高卒で日清製粉に入れる?グループ各社の学歴条件を確認

製粉会社の募集要項で応募資格の学歴条件を確認するイメージ

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※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

先に結論を書きます。編集部が2026年8月23日に日清製粉グループの新卒採用サイトで募集要項を確認したところ、応募資格は「2027年3月に大学、大学院を卒業・修了見込みの方」で、高等学校・高専・専門学校・短大はどこにも入っていませんでした。初任給の表も同じで、いちばん下の区分が大学卒です。高校卒という行そのものがありません。

つまり「高卒で日清製粉に入れますか」への現時点の答えは、公開されている新卒の募集要項の範囲では、入口は開いていないになります。工場のオペレーター採用のような導線も、公式の採用サイトには置かれていませんでした。

そのうえで、この記事には続きがあります。中途採用の側には学歴要件の記載がなく、代わりに「資格」が必須要件になっているグループ会社があります。そしてその資格は、高卒でも取れます。どこに何が書いてあるかを、順に示します。

目次

先に整理:「日清製粉」という名前の会社は1社ではありません

募集要項を読む前に、どの会社の話をしているのかを確定させます。ここを混ぜると、年収も採用条件も食い違います。

公式サイトのグループ企業一覧に載っているのは、株式会社日清製粉グループ本社(持株会社)、日清製粉株式会社、株式会社日清製粉ウェルナ、オリエンタル酵母工業株式会社、トオカツフーズ株式会社、日清エンジニアリング株式会社、株式会社NBCメッシュテックです(2026年8月23日確認)。

新卒採用は、この構造に合わせて2つに分かれています。

  • グループ一括採用:日清製粉グループ本社・日清製粉・日清製粉ウェルナの合同採用
  • 各社採用:日清エンジニアリング・オリエンタル酵母工業・NBCメッシュテックが個別に募集

本記事で「編集部が確認した」と書いているのは、この採用サイトに掲載されている事務系と工学系の募集要項です(2026年8月23日時点)。日清製粉株式会社が単独で出している別の募集要項がある可能性は否定しません。

結論:応募資格にも初任給表にも、高校卒の区分はありません

事務系と工学系、どちらの募集要項も応募資格の書き方は同じでした。原文を引きます。

「2027年3月に大学、大学院を卒業・修了見込みの方」
「卒業後3年以内の既卒者※で正社員としての勤務経験が無い方(※2024年3月以降に大学・大学院を卒業・修了された方)」

列挙されている学歴は大学と大学院の2つだけです。高等学校はもちろん、高専・専門学校・短大も入っていません。学歴の下限が高専・専門・短大まで下りている会社の例と比べても、範囲は狭いほうです。

もうひとつ見ておきたいのが、2行目の「正社員としての勤務経験が無い方」という条件です。既卒者にも門戸を開いていますが、すでに正社員として働いている人・働いていた人は、この一行で対象から外れます。学歴の議論の前に、ここで切れます。

初任給は次のとおりです(工学系の募集要項・2026年8月23日確認)。

採用区分・会社 大学卒 修士
グループ一括採用(グループ本社・日清製粉・日清製粉ウェルナ) 265,600円 280,200円
日清エンジニアリング 265,700円 280,400円
オリエンタル酵母工業 251,700円 267,100円
NBCメッシュテック 251,000円 268,000円

4区分すべて、いちばん下が大学卒です。高校卒も高専卒も、行そのものが存在しません。

編集部はここを重く見ます。応募資格の文言は年度ごとに書き換えられますが、初任給の学歴区分は社内の等級制度と結びついた数字です。区分が無いということは、高校卒を受け入れる運用が想定されていない可能性が高い、と読めます。

日清製粉グループの持株会社と事業会社の構成と新卒採用区分を示した図

工場の仕事なら高卒でも、とはなりませんでした

製粉は装置産業です。工場には製造ラインのオペレーター、包装、品質管理、設備保全といった仕事が必ずあります。「そこなら高卒の枠があるだろう」と考えるのは自然です。

しかし、公式の採用サイトに掲載されている新卒の募集区分は、事務系・食品化学系・工学系の3系統だけでした(2026年8月23日確認)。技能職・製造職・オペレーターという名前の採用区分も、高校卒向けの導線も置かれていません。工学系の職務内容も「技術開発、設備設計、生産管理」で、大学・大学院を出た技術者を想定した書き方です。

求人サイトには日清製粉の工場オペレーター募集が掲載されていることがあります。ただし当サイトは特定企業の求人情報を掲載しない方針であり、求人サイト側の掲載内容を一次情報として扱うこともしません。雇用形態や募集主体(本体か、協力会社か)が求人ごとに違うためです。応募を検討する場合は、募集主体の会社名と雇用形態を必ず確認してください。

