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高卒でジェネレーションパスに入れる?学歴条件を募集要項で確認

募集要項に学歴要件が書かれていない企業の採用ページを確認するイメージ
コロキャリア編集部

※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

先に結論を書きます。編集部が2026年8月23日に株式会社ジェネレーションパスの採用サイトを確認したところ、新卒・キャリア採用のどちらにも、学歴要件が1行も書かれていませんでした。「大卒以上」もなければ「学歴不問」もありません。応募資格の欄に学歴という項目そのものが存在しないのです。

そのうえで、編集部の判定は「高卒向けの募集は見つからなかった」です。理由は同じページに載っている別の情報です。同社が公表している採用実績校は大学院5校・大学26校の計31校で、短大・専門学校・高等学校は1校も入っていません(2026年8月23日確認)。学歴で断っているとは書かれていませんが、高卒を採ってきた記録も示されていません。

この記事では、募集要項に何が書かれ、何が書かれていないかを表で示したうえで、学歴要件が書かれていない会社を読者が自分で判定する手順まで書きます。

訂正履歴

  • 2026年9月29日|見出し「求人票の学歴の記載は、法律が書かせているものではありません」:見出しの「求人票に学歴が書かれていないのは、法律がそう作られているからです」を「求人票の学歴の記載は、法律が書かせているものではありません」に、本文の「だから求人票を法律どおりに作っても、学歴をどう扱うかは書かれないままになります。」を「ただし、ハローワークの求人票のように、学歴が『必須』か『不問』かを示す欄を設けた書式もあります(2026年9月時点)。その場合も、学歴は法律が明示を義務づけている事項ではありません。」に、「つまり、学歴の壁は求人票の外側にあります。読者からは見えません。」を「つまり、学歴の条件は、求人票に書かれていることも、書かれていないこともあります。書かれていなければ、読者からは見えません。」に修正しました。理由:法律が明示を義務づける事項に学歴が入っていないことから、求人票には学歴が書かれない、求人票からは学歴の扱いが読み取れない、と誤って一般化していました。明示の義務が無い点は正しいものの、ハローワークの求人票の書式には、学歴が「必須」か「不問」かを示す欄があります(ハローワーク「求人申込書の書き方」、ハローワークインターネットサービス「求人情報の入力方法について」。2026年9月29日に編集部が確認)。

結論:募集要項に学歴要件が1行もありません

編集部が確認したのは、同社の採用サイトにある新卒採用ページとキャリア採用ページです。2026年8月23日時点の内容を並べます。

確認した入口 学歴要件の記載 記載されている条件
新卒採用(総合職・システムエンジニア職) 記載なし 初任給 月給250,000円(固定残業17時間36分相当30,000円を含む)
キャリア採用(正社員12職種) 記載なし(全職種) 職種ごとの実務経験。詳細は後述
「学歴不問」の明記 なし ―
採用実績校 大学院5校・大学26校の計31校。短大・専門学校・高校は0校 ―

出典:株式会社ジェネレーションパス採用サイト「新卒採用」および「キャリア採用」各ページ。2026年8月23日確認。

読み取れることは3つあります。

第1に、この会社は学歴で切っているとは言っていません。募集要項に「大卒以上」の文字はありません。これは、応募資格の学歴列挙から高校卒が抜けている会社(高卒でセガサミーに入れるかを募集要項で確認した記事)とは、明確に別の状態です。

第2に、同時に「学歴不問」とも言っていません。求人に「学歴不問」と自ら書く会社は実在します(編集部が確認した外食チェーンの例はSFPの正社員求人の学歴条件を確認した記事にまとめました)。ジェネレーションパスは、どちらの側にも立っていません。

第3に、採用実績校の31校がすべて大学院と大学です。東京大学・名古屋大学・九州大学・慶應義塾大学・早稲田大学(以上大学院)、東京大学・横浜国立大学・信州大学・広島大学・上智大学・東京理科大学・明治大学ほか(大学)という並びで、短大・専門学校・高校の名前は1つも出てきません。会社が「うちにはこういう人がいる」として示している範囲に、高卒が含まれていないということです。

