年収

高卒年収ランキングは産業別に読む|並びが入れ替わる理由

産業ごとの年収の並びを横棒の長さで表したイメージ
コロキャリア編集部

※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

産業ごとの高校卒の年収を並べると、最高は電気・ガス・熱供給・水道業の739万1,000円、最低は医療,福祉の369万8,900円です。令和7年の賃金構造基本統計調査(男女計・年齢計)から、編集部が年収を組み立てた値です。差は369万2,100円で、約2.0倍です(いずれも編集部の算出)。

この年収は、国が産業別に公表した年額ではありません。月額と賞与は別の項目として公表され、年額への組み立ては読む側が行います。

この記事は、高卒年収ランキングの並びを動かす3つの条件を確かめます。数える項目、勤続年数、男女の構成です。順位は産業の優劣を決めるものではなく、表の読み方の材料として扱います。

数値は2026年10月17日にe-Statの統計表から取り出した値を、2026年10月20日に編集部が突き合わせて確認しました。

結論:高校卒(男女計)の年収の算出は、産業大分類の15区分で369万8,900円から739万1,000円まで開きます

高校卒(男女計)の年収の算出は、産業大分類の15区分で、369万8,900円から739万1,000円まで開きます。最高の電気・ガス・熱供給・水道業と最低の医療,福祉の差は369万2,100円で、倍率は約2.0倍(1.998倍)です(編集部の算出)。

表は、年収の算出が大きい順に並べています。大小の順であって、産業の良し悪しやおすすめの順ではありません。

表の「所定内給与額」は、6月分の月額から超過労働給与額(時間外・深夜・休日などの手当)を除いた額です。「きまって支給する現金給与額」はそれを含む額で、どちらも所得税や社会保険料を引く前です。

産業(大分類) 高校卒の労働者数 所定内給与額(月) きまって支給する現金給与額(月) 年間賞与その他特別給与額(年) 年収の算出(年) 高い方から数えた番号
F 電気・ガス・熱供給・水道業 66,390人 434,500円 504,600円 1,335,800円 7,391,000円 1
G 情報通信業 126,190人 384,400円 416,200円 1,280,900円 6,275,300円 2
L 学術研究,専門・技術サービス業 209,790人 360,000円 394,600円 1,149,800円 5,885,000円 3
D 建設業 810,460人 339,600円 366,500円 931,600円 5,329,600円 4
E 製造業 3,190,410人 299,700円 337,900円 996,100円 5,050,900円 5
Q 複合サービス事業 92,350人 309,300円 329,100円 1,048,600円 4,997,800円 6
K 不動産業,物品賃貸業 125,190人 313,400円 340,100円 883,300円 4,964,500円 7
J 金融業,保険業 182,520人 333,200円 341,200円 802,200円 4,896,600円 8
H 運輸業,郵便業 1,256,110人 298,100円 356,900円 571,800円 4,854,600円 9
I 卸売業,小売業 1,162,800人 296,000円 315,400円 781,600円 4,566,400円 10
O 教育,学習支援業 58,540人 292,300円 314,600円 786,500円 4,561,700円 11
R サービス業(他に分類されないもの) 993,120人 266,000円 294,000円 429,300円 3,957,300円 12
N 生活関連サービス業,娯楽業 177,910人 272,000円 288,600円 432,500円 3,895,700円 13
M 宿泊業,飲食サービス業 258,930人 260,600円 284,200円 307,500円 3,717,900円 14
P 医療,福祉 872,520人 251,100円 263,900円 532,100円 3,698,900円 15
(参考)産業計 9,589,030人 297,200円 329,700円 782,600円 4,739,000円 –
(参考)C 鉱業,採石業,砂利採取業 ※ 5,820人 324,900円 355,400円 1,030,200円 5,295,000円 –

(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業大分類・表番号1「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計・産業別)」〈e-Stat 統計表ID 000040420843・公開日2026年3月24日〉の高校卒・男女計・年齢計・企業規模計(10人以上)・民営。月額は2025年6月分、年間賞与は2024年1〜12月の1年分。年収の算出は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」の編集部の算出で、公表値ではない。人数は元の表が十人単位で、10人未満を四捨五入している。年齢計は70歳以上を含む。※は労働者数が1万人に満たない区分で、1万人は編集部が置いた目安であり統計の側の基準ではない。この区分は最高・最低・番号の比較に使わない。2026年10月17日に編集部が統計表から取り出した値を、10月20日に突き合わせた)

