なめし革・同製品・毛皮製造業 ※ | 251,900円 | 10,500円 | 5 | 14.1 | 46.4 |
| (参考)製造業計 | 299,700円 | 38,200円 | 14 | 16.6 | 44.3 |
| (参考)産業計 | 297,200円 | 32,500円 | 13 | 14.2 | 46.8 |
(出典:前の表と同じ統計表ID 000040420847の高校卒・男女計・年齢計・2025年6月分。区分の並びは前の表と同じ。超過労働給与額は「きまって支給する現金給与額−所定内給与額」の編集部の算出。超過実労働時間数は1時間未満を四捨五入した表示値。※は労働者数が1万人に満たない区分。産業計の行は産業大分類の表〈統計表ID 000040420843〉の値。2026年10月17日に取り出した値を、10月20日に突き合わせた)
表から読めることを3つ書きます。
- 超過労働給与額は、22区分で繊維工業の1万5,800円から鉄鋼業の6万2,800円まで開きます。6月の超過実労働時間数は、家具・装備品製造業と繊維工業の8時間から、鉄鋼業と輸送用機械器具製造業の19時間までです
- 同じ14時間の区分でも、額は違います。食料品製造業が2万9,500円、プラスチック製品製造業が3万7,100円、はん用機械器具製造業が3万9,600円、ゴム製品製造業が4万4,600円です。時間が同じでも額が違う理由は、この表から言えません
- 年収の算出に含まれる超過労働給与額の12か月分は、鉄鋼業で75万3,600円、繊維工業で18万9,600円です(6月の1か月分を12倍した編集部の算出で、1年を通じた実額ではありません)
自分の給与明細の手当の名前が、調査のどの項目に当たるかは、会社の賃金規程で確かめます。夜勤手当や交替手当という名前の手当が、割増賃金の支払いなのか、別の手当なのかも、賃金規程の定めで決まります。

勤続年数でみると、月額は勤続0年の22万4,100円から30年以上の38万4,800円まで開きます
製造業の高校卒(男女計・年齢計)の所定内給与額は、勤続0年の22万4,100円から勤続30年以上の38万4,800円まで、16万700円開きます。製造業計の1行を勤続年数の階級で分けた値で、産業の中分類には分けていません。
勤続年数の表には、きまって支給する現金給与額の列がありません。そのため最後の列は「所定内給与額×12+年間賞与」で、残業代などを含まない編集部の算出です。上の節の年収の算出とは式が違います。
| 勤続年数 | 高校卒の労働者数 | 所定内給与額(月) | 年間賞与その他特別給与額(年) | 所定内給与額×12+年間賞与(年) |
|---|---|---|---|---|
| 0年 | 159,890人 | 224,100円 | 61,400円 | 2,750,600円 |
| 1〜2年 | 330,160人 | 227,700円 | 456,500円 | 3,188,900円 |
| 3〜4年 | 229,950人 | 243,400円 | 702,200円 | 3,623,000円 |
| 5〜9年 | 536,580人 | 257,700円 | 801,600円 | 3,894,000円 |
| 10〜14年 | 404,490人 | 279,500円 | 873,900円 | 4,227,900円 |
| 15〜19年 | 422,340人 | 316,000円 | 1,144,500円 | 4,936,500円 |
| 20〜24年 | 270,130人 | 329,300円 | 1,173,800円 | 5,125,400円 |
| 25〜29年 | 224,850人 | 355,100円 | 1,328,200円 | 5,589,400円 |
| 30年以上 | 612,020人 | 384,800円 | 1,590,300円 | 6,207,900円 |
| 勤続年数計 | 3,190,410人 | 299,700円 | 996,100円 | 4,592,500円 |