中途採用(キャリア採用)はどうなっているか

日清製粉グループの中途採用ページには、学歴要件の記載がありませんでした。代わりに書かれていたのは、次の内容です(2026年8月23日確認)。

  • 対象:「事務系・食品化学系・工学系全ての領域で、高い専門性・スキルをお持ちの方を随時募集」
  • 対象会社:日清製粉グループ本社、日清製粉、日清製粉ウェルナ、日清ファルマ、日清エンジニアリング ほか
  • 勤務地:全国事業所・拠点
  • 給与:「応募者の能力・経験と当社規定により個別に決定」
  • 応募は人材紹介エージェント経由

「高い専門性・スキル」が要件の中心で、学歴では切られていません。ただし、これは高卒に開いているという意味ではありません。専門性の証明を、学歴の代わりに何かで示す必要があるということです。そして応募がエージェント経由である以上、エージェント側の書類選考が実質的な最初の関門になります。

学歴の代わりに置かれているのは、資格でした

ここが本記事でいちばん実用的なところです。グループ会社である日清エンジニアリング株式会社は、キャリア採用の募集要項を自社サイトで公開しています。学歴要件の記載はありません。代わりに、次のいずれかの資格を持っていることが必須要件になっていました(2026年8月23日確認)。

  • 機械器具設置工事監理技術者
  • 一級建築士
  • 一級建築施工管理技士
  • 一級電気工事施工管理技士
  • 技術士(熱工学、流体工学)

職務は「企画提案、設計、調達、施工管理、引き渡し、保守、運用管理」で、現場責任者を担う仕事です。勤務地は東京都で、国内の施工場所への長期出張の可能性があると書かれています。

このリストの意味を、学歴の観点から読み解きます。一級建築士は建築士法で学歴・実務経験の要件が定められた資格ですが、施工管理技士は違います。1級建築施工管理技術検定の第一次検定の受験資格は、次のとおりです(一般財団法人建設業振興基金の試験案内・2026年8月23日確認)。

「試験実施年度に満19歳以上となる者」

学歴要件がありません。19歳以上なら誰でも受けられます。第二次検定には実務経験が必要で、現行制度では「1級第一次検定合格後、実務経験5年以上」または「特定実務経験1年以上を含む3年以上」などの区分があります。令和10年度までの経過措置として、改正前の受検資格(高等学校卒業後の実務経験10年以上〈指定学科〉ほか)による受検も可能とされています。

つまり、学歴で入口が閉じているこのグループにも、資格で開く入口が用意されているということです。年単位の遠回りにはなりますが、「大卒以上」の壁と違って、こちらは自分の行動で越えられます。

学歴で入る道と資格で入る道を比べた図

同じ製粉業でも、会社によって入口は違います

業界でひとくくりにしないでください。製粉業の会社を編集部が同じ手順で調べたところ、結論は会社ごとに分かれました。

3社を並べると、「本体に無ければ終わり」ではないことがわかります。製粉・製油のような装置産業は、製造や物流を担う事業会社が本体と別法人になっていることが多く、そちらの募集要項が別に立っています。日清製粉グループについては、編集部が確認できた範囲(グループ採用サイトと日清エンジニアリングの採用ページ)に高校卒の区分はありませんでしたが、グループ全社の募集要項を調べ尽くしたわけではありません。

求人票に学歴が書かれていないのは、法律がそう作られているからです

募集時に明示が義務づけられている項目の中に、学歴は入っていません。労働者の募集にあたって労働条件を明示する義務は職業安定法5条の3第1項が定めており、明示すべき事項の中身は同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項が定めています。①業務の内容 ②契約期間 ③試みの使用期間 ④有期労働契約の更新基準 ⑤就業の場所 ⑥始業終業の時刻・所定外労働の有無・休憩・休日 ⑦賃金の額 ⑧社会保険・労働保険の適用 ⑨雇用しようとする者の氏名又は名称 ほかの9項目です(2026年8月時点)。

この9項目に学歴要件はありません。だから求人票を法律どおりに作っても、学歴の扱いは書かれないままになります。ここから2つのことが言えます。

  • 「学歴不問と書いていないから応募できない」は成り立ちません。書く義務がない項目だからです
  • 「学歴不問と書いてあるから学歴を見ない」も成り立ちません。同じ理由です

その意味で、日清製粉グループのように募集要項に学歴が明記され、初任給まで学歴別に公開されている会社は、むしろ判定しやすい部類です。書いていない会社のほうが多く、そちらは応募してみるまでわかりません。