だから編集部は、「高卒向けの募集は見つからなかった」と書きます。「高卒は応募できない」とは書きません。書かれていないものを、書かれているかのように扱わないためです。

キャリア採用の必須要件は、全職種が実務経験でした

学歴で切られない代わりに何で切られるのかは、キャリア採用の求人を1件ずつ開くと分かります。編集部が2026年8月23日に確認した6職種を並べます。

職種 学歴要件 必須要件(原文)
マーケティングプランナー 記載なし 大手企業でのマーケティング経験/オンラインマーケティングの販売促進経験
バイヤー 記載なし 「2年以上の法人営業、またはバイヤー経験のある方」
システムエンジニア・プログラマー 記載なし 「システムの開発経験を2年以上お持ちの方」
インテリア品質管理 記載なし 「家具建材、または、木工の品質管理経験のある方」
経理 記載なし 「上場企業での経理・財務経験(上場区分・業種不問)3年以上」「簿記2級レベルの知識と経験」
営業事務 記載なし 「基本的なPCスキルをお持ちの方」「ビジネスメールのやり取りができる方」

出典:株式会社ジェネレーションパス採用サイト キャリア採用の各職種ページ。2026年8月23日確認。同サイトには上記のほかコンサルタント・MD・Webデザイナー・インテリア開発営業・広報を含む正社員12職種と、アルバイト2職種が掲載されています。

この表の意味は、はっきりしています。6職種のうち5職種は、同じ職種の実務経験が2〜3年ないと必須要件を満たせません。学歴で切られないのは事実ですが、代わりに職種経験で切られます。工業高校を出て製造の現場で働いてきた読者が、経理やマーケティングの経験年数をいきなり満たすことはできません。ここは正直に書きます。

一方で、営業事務だけが違います。必須要件が「基本的なPCスキル」「ビジネスメールのやり取りができる方」で、実務経験年数の指定がありません。編集部が確認した範囲では、この会社で学歴にも経験年数にも縛られない唯一の正社員求人です。歓迎要件として顧客対応・電話応対、ExcelのVLOOKUP/XLOOKUP/IF関数の操作スキルが挙がっています。関数の名前が具体的に書かれているということは、そこが評価されるということです。

編集部は、この構造を採用側で見てきた立場から書きます。運営メンバーは中途採用の面接官として100人以上と面接してきました。実務では、必須要件は選考が始まる前の機械的な仕分けとして働きます。人事が一人ずつ読んで判断するのではなく、書類が回る前に処理されます。「会って話せばわかってもらえる」の手前で終わるのは、ここが理由です。

学歴要件と、実務経験の要件を分けるを示した図

求人票の学歴の記載は、法律が書かせているものではありません

募集時に明示が義務づけられている項目の中に、学歴は入っていません。ここは覚えておく価値のある構造です。

労働者の募集にあたって労働条件を明示する義務は、職業安定法5条の3第1項が定めています。明示すべき事項の中身は、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項が定めており、主なものは次のとおりです(2026年8月時点)。

  1. 従事すべき業務の内容(変更の範囲を含む)
  2. 契約期間
  3. 試みの使用期間
  4. 有期労働契約を更新する場合の基準
  5. 就業の場所(変更の範囲を含む)
  6. 始業終業の時刻・所定外労働の有無・休憩・休日
  7. 賃金の額
  8. 健康保険・厚生年金・労災保険・雇用保険の適用
  9. 雇用しようとする者の氏名又は名称 ほか

この中に学歴要件はありません。ただし、ハローワークの求人票のように、学歴が「必須」か「不問」かを示す欄を設けた書式もあります(2026年9月時点)。その場合も、学歴は法律が明示を義務づけている事項ではありません。

ジェネレーションパスの募集要項に学歴の項目が無いのは、法令違反でも隠蔽でもなく、書く義務のない項目を書いていないだけです。ここから2つのことが言えます。

  • 「学歴不問と書いていないから応募できない」は成り立ちません。書く義務がない項目だからです
  • 「学歴不問と書いてあるから学歴を見ない」も成り立ちません。同じ理由です