表から読めることを3つ書きます。

  • 最高の電気・ガス・熱供給・水道業は、高校卒が6万6,390人の区分です。産業計の9,589,030人の0.7%にあたります(編集部の算出)
  • 産業計の473万9,000円を上回る産業は9つ、下回る産業は6つです。高校卒の人数で数えると、上回る9産業に63.2%、下回る6産業に36.7%がいます(編集部の算出)。残りは鉱業の0.1%に満たない人数です
  • 高校卒がいちばん多い産業は製造業で、319万410人です。産業計の33.3%にあたり、年収の算出は505万900円で、産業計より31万1,900円大きい値です(編集部の算出)

取り出した値は、産業ごと・勤続年数ごと・男女ごとの3つの合計で、産業計や男女計に合うかを突き合わせてから使いました。1つ目は、鉱業を含む16産業の値を労働者数で加重平均する方法です。

所定内給与額は29万7,180円、きまって支給する現金給与額は32万9,730円、年間賞与は78万2,630円となりました。産業計の29万7,200円・32万9,700円・78万2,600円に合います(手計算)。

残る2つの検算は、勤続5〜9年の表と男女別の表で、後の節に書きます。産業や列の取り違えがあれば、加重平均は合いません。

高校卒の年収の算出を産業15区分で大きい順に並べた横棒グラフ

この表の「年収」は編集部の算出で、国が公表した産業別の年額ではありません

この記事の「年収の算出」は、編集部が月額と賞与から組み立てた額で、国が産業別に公表した年額ではありません。編集部が確認した範囲では、この調査の統計表に、産業別の「年収」の欄は見当たりません(取り出した表の指標は、きまって支給する現金給与額、所定内給与額、年間賞与その他特別給与額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、所定内実労働時間数、超過実労働時間数です)。

年収の公表値が見当たらないため、編集部は「きまって支給する現金給与額(6月分)×12+年間賞与」で年収を組み立てました。この組み立てには限りがあります。

  • 月額は2025年6月の1か月分で、賞与は2024年1〜12月の1年分です。対象の期間が違い、年の途中で雇われた人の賞与は、雇われた日からの期間になります(調査の概要)
  • 6月の残業が、1年を通じて同じとは限りません。きまって支給する現金給与額は残業代にあたる超過労働給与額を含み、6月1か月の超過実労働時間数は、15産業で3時間(金融業,保険業)から25時間(運輸業,郵便業)まで開きます
  • 所得税や社会保険料を引く前の額で、手取りではありません
  • 年齢計には70歳以上が含まれ、高校卒の平均年齢は産業計の46.8歳に対し、製造業の44.3歳から運輸業,郵便業の50.5歳まで産業で違います

この記事の表は、10人以上の常用労働者を雇う民営の事業所で働く一般労働者のものです。短時間労働者は別の表で、公営を足した集計も使っていません。

調査の学歴の区分名は「高校」で、この記事は調査の数字に「高校卒」、読者や検索語を指す場面に「高卒」を当てて書き分けます。表の15区分に、公務は入っていません。

年収の組み立て方には、残業代を含まない「所定内給与額×12+年間賞与」もあります。産業計の高校卒でその式を使うと434万9,000円で、この記事の473万9,000円との差39万円は、超過労働給与額の12か月分です(いずれも編集部の算出)。

月額を12倍した額から何が抜けるかや、自分の額を調査と同じ形に直す手順は、産業計の1行を産業別に割る前の、高校卒の月額の基礎を載せた親記事で扱いました。この記事は、その1行を産業別に割って並べ直したものです。

上位10件のうち産業別の1位を掲げた2ページは、年収と初任給で、1位の産業が違います

編集部は2026年10月20日に「高卒年収ランキング」で検索し、上位10件の見出しを抽出しました。3位は見出しを取得できなかったため、読めたのは9ページです。

見出しに産業(業種・業界)を並べていたのは4ページ、職種・職業を並べていたのは6ページでした。見出しに「1位」と産業名を並べていたのは2ページで、1つは年収のランキングで1位が金融・保険業、もう1つは初任給のランキングで1位が建設業でした。