この1社を見送ることは、損なのか

編集部の答えは、ほとんど損にならない、です。理由を数字で書きます。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」の学歴別の表(男女計・所定内給与額)は、次のようになっています。

年齢階級 高校卒 大学卒 差(編集部算出)
20〜24歳 225,200円 263,900円 38,700円
40〜44歳 309,000円 425,300円 116,300円
55〜59歳 332,100円(高校卒のピークは50〜54歳の335,100円) 529,100円(大学卒のピーク) 197,000円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(2025年6月分の所定内給与額)。差の列は同表の数値から編集部が算出しました。

入口の差は38,700円ですが、55〜59歳では197,000円まで開きます。約5.1倍です(編集部算出)。高卒の不利は入口ではなく途中に出ます。言い換えると、入れなかった1社より、入ったあとに何が積み上がるかのほうが、生涯の金額としてははるかに大きいということです。

同じ調査から、性質の違う差をもう2つ取れます。

差の種類 年齢計の差(編集部算出) 本人が変えられるか
学歴(大学卒−高校卒) 99,100円 変えられない
雇用形態(正社員−正社員以外) 117,100円 変えられる
企業規模(大企業−小企業) 79,500円 変えられる

出典:同概況の第3表・第6-1表・第4表。差はいずれも編集部算出。企業規模の区分は常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業(同概況「用語の解説」)。

3つは別々の集計で、母集団が重なっています。だから足し算はできません。それでも並べる意味はあります。学歴の差と同じくらいの差が、自分の行動で変えられる軸にもあるからです。

では、どこを見ればいいのか

「高卒で応募できると書いてある会社」を、自分で数えるところから始めてください。順番があります。

  1. 募集要項の応募資格を、学歴の列挙で読む。「大卒以上」ではなく、学歴が並べて書かれているかを見ます。並んでいて高等学校が入っていれば、入口はあります
  2. 初任給の表のいちばん下の区分を見る。高校卒の行があるかどうかで、給与テーブルに入口が用意されているかが読めます
  3. グループ会社の募集要項まで見にいく。本体に無くてもグループ会社にある場合があります。製粉業ではニップンと昭和産業がこの型でした
  4. 必須要件が資格なら、その資格の受験資格を調べる。学歴要件が無い資格なら、そこが入口になります
  5. 中途採用比率を調べる。常時雇用する労働者が300人を超える事業主には公表義務があります(労働施策総合推進法27条の2第1項)。頻度と対象期間は「おおむね一年に一回以上、直近の三事業年度について」(同法施行規則9条の2第1項)。厚生労働省の「しょくばらぼ」でも検索できます

母集団を広げる先として、製造業は押さえておく価値があります。高卒で就職した人の41.6%は製造業に入り、その3年以内離職率は28.6%で、調査産業計の37.9%より9.3ポイント低いという構造だからです(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」より「新規高卒就職者の産業別離職状況」令和4年3月卒。構成比は編集部算出)。実際に大手へ移った人がどの職種から動いたかは高卒で大手企業への転職を成功させた事例まとめにまとめました。初任給の相場そのものは高卒初任給の実額推移が使えます。

転職サービスの位置づけと、登録しなくていい人

先に構造を書きます。転職エージェント(有料職業紹介)の報酬は、紹介先の企業が支払う成功報酬です。求職者は原則として無料で使えます。書類添削・面接対策・相場のフィードバックは先払いで提供されるものなので、遠慮なく受け取って構いません。一方で、どの会社に行くか、いつ動くかの判断だけは自分で持ってください。提案される求人は「世の中の求人」ではなく、そのエージェントと契約している企業の在庫だからです。事業者が国の許可・届出を受けているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。当サイトは、許可・届出を確認できない事業者を勧めません。

そのうえで、次に当てはまる人は、いま登録しなくて構いません。いまの職種の経験を積み増している最中で賃金にも労働時間にも不満がない人、社内で異動・昇格の話が具体的に進んでいる人(先に結果を見てからで遅くありません)、何を最優先するかがまだ決まっていない人です。ここが決まる前に求人を見ると、目についた条件に引っ張られます。

よくある質問

Q:高卒で日清製粉に就職できますか?

編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、日清製粉グループの新卒募集要項の応募資格は「大学、大学院を卒業・修了見込みの方」で、高等学校の記載はありませんでした。初任給テーブルの最下位区分も大学卒です。ただし確認したのはグループ採用サイトに掲載されている事務系・工学系の募集要項であり、グループ全社の募集を調べ尽くしたわけではありません。募集要項は年度ごとに更新されるため、公式採用サイトで最新の記載をご確認ください。

Q:日清製粉グループ本社と日清製粉株式会社では、採用条件が違いますか?