つまり、学歴の条件は、求人票に書かれていることも、書かれていないこともあります。書かれていなければ、読者からは見えません。その意味で、応募資格に学歴を明示している会社は、良し悪しは別として判定しやすい部類です。書いていない会社は、別の材料で読むしかありません。

書いていない会社を、どう読むか

その前に、募集要項の書きぶりは3つの型に分かれることを押さえてください。編集部が個社の募集要項を確認していくと、どの会社もこのいずれかに入ります。

型 応募資格の書きぶり 読者の判定
明示型(入口あり) 「大卒 短大卒 専門卒 高卒」のように学歴を列挙し、高校が入っている/「学歴不問」と明記 入口があると判定できる
明示型(入口なし) 学歴を列挙しているが、その並びに高校卒が無い 入口が無いと判定できる
無記載型 学歴の項目そのものが無い 判定できない。別の材料が要る

ジェネレーションパスは3つめの無記載型です。だから「書いていない会社をどう読むか」は、1社の話ではなく汎用の手順になります。

編集部が使っている材料は4つです。ジェネレーションパスに当てはめながら説明します。

1つめは、初任給の学歴区分です。給与テーブルが学歴で分かれている会社は、その区分が社内の等級制度と結びついています。ジェネレーションパスの新卒初任給は月給250,000円の一本で、学歴による区分がありません(2026年8月23日確認)。区分が無いこと自体は、高卒に不利ではありません。むしろ入口の金額差が発生しない構造です。ただしこの金額には固定残業17時間36分相当の30,000円が含まれています。「月給◯円」を他社と比べるときは、基本給と固定残業代を必ず分けてください。初任給の相場は高卒初任給の実額推移をまとめた記事で確認できます。

2つめは、採用実績校です。これは会社が自分で公開している実績なので、募集要項の文言より重い情報だと編集部は考えます。31校すべてが大学院・大学であることは、過去に高卒を新卒採用してきた記録が示されていないことを意味します。

3つめは、キャリア採用の必須要件です。前章の表のとおりです。学歴ではなく職種経験で切られています。

4つめは、中途採用比率です。労働施策総合推進法27条の2第1項は、常時雇用する労働者の数が300人を超える事業主に、中途採用比率の定期的な公表を義務づけています。

「常時雇用する労働者の数が三百人を超える事業主は、厚生労働省令で定めるところにより、労働者の職業選択に資するよう、雇い入れた通常の労働者及びこれに準ずる者として厚生労働省令で定める者の数に占める中途採用〔中略〕により雇い入れられた者の数の割合を定期的に公表しなければならない。」

〔中略〕としたのは中途採用の定義部分で、条文は「新規学卒等採用者〔中略〕以外の雇入れ」と定めています。公表の頻度と対象期間は、同法施行規則9条の2第1項が「おおむね一年に一回以上、公表した日を明らかにして、直近の三事業年度について」と定めています。

ジェネレーションパスの会社概要に記載されている従業員数は120名(2025年10月31日時点)です。編集部が確認した範囲では、同社の採用サイト・企業情報ページに中途採用比率の公表は見当たりませんでした。規模の小さい会社では、この材料は使えないことがあると押さえておいてください。厚生労働省の「しょくばらぼ」でも検索できますが、掲載の有無は企業によります。

この1社を見送ることは、損なのか

編集部の答えは、ほとんど損にならない、です。理由を数字で書きます。

まず、学歴による賃金の差がどこに出るかを確認します。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」の学歴別の表(男女計・所定内給与額)は、次のようになっています。

年齢階級 高校卒 大学卒 差(編集部算出)
20〜24歳 225,200円 263,900円 38,700円
40〜44歳 309,000円 425,300円 116,300円
50〜54歳 335,100円(高校卒のピーク) 494,900円 159,800円
55〜59歳 332,100円 529,100円(大学卒のピーク) 197,000円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(2025年6月分の所定内給与額)。差の列は同表の数値から編集部が算出しました。

入口の差は38,700円ですが、55〜59歳では197,000円まで開きます。約5.1倍です(編集部算出)。高校卒の賃金は50〜54歳でピークを迎えて下がり始め、大学卒のピークは5年遅い55〜59歳です。高卒の不利は入口ではなく途中に出ます。言い換えると、「入れなかった1社」より「入ったあとに何が積み上がるか」のほうが、生涯の金額としてははるかに大きいということです。