この記事の表では、金融業,保険業は高い方から数えて8番目、建設業は4番目です。2つのページが使った統計の年や母集団は、見出しから分かりません。食い違いの原因までは、この記事から言えません。

「所定内」「きまって支給」「勤続」「労働者数」「標本」を含む見出しは、9ページのうち0ページでした。「月額賃金」と「年収」の違いを見出しに置いたのは1ページです(見出しの範囲での数えで、本文は未確認)。

大卒との比較を見出しに置くページは6ページあります。この記事は大卒の値を使わず、高校卒の内側で産業を比べます。

並びは測る項目で入れ替わり、運輸業,郵便業は所定内給与額で9番目、きまって支給額で5番目です

同じ15産業を3つの項目で並べると、番号が動くのは7産業です。所定内給与額は残業代にあたる超過労働給与額を除いた月額、きまって支給する現金給与額はそれを含む月額です。年収の算出は、後者を12倍して年間賞与を足したものです。

番号はどの項目も、高い方から数えた15産業の中の順です。超過実労働時間数は6月1か月の平均で、年間賞与は2024年1〜12月の1年分です。

産業(大分類) 所定内給与額の番号 きまって支給額の番号 年収の算出の番号 超過実労働時間数(時間) 年間賞与(円)
F 電気・ガス・熱供給・水道業 1 1 1 16 1,335,800
G 情報通信業 2 2 2 10 1,280,900
L 学術研究,専門・技術サービス業 3 3 3 12 1,149,800
D 建設業 4 4 4 10 931,600
E 製造業 8 8 5 14 996,100
Q 複合サービス事業 7 9 6 9 1,048,600
K 不動産業,物品賃貸業 6 7 7 11 883,300
J 金融業,保険業 5 6 8 3 802,200
H 運輸業,郵便業 9 5 9 25 571,800
I 卸売業,小売業 10 10 10 8 781,600
O 教育,学習支援業 11 11 11 10 786,500
R サービス業(他に分類されないもの) 13 12 12 12 429,300
N 生活関連サービス業,娯楽業 12 13 13 7 432,500
M 宿泊業,飲食サービス業 14 14 14 11 307,500
P 医療,福祉 15 15 15 4 532,100

(出典:前の表と同じ統計表ID 000040420843の高校卒・男女計・年齢計。番号は鉱業を除く15産業の中の順で、編集部の算出。超過実労働時間数は1時間未満を四捨五入した表示値。2026年10月17日に取り出した値を、10月20日に突き合わせた)

番号が動く7産業のうち、3つを読みます。

  • 運輸業,郵便業は、所定内給与額で9番目、きまって支給額で5番目、年収の算出で9番目です。きまって支給額と所定内給与額の差は5万8,800円で、産業計の3万2,500円の約1.8倍です(編集部の算出)。6月の超過実労働時間数は25時間で、産業計の13時間より長く、年間賞与は57万1,800円と産業計の78万2,600円より小さい値です
  • 金融業,保険業は、所定内給与額で5番目、きまって支給額で6番目、年収の算出で8番目です。超過実労働時間数は3時間で15産業で最も短く、差は8,000円です(編集部の算出)。年間賞与は80万2,200円で、産業計の78万2,600円より1万9,600円大きい額です
  • 製造業は、所定内給与額ときまって支給額で8番目、年収の算出で5番目です。年間賞与は99万6,100円で、15産業のうち5番目に大きい額です

残業代と賞与のどちらが、どの産業で番号を動かしたかは、表の向きから読めます。ただし、産業ごとに超過実労働時間数や賞与が違う理由は、この表には書かれていません。

どの項目で並べたかを書いていないランキングは、番号どうしを比べられません。検索結果で目にする産業別のランキングが、所定内給与額なのか、残業代を含む額なのか、賞与まで足した額なのかを、見出しの範囲では確かめられませんでした。

15産業の高校卒の賃金を3つの項目で並べたときに番号が動く産業を示した図

勤続5〜9年にそろえると、産業間の開きは13万3,300円から7万6,100円に縮みます

勤続年数を5〜9年にそろえると、所定内給与額の最高と最低の差は7万6,100円です。比べたのは、5〜9年の階級に高校卒が1万人以上いる14産業で、5〜9年は勤続5年以上10年未満です。