(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業大分類・「学歴、年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」(E 製造業・F 電気・ガス・熱供給・水道業)〈e-Stat 統計表ID 000040420866・公開日2026年3月24日〉の高校卒・男女計・年齢計・企業規模計(10人以上)・民営。月額は2025年6月分、年間賞与は2024年1〜12月の1年分。最後の列は編集部の算出で、公表値ではない。人数は元の表が十人単位で、10人未満を四捨五入している。2026年10月17日に取り出した値を、10月20日に突き合わせた)
勤続年数の9階級の人数を足すと319万410人で、製造業計に合います。
表から読めることを3つ書きます。
- 勤続5年未満の高校卒は72万人、製造業の高校卒の22.6%で、勤続30年以上は61万2,020人、19.2%です(編集部の算出で、5年未満は0年、1〜2年、3〜4年の合計)
- 勤続0年の年間賞与が6万1,400円と小さいのは、賞与を数える期間が短いためと考えられます。調査は、前年の途中で雇われた人の賞与を、雇われた日からの期間で数えます(調査の概要)
- 最後の列と上の節の年収の算出(505万900円)との差は、勤続年数計の行で45万8,400円です。超過労働給与額3万8,200円の12か月分にあたります(編集部の算出)
製造業に限らない高校卒の勤続年数別の表は、この記事では使っていません。この記事の勤続の表は、製造業の1行だけを取り出したものです。
年齢階級でみると、輸送用機械器具製造業と食料品製造業の差は20〜24歳の3万200円から50〜54歳の9万6,400円へ開きます
製造業の高校卒の所定内給与額は、20〜24歳の22万1,500円から55〜59歳の35万円まで上がり、60〜64歳で27万9,500円に下がります。年齢階級別の表は月額だけで、残業代と賞与は含みません。
表には、製造業計と、高校卒が多い3区分を並べました。3区分は、各年齢階級の高校卒が1万人以上いる20〜64歳の行だけを載せています。
| 年齢階級 | 製造業計 | 食料品製造業 | 金属製品製造業 | 輸送用機械器具製造業 |
|---|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 221,500円 | 201,900円 | 216,000円 | 232,100円 |
| 25〜29歳 | 245,400円 | 219,800円 | 237,900円 | 259,500円 |
| 30〜34歳 | 274,700円 | 238,000円 | 263,100円 | 289,200円 |
| 35〜39歳 | 299,000円 | 256,400円 | 280,700円 | 326,800円 |
| 40〜44歳 | 313,100円 | 279,900円 | 304,900円 | 347,200円 |
| 45〜49歳 | 332,300円 | 289,900円 | 316,600円 | 361,200円 |
| 50〜54歳 | 348,900円 | 290,100円 | 295,800円 | 386,500円 |
| 55〜59歳 | 350,000円 | 276,800円 | 309,800円 | 393,400円 |
| 60〜64歳 | 279,500円 | 226,600円 | 263,500円 | 306,600円 |
| 年齢計 | 299,700円 | 247,400円 | 282,800円 | 325,200円 |
(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者の産業中分類の表〈統計表ID 000040420847〉と、産業大分類の勤続年数階級別の表〈統計表ID 000040420866〉の高校卒・男女計・企業規模計(10人以上)・民営。所定内給与額・2025年6月分。製造業計の列は、勤続年数計の行の値。~19歳と65歳以上の行は、3区分のうち高校卒が1万人に満たない階級があるため載せていない。1万人は編集部が置いた目安であり統計の側の基準ではない。2026年10月17日に取り出した値を、10月20日に突き合わせた)
表から読めることを3つ書きます。
- 輸送用機械器具製造業と食料品製造業の差は、20〜24歳の3万200円から、50〜54歳の9万6,400円へ、約3.2倍に開きます(編集部の算出)
- 20〜24歳から50〜54歳までの上がり幅は、食料品製造業が8万8,200円、輸送用機械器具製造業が15万4,400円です(編集部の算出)
