高卒でエスペックに入れる?募集要項と初任給表の学歴区分

エスペックの募集要項で初任給の学歴区分を確認するイメージ

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※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。

先に結論を書きます。編集部が2026年8月23日にエスペックの新卒募集要項(2027年3月卒対象)を確認したところ、初任給の欄には「高校卒:217,300円」という行が実在しました。ところが同じ募集要項の応募資格は「大学院・大学・高等専門学校を2027年3月に卒業(修了)見込みの方」で、高等学校が入っていません。採用予定人数も「大卒以上15〜20名程度」と書かれています。

つまり、給与テーブルには高校卒の等級があるのに、この募集の入口としては開いていない、という状態です。1枚の募集要項の中で、この2つが食い違っています。

「高卒でエスペックに入れますか」への現時点の答えは、公開されている新卒募集要項の範囲では、入口は確認できませんでしたになります。ただし、初任給表に高校卒の行がある事実は無視できません。この記事では、その意味を分解したうえで、中途採用はどうなっているのか、なぜ高卒の求人は企業の採用サイトに出てこないのか、そしてこの1社を見送ったあと何を見ればいいのかまで書きます。

目次

結論:初任給表には高校卒の行があります。応募資格には入っていません

エスペック株式会社は、温度・湿度などの環境を人工的に再現して製品の耐久性を評価する「環境試験器」のメーカーです。1954年1月13日設立、本社は大阪市北区天神橋3-5-6、東京証券取引所プライム市場に上場しており、連結従業員数は1,898名(2026年3月31日現在)です(エスペック「会社概要」2026年8月23日確認)。

その新卒募集要項(2027年3月卒対象)から、学歴に関わる3か所を抜き出します。

募集要項の項目 記載されている内容(2026年8月23日確認)
応募資格 「大学院・大学・高等専門学校を2027年3月に卒業(修了)見込みの方」
採用予定人数 「大卒以上15〜20名程度」
初任給 修士卒:295,000円/大学卒・高専(専攻科):274,500円/短大・高専(本科)・専門卒:231,800円/高校卒:217,300円

出典:エスペック株式会社 新卒採用 募集要項(2027年3月卒対象)。2026年8月23日に公式のエントリーサイトで確認。

読み取れることは2つです。

第1に、応募資格の学歴の列挙に高等学校が入っていません。並んでいるのは大学院・大学・高等専門学校の3つで、採用予定人数の欄も「大卒以上」と重ねて書かれています。この募集にエントリーする段階で、高校卒は範囲の外です。

第2に、それでも初任給の欄には高校卒の行が用意されています。金額は217,300円で、4つの学歴区分のいちばん下です。給与テーブルに高校卒の等級が存在しない会社であれば、この行は書きようがありません。

編集部はこの2つを、「給与制度の入口」と「募集の入口」は別物という形で読みます。高校卒の等級が社内の賃金表にある以上、高校卒で働いている人が社内にいる、あるいは受け入れる制度自体は用意されている、と考えるのが自然です。ただし、Webで公開されているこの新卒募集の枠については、高校卒は対象外です。ここは推測で埋めず、書かれているとおりに扱います。

同じ募集要項の他の条件も、まとめて見ておきます

学歴の話だけで判断せず、条件全体を一度に見てください。同じ募集要項に書かれている内容です(2026年8月23日確認)。

項目 記載内容
職種 総合職(技術職、フィールドエンジニア職、営業職、企画職)
勤務地 兵庫(神戸)、京都(福知山)、栃木(宇都宮)、愛知(豊田・刈谷)、東京、神奈川、大阪、仙台、高崎、名古屋、滋賀、福岡
勤務時間 8:30〜17:00(首都圏オフィスのみ9:00〜17:30)、実働7時間40分、スーパーフレックスタイム制度
年間休日 129日
賞与 年3回(7月・12月・3月)
給与改定 年1回(4月)
諸手当 通勤手当、社宅手当、子ども手当、時間外労働手当、地域手当など