同じ調査から、性質の違う差をもう2つ取れます。

差の種類 年齢計の差(編集部算出) 本人が変えられるか
学歴(大学卒−高校卒) 99,100円 変えられない
雇用形態(正社員−正社員以外) 117,100円 変えられる
企業規模(大企業−小企業) 79,500円 変えられる

出典:同概況の第3表・第6-1表・第4表。差はいずれも編集部算出。企業規模の区分は常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業(同概況「用語の解説」)。

3つは別々の集計で、母集団が重なっています。高校卒で非正規で小さい会社に勤めている人は、3つすべてに数えられます。だから足し算はできません。それでも並べる意味はあります。学歴の差と同じくらいの差が、自分の行動で変えられる軸にも存在しているからです。止まっているのは学歴ではなく、いま身を置いている場所のほうだ——編集部はそう考えています。

では、どこを見ればいいのか

「高卒で応募できると書いてある会社」を、自分で数えるところから始めてください。順番があります。

  1. 募集要項の応募資格を、学歴の列挙で読む。学歴が並べて書かれていて、そこに高校が入っていれば入口はあります。並んでいないなら、次の材料に進みます
  2. 初任給の表のいちばん下の区分を見る。高校卒の行があるかどうかで、給与テーブルに入口が用意されているかが読めます
  3. 採用実績校を見る。短大・専門学校・高校の名前があるかどうかは、文言より重い実績情報です
  4. キャリア採用の必須要件を1件ずつ開く。学歴で切られない求人でも、実務経験年数で切られていれば結果は同じです。経験年数の指定が無い求人を探してください

母集団を広げる先として、製造業は押さえておく価値があります。高卒で就職した人の41.6%は製造業に入り、その3年以内離職率は28.6%で、調査産業計の37.9%より9.3ポイント低いという構造だからです(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」より「新規高卒就職者の産業別離職状況」令和4年3月卒。構成比は編集部算出)。

EC・通販の同業他社を同じ手順で確認した記事もあります。白鳩の採用の学歴条件を確認した記事、夢展望の採用の学歴条件を確認した記事、フェリシモの中途採用の条件を確認した記事を横に並べて読むと、同じ業種でも会社ごとに書きぶりが違うことが分かります。実際に大手へ移った人がどの職種から動いたかは高卒で大手企業への転職を成功させた事例をまとめた記事にあります。

転職サービスの位置づけと、登録しなくていい人

先に構造を書きます。転職エージェント(有料職業紹介)の報酬は、紹介先の企業が支払う成功報酬です。求職者は原則として無料で使えます。書類添削・面接対策・相場のフィードバックは先払いで提供されるものなので、遠慮なく受け取って構いません。一方で、どの会社に行くか、いつ動くかの判断だけは自分で持ってください。提案される求人は「世の中の求人」ではなく、そのエージェントと契約している企業の在庫だからです。事業者が国の許可・届出を受けているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。当サイトは、許可・届出を確認できない事業者を勧めません。

そのうえで、次に当てはまる人は、いま登録しなくて構いません。

  • いまの職種の経験を積み増している最中で、賃金にも労働時間にも不満がない人
  • 社内で異動・昇格の話が具体的に進んでいる人。先に結果を見てからで遅くありません
  • 何を最優先するかがまだ決まっていない人。収入か、時間か、場所か。ここが決まる前に求人を見ると、目についた条件に引っ張られます

よくある質問

Q:高卒でジェネレーションパスに就職できますか?

編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、高卒向けの募集は見つかりませんでした。新卒・キャリア採用のどちらの募集要項にも学歴要件の記載がなく、「学歴不問」の明記もありません。一方、同社が公開している採用実績校31校はすべて大学院と大学で、短大・専門学校・高校は含まれていません。「応募できない」と書かれているわけではありませんが、高卒を採ってきた記録は示されていないという状態です。募集内容は随時更新されるため、応募前に必ず公式採用サイトで最新の記載をご確認ください。

Q:ジェネレーションパスに学歴フィルターはありますか?