新卒については、この2社に株式会社日清製粉ウェルナを加えた3社が「グループ一括採用」として合同で募集しており、応募資格と初任給は共通でした(2026年8月23日確認)。一方、日清エンジニアリング・オリエンタル酵母工業・NBCメッシュテックは各社が個別に募集しており、初任給の金額も会社ごとに異なります。中途採用は、応募先の会社ごとに要件が違います。どの会社の募集要項を見ているかを、必ず確認してください。

Q:工場の製造職なら高卒でも入れますか?

公式の採用サイトに掲載されている新卒の募集区分は事務系・食品化学系・工学系の3系統で、技能職・製造職・オペレーターの採用区分は置かれていませんでした(2026年8月23日確認)。したがって、公開されている新卒の募集要項の範囲では、工場勤務であっても高校卒向けの入口は確認できませんでした。求人サイトに掲載されている工場の求人については、募集主体の会社名と雇用形態をご自身でご確認ください。

Q:中途採用なら学歴は関係ないですか?

日清製粉グループのキャリア採用ページに学歴要件の記載はありませんでしたが、「高い専門性・スキルをお持ちの方」が対象で、応募は人材紹介エージェント経由と案内されています(2026年8月23日確認)。学歴で切られない代わりに、専門性を何かで証明する必要があります。グループ会社の日清エンジニアリングは、その証明として資格の保有を必須要件にしていました。

Q:高卒から狙うなら、どの資格が現実的ですか?

日清エンジニアリングのキャリア採用が必須要件に挙げている資格のうち、1級建築施工管理技士と1級電気工事施工管理技士は、第一次検定の受験資格に学歴要件がありません。1級建築施工管理技術検定の第一次検定は「試験実施年度に満19歳以上となる者」が対象です(建設業振興基金の試験案内・2026年8月23日確認)。第二次検定には実務経験が必要なので、年単位の計画になります。受験資格は改正が続いている分野のため、必ず試験実施機関の最新の案内をご確認ください。

まとめ

  • 日清製粉グループの新卒募集要項の応募資格は「大学、大学院を卒業・修了見込みの方」で、高等学校・高専・専門学校・短大は入っていません(2026年8月23日にグループ採用サイトで確認)
  • 初任給テーブルのいちばん下の区分は、4つの採用区分すべてで大学卒です。高校卒の行そのものがありません
  • 応募資格には「正社員としての勤務経験が無い方」という条件もあります。すでに働いている人は、学歴以前にこの条件で対象外になります
  • 公式採用サイトに、技能職・製造職・オペレーターの採用区分はありませんでした。工場の仕事なら高卒でも、という一般論はこの会社では確認できませんでした
  • 中途採用は学歴要件の記載がなく、代わりに専門性が問われます。日清エンジニアリングは資格の保有を必須要件にしており、1級建築施工管理技士の第一次検定の受験資格には学歴要件がありません(満19歳以上)
  • 同じ製粉業でも入口は会社ごとに違います。鳥越製粉は募集要項に高校卒の区分があり、ニップンと昭和産業はグループ会社の側に入口がありました

編集部の結論を、軸ごとに書きます。収入を最優先するなら、この1社の可否に時間を使わず、応募できる会社の母集団を作り直すことを勧めます。募集要項の学歴列挙・初任給テーブルの最下位区分・グループ会社の募集要項・必須要件の資格の4点で候補をふるいにかけてください。食品・製粉の業界で働くこと自体が軸なら、話は変わります。その場合は、同じ業界で高校卒の区分を公開している会社から当たり直すのが近道です。現職で経験が積み上がっていて、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま動く必要はありません。

今日やることは1つです。気になっている会社の募集要項を開いて、応募資格の学歴の列挙と、初任給の表のいちばん下の行を見てください。そこに学歴が書かれていなければ、必須要件の欄に何が書いてあるかを見る。この2か所で、その会社に入口があるかどうかはかなりの精度で判定できます。

日清製粉の応募条件を他社と比較するための企業一覧で、ほかの企業の学歴要件も確認できます。

※本記事は一般的な情報提供であり、各社の採用方針・募集内容は変更されることがあります。応募を検討する場合は必ず各社の公式採用ページで最新の募集要項をご確認ください。資格試験の受験資格は制度改正が行われることがあるため、必ず試験実施機関の最新の案内をご確認ください。個別の労働条件・制度の適用については、都道府県労働局・労働基準監督署・ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。

参考・出典

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