実働7時間40分・年間休日129日という組み合わせは、製造業の現場基準で見ると労働時間が短い側です。賞与が年3回というのも珍しい設計で、募集要項からは条件が読み取りやすい会社だと言えます。

勤務地は12か所に分散しています。このうち生産の中心は京都府福知山市の福知山工場で、同社の説明によれば福知山には現在7つの工場があります。神戸R&Dセンター(兵庫県神戸市北区)、宇都宮テクノコンプレックス(栃木県宇都宮市)のほか、受託試験所が宇都宮・豊田・常滑・刈谷・神戸の5か所にあります(エスペック「国内主要事業所」「生産」2026年8月23日確認)。

エスペックの初任給の学歴4区分を比べた図。高校卒の行は存在するが応募資格には含まれないことを示す

初任給を時間あたりに直すと、学歴差の中身が見えます

額面の月給だけを比べると、労働時間の設計が見えません。そこで、募集要項に書かれている条件から、所定内労働1時間あたりの単価を出しました。

計算の前提は次のとおりです。年間休日129日なので、年間の所定労働日数は365日から129日を引いて236日。1日の実働は7時間40分なので、年間所定労働時間は236日×7時間40分=約1,809.3時間。これを12で割ると、月あたり約150.8時間です。

学歴区分 初任給(月給) 時間あたり(編集部算出)
修士卒 295,000円 約1,956円
大学卒・高専(専攻科) 274,500円 約1,820円
短大・高専(本科)・専門卒 231,800円 約1,537円
高校卒 217,300円 約1,441円

計算:募集要項に記載された初任給を、上記の月あたり所定労働時間150.8時間で割りました。編集部算出です。諸手当・時間外手当を含むかどうかの明示は募集要項にないため、上記は「募集要項に記載された初任給」をそのまま割った数字として読んでください。

この表から言えることを2つ書きます。

1つは、高校卒と、そのひとつ上の短大・高専(本科)・専門卒の差は14,500円だということです(編集部算出)。大学卒との差は57,200円になります。学歴が1段上がるごとに一定額ずつ上がる設計ではなく、専門・短大までと、大学からの間に段差がある構造が読めます。

もう1つは、時間あたりで見ると高校卒でも約1,441円になることです。同じ月給でも、年間休日が105日の会社なら分母が増えて時間単価は下がります。求人票を比べるときは、月給を所定労働時間で割ってから比べてください。年間休日と1日の実働時間が書かれていれば、誰でも計算できます。額面が高く見える求人が、時間で割ると逆転することは珍しくありません。

高卒の求人が、企業の採用サイトに出てこない理由

「募集要項に高卒の枠が無い=高卒を採っていない」とは限りません。構造を説明します。

在学中の高校生の就職は、学校とハローワークによる無料職業紹介が担う制度領域です。根拠は職業安定法33条の2第1項1号で、学校等が厚生労働大臣に届け出て無料の職業紹介事業を行えると定めています(2026年8月時点)。高卒新卒の求人は、企業がハローワークに提出し、学校を経由して生徒に渡ります。企業のコーポレートサイトに掲載されるとは限らない、というより、掲載しない会社のほうが多い経路です。

エスペックの初任給表に高校卒の行があることは、この経路の存在を示唆します。ただし編集部はそこまでしか言いません。学校経由の求人が実際にあるかどうかは、当サイトからは確認できないからです。

そして、すでに高校を卒業している読者には、この経路は使えません。学校を通した無料職業紹介は在学中の生徒を対象にした制度だからです。だから、新卒募集要項の学歴列挙は、あなたが応募できるかどうかの直接の答えにはなりません。見るべきは中途の入口であり、確認先は企業の採用ページとハローワークになります。