「学歴フィルター」が指すものを2つに分けて考える必要があります。選考の過程で大学名による選別があるかどうかは、編集部には確認できません。一方で、募集要項に学歴要件が書かれていないこと、採用実績校が大学院・大学のみであることは、いずれも公開情報として確認できます。求人票に書かれていない基準を外部から証明することはできません。確実なのは、公開されている情報の範囲では高卒の入口が示されていない、という事実だけです。

Q:中途採用なら高卒でも応募できますか?

キャリア採用の求人に学歴要件の記載はありませんが、必須要件が実務経験になっています。編集部が確認した6職種のうち5職種は「2年以上の法人営業、またはバイヤー経験」「システムの開発経験を2年以上」「上場企業での経理・財務経験3年以上」など、同じ職種の経験年数を求めています。例外は営業事務で、必須要件は「基本的なPCスキル」「ビジネスメールのやり取りができる方」のみでした(2026年8月23日確認)。求人は入れ替わるため、公式のキャリア採用ページで最新の募集をご確認ください。

Q:高卒の初任給はいくらですか?

同社の募集要項に学歴別の初任給区分がないため、高卒についての金額はありません。記載されている新卒初任給は月給250,000円で、固定残業17時間36分相当の30,000円を含みます(2026年8月23日確認)。諸手当として交通費(月30,000円上限)または近距離手当(月30,000円)、役職手当、年1回(4月)の昇給、決算賞与年1回が記載されています。「◯◯を含む」と書かれている場合は、その中身と時間数を必ず確認してください。

Q:中卒でも応募できますか?

編集部が確認した範囲では、募集要項に学歴の下限を示す記載そのものがありませんでした(2026年8月23日確認)。したがって中学卒を明示的に排除する文言も、受け入れる文言もありません。書かれていない以上、外から判定はできません。なお公的統計で中学卒と高校卒を直接比べられる系列では、就職後3年以内の離職率が中学卒54.1%・高校卒37.9%と16.2ポイント開きます(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」令和4年3月卒、差は編集部算出)。学歴を理由に断られない求人を探すより、必須要件が経験年数で書かれていない求人を探すほうが、実務的には早いと編集部は考えます。

まとめ

  • 株式会社ジェネレーションパスの新卒・キャリア採用の募集要項に、学歴要件は1行も書かれていません(2026年8月23日に公式採用サイトで確認)。「大卒以上」も「学歴不問」もありません
  • 同社が公開している採用実績校は大学院5校・大学26校の計31校で、短大・専門学校・高校は0校です。編集部の判定は「高卒向けの募集は見つからなかった」であり、「応募できない」ではありません
  • キャリア採用は学歴ではなく実務経験で切られます。確認した6職種のうち5職種が2〜3年の職種経験を必須要件にしていました。例外は営業事務で、必須要件は「基本的なPCスキル」「ビジネスメールのやり取りができる方」です
  • 新卒初任給は月給250,000円で学歴による区分がありません。ただし固定残業17時間36分相当の30,000円を含みます。金額を他社と比べるときは基本給と固定残業代を分けてください
  • 求人票の法定明示事項に学歴は入っていません(職業安定法5条の3第1項+同法施行規則4条の2第3項)。だから「学歴不問と書いていない=応募不可」も「書いてある=学歴を見ない」も成り立ちません
  • 学歴の差は入口では38,700円ですが、55〜59歳で197,000円に開きます。不利は入口ではなく途中に出ます(令和7年賃金構造基本統計調査の概況 第3表、差は編集部算出)

編集部の結論を、軸ごとに書きます。収入を最優先するなら、この1社の可否に時間を使わず、応募できる会社の母集団を作り直すことを勧めます。応募資格の学歴列挙・初任給テーブルの最下位区分・採用実績校・キャリア採用の必須要件の4点で候補をふるいにかけてください。EC・通販の仕事に就くこと自体が最優先の軸なら、話は変わります。その場合は、必須要件に経験年数の指定が無い職種(この会社なら営業事務)から入り、社内で経験年数を作る順路になります。年単位の計画になるため、いまの生活が成り立つかを先に確認してください。現職で経験が積み上がっていて、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま動く必要はありません。