- 金属製品製造業は、45〜49歳の31万6,600円から50〜54歳の29万5,800円へ下がり、55〜59歳で30万9,800円に戻ります。区分によって、50代前半の形が違います
この表は、2025年6月に各年齢階級で働いていた人の断面で、同じ人が年を重ねたときの軌跡ではありません。60〜64歳で下がる理由は、この表から言えません。
企業規模で分けた表は、製造業の高校卒では見当たりません
編集部が確認した範囲では、製造業の高校卒を企業規模で分けた表は見当たりません。確認したのは、令和7年賃金構造基本統計調査の統計表の一覧(題名)と、製造業の表の中身です。
製造業の中分類の表(統計表ID 000040420847)は、企業規模が「企業規模計(10人以上)」の1区分だけでした。一覧の題名を2026年10月17日に取得した範囲では、産業と企業規模と学歴を同時に分けた表は見当たりませんでした。編集部が取り出した企業規模別の学歴の表は、産業を分けない表でした。
「大手と中小で比べたい」という見方は自然ですが、この記事は統計の実額では示せません。製造業の高校卒の額が、勤め先の従業員数でどう違うかは、この表から言えません。
製造業に絞らない高校卒の表は、企業規模を分けたものが別にあります。その読み方は、別の記事に送ります。
編集部の見方:区分の名前より、自分の勤め先の区分・勤続・手当の行に明細を当てて読みます
編集部は、この表を「年収の高い区分に移れば高校卒の年収が上がる」という保証としては読みません。理由は3つです。
- 表は、2025年6月に各区分で働いていた人の断面で、同じ人が区分を移ったときの額ではありません
- 所定内給与額の開きは、22区分の最高と最低の差10万8,700円より、製造業計の勤続0年と30年以上の差16万700円のほうが大きく見えます(編集部の算出で、勤続の表は区分を分けていない1行のため、年齢の構成も混ざります)
- 年収の算出の開きには、賞与と、6月の超過労働給与額が入っています。基本給だけの差ではありません
「工場勤務は稼げる」「工場勤務は稼げない」のどちらの言い方も、この表では1つの数字に決まりません。区分、勤続、手当のどれで説明できる差かを分けてから、自分の位置を見るのが、編集部の考え方です。
自分の明細を表に当てるときは、次の3つの順で進めます。
- 勤め先が主に作っている物を、表の24区分から1つ選びます。選べないときは、候補の2行を並べて読みます
- 直近の6月の給与明細で、基本給などの所定内の支給額と、残業・深夜・交替の手当を分けます。賞与は、前年1年分の合計を使います。所得税などを引く前の額で並べます
- 同じ区分の行と、勤続年数の近い行に当てます。差が出たら、手当の差か、勤続の差かを分けます
区分の名前だけを理由に勤め先を選び直す判断は、この表からは支えられません。工場の仕事を離れるかどうかを考えるときは、製造の仕事を離れる前に確かめる材料を、求人の側から書いた記事を先に開いてください。
よくある質問
Q:高卒で工場勤務の年収は?
製造業の高校卒(男女計・年齢計)の年収の算出は505万900円で、中分類の22区分では345万600円から612万1,500円です。年収の算出は編集部が組み立てた額で、国が公表した年額ではありません。
区分、勤続、手当で動くため、給料や収入も、自分の勤め先の区分の行から読みます。
Q:高卒で工場勤務の平均年収は?
国が「平均年収」として公表した額は、取り出した表の指標に見当たりません。公表されているのは、6月分の月額と前年1年分の賞与で、年額への組み立ては編集部が行いました。
製造業計の高校卒の月額は、所定内給与額が29万9,700円、きまって支給する現金給与額が33万7,900円です。
Q:高卒で工場勤務の30代の年収は?
製造業の高校卒の所定内給与額は、30〜34歳が27万4,700円、35〜39歳が29万9,000円です。年齢階級別の表は月額だけで、残業代と賞与は含みません。
この記事は、年齢階級別の年収の算出を作っていません。
Q:高卒で工場勤務の50代の年収は?
製造業の高校卒の所定内給与額は、50〜54歳が34万8,900円、55〜59歳が35万円で、60〜64歳は27万9,500円に下がります。月額だけの値で、残業代と賞与は含みません。
区分によって形は違い、50〜54歳は輸送用機械器具製造業が38万6,500円、食料品製造業が29万100円です。
Q:大塚製薬工場の年収は高卒でいくらですか?