中途採用(キャリア採用)はどうなっているか

エスペックのキャリア採用ページには、職種名・応募資格・給与のいずれも掲載されていませんでした。2026年8月23日時点の同社「募集要項(キャリア採用)」ページは、「採用に関するお問い合わせフォーム」から連絡するよう案内する内容で、個別の求人票が公開されていません。

したがって、中途の学歴要件は編集部には判定できません。「学歴不問だ」とも「大卒以上だ」とも書けません。確認できていないことは、確認できていないと書きます。

この状態そのものが、応募側にとっては情報の少なさとして働きます。採用側で中途採用の書類選考と面接に関わってきた立場から書くと、募集要項が公開されていない会社への問い合わせは、応募の意思表示としては弱い扱いになりがちです。人事が求人票を作っていない時期は、そもそも枠が固まっていないことが多いからです。「いつか出るかもしれない募集」を待つのは、いちばん時間を消費します。

企業側のデータで確認する方法はあります。労働施策総合推進法27条の2第1項は、常時雇用する労働者の数が300人を超える事業主に、中途採用比率の公表を義務づけています(2026年8月時点)。

「常時雇用する労働者の数が三百人を超える事業主は、厚生労働省令で定めるところにより、労働者の職業選択に資するよう、雇い入れた通常の労働者及びこれに準ずる者として厚生労働省令で定める者の数に占める中途採用〔中略〕により雇い入れられた者の数の割合を定期的に公表しなければならない。」

〔中略〕としたのは中途採用の定義部分で、条文は「新規学卒等採用者以外の雇入れ」と定めています。公表の頻度と対象期間は、同法施行規則9条の2第1項が「おおむね一年に一回以上、公表した日を明らかにして、直近の三事業年度について」と定めています。気になる大手企業があるなら、イメージではなくこの数字を先に見てください。厚生労働省の「しょくばらぼ」でも検索できます。

同じ計測・試験機器の業界で、本体ではなくグループ会社に高卒の入口があった例は共和電業の高卒採用と初任給を募集要項で確認した記事にまとめました。同業のチノーについてはチノーの採用と職種を扱った記事があります。

求人票に学歴が書かれていないのは、法律がそう作られているからです

募集時に明示が義務づけられている項目の中に、学歴は入っていません。これは覚えておく価値のある構造です。

労働者の募集にあたって労働条件を明示する義務は、職業安定法5条の3第1項が定めています。明示すべき事項の中身は、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項が定めており、次の9項目です(2026年8月時点)。

  1. 従事すべき業務の内容(変更の範囲を含む)
  2. 契約期間
  3. 試みの使用期間
  4. 有期労働契約を更新する場合の基準
  5. 就業の場所(変更の範囲を含む)
  6. 始業終業の時刻・所定外労働の有無・休憩・休日
  7. 賃金の額
  8. 健康保険・厚生年金・労災保険・雇用保険の適用
  9. 雇用しようとする者の氏名又は名称 ほか

この中に学歴要件はありません。だから求人票を法律どおりに作っても、学歴をどう扱うかは書かれないままになります。ここから2つのことが言えます。

  • 「学歴不問と書いていないから応募できない」は成り立ちません。書く義務がない項目だからです
  • 「学歴不問と書いてあるから学歴を見ない」も成り立ちません。同じ理由です

学歴の壁は、求人票の外側にあります。その意味で、エスペックのように初任給を学歴4区分で公表している会社は、判定しやすい部類です。区分を書かない会社のほうが多く、そちらは応募してみるまでわかりません。

求人票の法定明示9項目に学歴が含まれないことを示した図

高卒の読者にとって、この1社を見送ることは損なのか

編集部の答えは、ほとんど損にならない、です。理由を数字で書きます。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」の学歴別の表(男女計・所定内給与額)は、次のようになっています。

年齢階級 高校卒 大学卒 差(編集部算出)
20〜24歳 225,200円 263,900円 38,700円
35〜39歳 296,600円 382,200円 85,600円
50〜54歳 335,100円(高校卒のピーク) 494,900円 159,800円
55〜59歳 332,100円 529,100円(大学卒のピーク) 197,000円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(2025年6月分の所定内給与額)。差の列は同表の数値から編集部が算出しました。