今日やることは1つです。気になっている会社の募集要項を開いて、応募資格の学歴の欄と、必須要件に経験年数の指定があるかの2か所を見てください。この2か所を見れば、その会社に自分の入口があるかどうかの見当がつきます。

ジェネレーションパスの応募条件を他社と比較するための企業一覧で、ほかの企業の学歴要件も確認できます。

※本記事は一般的な情報提供であり、各社の採用方針・募集内容は変更されることがあります。応募を検討する場合は必ず各社の公式採用ページで最新の募集要項をご確認ください。個別の労働条件・制度の適用については、都道府県労働局・労働基準監督署・ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。

訂正履歴

  • 2026年9月29日|見出し「求人票の学歴の記載は、法律が書かせているものではありません」:見出しの「求人票に学歴が書かれていないのは、法律がそう作られているからです」を「求人票の学歴の記載は、法律が書かせているものではありません」に、本文の「だから求人票を法律どおりに作っても、学歴をどう扱うかは書かれないままになります。」を「ただし、ハローワークの求人票のように、学歴が『必須』か『不問』かを示す欄を設けた書式もあります(2026年9月時点)。その場合も、学歴は法律が明示を義務づけている事項ではありません。」に、「つまり、学歴の壁は求人票の外側にあります。読者からは見えません。」を「つまり、学歴の条件は、求人票に書かれていることも、書かれていないこともあります。書かれていなければ、読者からは見えません。」に修正しました。理由:法律が明示を義務づける事項に学歴が入っていないことから、求人票には学歴が書かれない、求人票からは学歴の扱いが読み取れない、と誤って一般化していました。明示の義務が無い点は正しいものの、ハローワークの求人票の書式には、学歴が「必須」か「不問」かを示す欄があります(ハローワーク「求人申込書の書き方」、ハローワークインターネットサービス「求人情報の入力方法について」。2026年9月29日に編集部が確認)。
  • 2026年9月29日|見出し「求人票の学歴の記載は、法律が書かせているものではありません」:「書いていない会社のほうが多く、そちらは別の材料で読むしかありません。」を「書いていない会社は、別の材料で読むしかありません。」に修正しました。見出し「書いていない会社を、どう読むか」の「そして求人票の大半はこの型です。」を削除しました。リード文の「求人票の大半はこのタイプだからです。」も削除しました。理由:求人票・募集要項に学歴を書く会社と書かない会社の多い少ないを述べていましたが、学歴の記載の有無で求人を数えた公的な集計は、編集部が確認した範囲では見当たらず、裏づけを示せない記述でした。
  • 2026年10月5日|見出し「キャリア採用の必須要件は、全職種が実務経験でした」:「逆に言えば、必須要件が薄い求人は、面接まで進める確率がはっきり高いということでもあります。」を削除しました。理由:必須要件が薄い求人のほうが面接まで進める確率が高いことは保証できないことを、「確率がはっきり高い」と言い切っていました。
  • 2026年10月5日|見出し「書いていない会社を、どう読むか」:「条文は『新規学卒等採用者以外の雇入れ』と定めています」を「条文は『新規学卒等採用者〔中略〕以外の雇入れ』と定めています」に修正しました。理由:労働施策総合推進法27条の2第1項の条文を引いた箇所で、括弧書きの部分を省略記号を付けずに省いていました(省いた部分は「新規学卒等採用者」の意味を定めた括弧書きです)。
  • 2026年10月5日|見出し「求人票の学歴の記載は、法律が書かせているものではありません」:「次の9項目です」を「主なものは次のとおりです」に修正しました。見出し「まとめ」の「求人票の法定明示9項目に学歴は入っていません」も「求人票の法定明示事項に学歴は入っていません」に修正しました。理由:職業安定法施行規則4条の2第3項が定める、募集時に明示すべき事項の数を誤って記載していました。同項の号は第1号から第9号までですが、第2号に枝番号が2つ(2号の2・2号の3)あるため、事項として数えると11になります(2026年9月24日に編集部がe-Gov法令APIで原文を確認)。明示すべき事項に学歴が入っていない点は変わりません。

参考・出典

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