年齢計では、同じ14産業の最高と最低の差が13万3,300円でした。縮み幅は5万7,200円です(いずれも編集部の算出)。

年齢計の額には、勤続の長さの違いが入っています。高校卒の平均勤続年数は、産業計の14.2年に対し、電気・ガス・熱供給・水道業が21.5年、医療,福祉が9.6年です。

産業(大分類) 年齢計の所定内給与額 年齢計での番号(14産業) 勤続5〜9年の所定内給与額 勤続5〜9年での番号(14産業) 勤続5〜9年の労働者数
D 建設業 339,600円 3 322,100円 1 155,190人
G 情報通信業 384,400円 1 312,800円 2 16,600人
L 学術研究,専門・技術サービス業 360,000円 2 310,500円 3 37,900人
K 不動産業,物品賃貸業 313,400円 5 292,700円 4 26,120人
J 金融業,保険業 333,200円 4 291,700円 5 28,480人
H 運輸業,郵便業 298,100円 8 273,700円 6 257,010人
I 卸売業,小売業 296,000円 9 263,900円 7 212,540人
O 教育,学習支援業 292,300円 10 262,800円 8 10,960人
E 製造業 299,700円 7 257,700円 9 536,580人
N 生活関連サービス業,娯楽業 272,000円 11 256,800円 10 36,000人
M 宿泊業,飲食サービス業 260,600円 13 253,200円 11 55,920人
Q 複合サービス事業 309,300円 6 251,100円 12 16,380人
R サービス業(他に分類されないもの) 266,000円 12 249,600円 13 210,170人
P 医療,福祉 251,100円 14 246,000円 14 200,300人

(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・産業大分類の表「学歴、年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」〈e-Stat 統計表ID 000040420865〜000040420872・公開日2026年3月24日〉の高校卒・男女計・年齢計・企業規模計・民営。2025年6月分。番号は編集部の算出で、5〜9年の階級に高校卒が1万人に満たない鉱業,採石業,砂利採取業〈1,140人〉と電気・ガス・熱供給・水道業〈7,050人〉を除く14産業の中の順。人数は元の表が十人単位で、10人未満を四捨五入している。2026年10月17日に取り出した値を、10月20日に突き合わせた)

2つ目の検算です。鉱業と電気・ガス・熱供給・水道業を足した16産業の5〜9年の所定内給与額を労働者数で加重平均すると、26万6,670円となりました。産業計の高校卒の5〜9年の26万6,600円に合います(手計算)。

16産業の人数の合計は1,808,340人で、産業計の1,808,330人と10人違うだけです。

勤続をそろえると、読み取れることが3つあります。

  • 建設業は、年齢計で3番目、5〜9年で1番目です。高校卒の平均勤続年数は13.9年で、産業計の14.2年より短い産業です
  • 製造業は年齢計で7番目、5〜9年で9番目、複合サービス事業は6番目から12番目に下がります。平均勤続年数は製造業が16.6年、複合サービス事業が18.1年で、産業計より長い産業です
  • 運輸業,郵便業は、年齢計の8番目から5〜9年の6番目へ上がります。

この表は、5〜9年の階級の中でも、年齢の構成が産業で違う可能性があります。同じ人が産業を移ったときの額でもありません。勤続年数をそろえると開きが縮むことまでが、この表から読めることです。縮んだ理由のうち勤続の長さが占める割合は、別の分析が要ります。

企業規模で分けた表は、この記事では使いません。産業を並べる軸と、規模を並べる軸を、1本の記事に重ねないためです。

男女計の並びは性別の構成に左右され、金融業,保険業の高校卒は85.6%が女性です

金融業,保険業の高校卒は女性が85.6%を占め、男女計の33万3,200円は女の31万2,000円に近い値です。男の45万9,300円とは12万6,100円、女の額とは2万1,200円しか離れていません(編集部の算出)。