この記事の表は製造業の中分類別で、企業ごとの高校卒の額は載っていません。企業ごとの額は取り出した表になく、この記事では企業の順位も載せません。
個別の会社について調べたいときは、会社ごとの採用や待遇を1社ずつ書いた記事の一覧から入れます。会社の資料の額が高校卒に限った値かどうかは、各社の資料で確かめてください。
Q:高卒で工場勤務の生涯年収はいくらですか?
この記事の表は、2025年6月の月額と前年1年分の賞与の断面で、生涯の合計額は出していません。勤続年数別の表を足し合わせる推計には、同じ人が全期間を同じ区分で働くという仮定が要ります。
この記事は、その仮定を置いた金額を書きません。
まとめ
- 高校卒(男女計・年齢計)の年収の算出は、製造業の中分類のうち人数が1万人以上の22区分で、繊維工業の345万600円から鉄鋼業の612万1,500円まで、約1.8倍の開き(令和7年・編集部の算出)
- 年収の算出は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」で、国の公表値ではない(編集部が確認した範囲では、産業別の「年収」の欄は見当たらない)
- 最高と最低の差のうち、月額の差の12か月分が70.0%、賞与の差が30.0%
- 調査の定義では、時間外・深夜などの手当は超過労働給与額に入り、所定内給与額には入らない(交替手当は「臨時に」支給されるものが挙がっている)。超過労働給与額は22区分で1万5,800円から6万2,800円
- 製造業の高校卒の所定内給与額は、勤続0年の22万4,100円から30年以上の38万4,800円まで開く。企業規模で分けた表は、製造業×高校卒では見当たらない
最初に確かめるのは、勤め先の区分の行と、勤続年数の近い行です。その行に、6月の所定内の支給額と、残業・深夜・交替の手当を分けて当てます。
1万人に満たない区分は、比較に使いません。
※本記事は公的統計にもとづく一般的な情報で、数値は2026年10月17日に取り出し、10月20日に確認した令和7年調査の値です。賃金構造基本統計調査は毎年公表され、額は更新されます。
※ご自身の賃金や働き方の個別の事情は、勤務先の担当部署、労働基準監督署、ハローワークなどの公的窓口で確かめてください。
参考・出典
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業中分類 学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 E 製造業(E09〜E32)」(統計表ID 000040420847・公開日2026年3月24日。高校卒の男女計の中分類別の所定内給与額・きまって支給する現金給与額・年間賞与その他特別給与額・労働者数・平均年齢・平均勤続年数・超過実労働時間数、年齢階級別の所定内給与額・労働者数を2026年10月17日に取り出して使用。2026年10月20日に突き合わせ): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040420847
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 学歴、年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(E 製造業・F 電気・ガス・熱供給・水道業)」(統計表ID 000040420866・公開日2026年3月24日。高校卒・男女計の製造業の勤続年数階級別・年齢階級別の所定内給与額・年間賞与・労働者数を2026年10月17日に取り出して使用。2026年10月20日に突き合わせ): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040420866
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計・産業別)」(統計表ID 000040420843・公開日2026年3月24日。製造業計・産業計の高校卒の値を2026年10月17日に取り出して使用。2026年10月20日に突き合わせ): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040420843
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種(大分類)、性、学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」(統計表ID 000040421123・公開日2026年3月24日。産業計の生産工程従事者の高校卒・男女計・年齢計の値を使用。2026年10月20日に確認): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421123
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の概要」(対象事業所・一般労働者の定義・所定内給与額と超過労働給与額の定義・年間賞与の期間。e-Stat 統計表ID 000040465348。2026年10月20日に取得済みの原文を確認): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040465348
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 利用上の一般的注意」(表章事項と端数処理・労働者数。e-Stat 統計表ID 000040465347。2026年10月20日に取得済みの原文を確認): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040465347