割合は、女の労働者数を男と女の合計で割った編集部の算出です。人数は元の表が十人単位で、割合にも四捨五入の幅があります。

産業(大分類) 男の所定内給与額 女の所定内給与額 男と女の差 女性の割合
F 電気・ガス・熱供給・水道業 443,500円 350,700円 ※ 92,800円 9.7%
G 情報通信業 413,200円 308,800円 104,400円 27.6%
L 学術研究,専門・技術サービス業 380,900円 307,000円 73,900円 28.3%
D 建設業 349,100円 267,400円 81,700円 11.7%
E 製造業 323,700円 233,700円 90,000円 26.7%
Q 複合サービス事業 337,100円 256,300円 80,800円 34.5%
K 不動産業,物品賃貸業 343,300円 259,800円 83,500円 35.8%
J 金融業,保険業 459,300円 312,000円 147,300円 85.6%
H 運輸業,郵便業 307,300円 236,100円 71,200円 12.8%
I 卸売業,小売業 331,100円 243,200円 87,900円 39.9%
O 教育,学習支援業 318,600円 259,600円 59,000円 44.6%
R サービス業(他に分類されないもの) 281,200円 231,100円 50,100円 30.4%
N 生活関連サービス業,娯楽業 302,600円 230,900円 71,700円 42.7%
M 宿泊業,飲食サービス業 290,900円 222,600円 68,300円 44.5%
P 医療,福祉 271,500円 244,000円 27,500円 74.1%
(参考)産業計 321,700円 245,000円 76,700円 32.0%

(出典:前の表と同じ統計表ID 000040420843の高校卒・男・女・年齢計・2025年6月分の所定内給与額と労働者数。産業の並びは年収の算出の番号と同じ。差と割合は編集部の算出。※は女の労働者数が6,460人で1万人に満たない値で、最高・最低の比較に使わない。2026年10月17日に取り出した値を、10月20日に突き合わせた)

3つ目の検算です。金融業,保険業の男の労働者数は26,210人、女は156,310人です。2つを労働者数で加重平均すると33万3,150円となり、男女計の33万3,200円に合います(手計算)。

表から読めることは3つあります。

  • 男だけで並べると、15産業のうち所定内給与額が最も高いのは金融業,保険業の45万9,300円です。男女計で最高の電気・ガス・熱供給・水道業の43万4,500円ではありません。電気・ガス・熱供給・水道業の男は44万3,500円で、2番目です
  • 女だけで並べると、1万人以上の産業で最も高いのは金融業,保険業の31万2,000円です。最も低いのは宿泊業,飲食サービス業の22万2,600円で、電気・ガス・熱供給・水道業の35万700円は人数が少なく、比較に使いません
  • 男と女の差は、15産業のうち金融業,保険業の14万7,300円が最も大きく、医療,福祉の2万7,500円が最も小さい値です。医療,福祉は女性が74.1%を占め、男の27万1,500円は15産業で最も低い額です

男女で額が違う理由が、職種、勤続、役職のどれにあるかは、この表から言えません。男女計の並びを産業の違いだけと読むと、性別の構成の違いが混ざります。

男女計・男・女の3つの列の違いは、産業計の値では親記事が扱っています。この記事は、その3つの列を産業別に割りました。

編集部の見方:産業の並びは、移った先の額の約束ではなく、いまの位置を測る材料です

編集部は、この並びを「高い産業に移れば高校卒の年収が上がる」という保証としては読みません。理由は3つです。

  1. 表は、2025年6月に各産業で働いていた人の断面で、同じ人が産業を移ったときの額ではありません
  2. 勤続年数を5〜9年にそろえると、産業間の開きが縮み、番号も入れ替わります
  3. 男女計の額には、性別の構成が混ざります

この記事の15産業は、すべて高校卒の値です。学歴が同じでも、産業によって年収の算出が約2.0倍開いて見え、その開きの一部に勤続・賞与・男女の構成が入っています。

編集部は、これを「止まっているのは学歴ではなく、いま身を置いている場所のほうだ」と考える根拠の1つにしています。学歴を取り直す方向は、この記事の結論に含めません。

自分の位置は、次の3つで測ります。

  1. 勤め先の主な事業にあたる産業名を、表の15区分から1つ選びます。選べないときは、候補の産業の行を2つ並べて読みます
  2. 自分の年収を、この記事と同じ組み立てに直します。直近の6月の給与明細のうち、賞与を除いた支給額を12倍し、前年1年間の賞与の合計を足します。所得税などを引く前の額で並べます
  3. 同じ行の年収の算出と並べたあと、勤続年数の近い階級の行と、男女別の行にも当てます。差がどの条件で出ているかを分けるためです

表の産業名だけで勤め先を選び直すことは、編集部は勧めません。産業を変える前に確かめる順は、産業名だけで勤め先を選び直す前に、確かめる順を書いた総論に書きました。

職業の区分で年収の散らばりを見たい場合は、産業ではなく職業の側から高校卒の年収の散らばりを見る記事が別にあります。産業ごとの人数を読みたい場合は、同じ産業区分を、賃金ではなく就業者の数のほうで読んだ記事があります。

この記事は賃金構造基本統計調査自身の労働者数だけを使い、就業者数や入職率、離職率は表に入れていません。

よくある質問

Q:高卒の年収ランキングは?

令和7年の高校卒(男女計・年齢計)の年収の算出は、産業大分類の15区分で、電気・ガス・熱供給・水道業の739万1,000円が最高です。最低は医療,福祉の369万8,900円です。年収の算出は編集部が組み立てた額で、国が公表した年額ではありません。

並びは、測る項目、勤続年数、男女の構成で入れ替わります。順位は産業の優劣を示すものではありません。

Q:高卒の公務員の年収ランキングは?

この記事の表は民営事業所の一般労働者の集計で、公務員の年収の並びは載っていません。この記事は公務員の並びを作りません。

公務員の給与の決まり方は、別のカテゴリで扱っています。公務員の給与が条例と給料表でどう決まるかの入口から入れます。

Q:高卒女性の年収ランキングは?

この記事の表は女の年収の算出を載せていないため、ここでは女の所定内給与額(月・年齢計)の高い側と低い側を示します。1万人以上の産業で高い側は、金融業,保険業が31万2,000円、情報通信業が30万8,800円、学術研究,専門・技術サービス業が30万7,000円です。

低い側は、宿泊業,飲食サービス業が22万2,600円、生活関連サービス業,娯楽業が23万900円、サービス業(他に分類されないもの)が23万1,100円です。残業代と賞与を含めた並びとは、番号が変わる可能性があります。

Q:高卒でも年収が高い企業はどこですか?

この記事の表は産業別で、企業ごとの高校卒の額は載っていません。企業ごとの額は取り出した表になく、この記事では企業の順位も載せません。この記事は産業を並べますが、優劣や推薦はしません。

個別の会社について調べたいときは、個別の会社について書いた記事の一覧から入れます。会社の資料の額が高校卒に限った値かどうかは、各社の資料で確かめてください。

Q:高卒で年収300万円は低いですか?

年収300万円は、この記事の15産業の年収の算出(いちばん低い医療,福祉で369万8,900円)を下回ります。ただし、この算出は残業代と賞与を含む平均で、自分の額と並べるには同じ形に直す必要があります。

この表は短時間労働者を含みません。平均だけでは、300万円の人が分布のどこにいるかは分かりません。

Q:高卒で工場勤務の年収は?

表の製造業の行では、高校卒(男女計・年齢計)の年収の算出が505万900円、所定内給与額が月29万9,700円です。製造業の高校卒は319万410人で、15産業で最も人数の多い産業です。

製造業に勤めていても、職種が生産工程とは限りません。製造業の中の職種や、企業規模ごとの額は、この記事の表にありません。

まとめ

  • 産業大分類15区分で並べた高校卒(男女計・年齢計)の年収の算出は、電気・ガス・熱供給・水道業の739万1,000円から医療,福祉の369万8,900円までです。開きは約2.0倍です(令和7年・編集部の算出)
  • 年収の算出は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」で、国の公表値ではない(編集部が確認した範囲では、産業別の「年収」の欄は見当たらない)
  • 並びは、所定内給与額・きまって支給額・年収の算出で、15産業中7産業の番号が動く
  • 勤続5〜9年にそろえると、14産業の所定内給与額の最高と最低の差は、13万3,300円から7万6,100円に縮む
  • 男女計の額には性別の構成が混ざり、金融業,保険業の高校卒は85.6%が女性。1万人に満たない区分は比較に使わない

並べる行は、勤め先の産業の1行です。そこに、この記事と同じ組み立てで直した自分の年収を置きます。

差が出たら、勤続年数の階級の行と男女別の行に替えて、どの条件で説明できるかを確かめます。

※本記事は公的統計にもとづく一般的な情報で、数値は2026年10月17日に取り出し、10月20日に確認した令和7年調査の値です。賃金構造基本統計調査は毎年公表され、額は更新されます。

※賃金や働き方など個別の状況については、勤務先の担当部署、労働基準監督署、ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。


参考・出典

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