入口の差は38,700円ですが、55〜59歳では197,000円まで開きます。約5.1倍です(編集部算出)。高校卒の賃金は50〜54歳でピークを迎えて下がり始め、大学卒のピークは5年遅い55〜59歳です。

エスペックの初任給表で見た「高校卒と大学卒の差57,200円」は、この賃金カーブの左端、つまり入口の時点の差にあたります。そして統計が示しているのは、入口の差より、その後に開く差のほうがはるかに大きいという形です。「高卒は初任給が安い」ではなく「高卒は途中で止まる」が実データの姿です。

だから、応募先を選ぶときに見るべきは初任給の額そのものではありません。その会社で、何年目にいくらになるのかが読めるかどうかです。初任給の水準を時系列で確認したい場合は高卒初任給の実額推移をまとめた記事が使えます。

同じ調査から、性質の違う差をもう2つ取れます。

差の種類 年齢計の差(編集部算出) 本人が変えられるか
学歴(大学卒−高校卒) 99,100円 変えられない
雇用形態(正社員−正社員以外) 117,100円 変えられる
企業規模(大企業−小企業) 79,500円 変えられる

出典:同概況の第3表・第6-1表・第4表。差はいずれも編集部算出。企業規模の区分は常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業(同概況「用語の解説」)。

3つは別々の集計で、母集団が重なっています。高校卒で非正規で小さい会社に勤めている人は、3つすべてに数えられます。だから足し算はできません。それでも並べる意味はあります。学歴の差と同じくらいの差が、自分の行動で変えられる軸にも存在しているからです。

この会社と業界をどう評価するか|編集部の見方

編集部が会社を評価する軸は、働きながら値札(市場価値)が上がるかどうかと、本人が決めた軸が満たされるかどうかの2つです。

環境試験・計測の領域は、社外でも通用する技能が積み上がる仕事だと編集部は考えます。試験条件を設計する、装置の異常を切り分ける、手順を標準化する——このどれもが、他社の品質管理・生産技術・設備保全でそのまま話せる経験になります。エスペックは福知山に7つの工場を持ち、社内技能検定制度を導入して毎年多くの社員が受験していると説明しています。教育拠点として「モノづくり道場」も設けています(エスペック「生産」2026年8月23日確認)。技能を等級で管理する仕組みがある会社は、技能そのものが評価対象になっていると読めます。

一方で、編集部はこの会社を「値札が上がるか」で断定的に評価することは避けます。平均年間給与を有価証券報告書の原典で確認できていないためです(PDFのため本作業環境で本文を取得できませんでした)。他社メディアの数値を引き写すことはしません。口コミについても、複数の情報源で同じ指摘が長期間繰り返されている事実を確認できていないため、評価の根拠にしていません。

母集団を広げる先として、製造業は押さえておく価値があります。高卒で就職した人の41.6%は製造業に入り、その3年以内離職率は28.6%で、調査産業計の37.9%より9.3ポイント低いという構造だからです(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」より「新規高卒就職者の産業別離職状況」令和4年3月卒。構成比は編集部算出)。高卒就職者が最も多く入る産業が、最も辞めにくい産業のひとつでもあります。

応募する前にやること

「高卒で応募できると書いてある会社」を、自分で数えるところから始めてください。順番があります。

  1. 募集要項の応募資格を、学歴の列挙で読む。「大卒以上」ではなく、学歴が並べて書かれているかを見ます。並んでいて高等学校が入っていれば、入口はあります
  2. 初任給の表のいちばん下の区分を見る。高校卒の行があるかどうかで、給与テーブルに入口が用意されているかが読めます。ただしエスペックの例のとおり、行があっても、その募集の応募資格に入っているとは限りません。2か所を必ず突き合わせてください
  3. 月給を所定労働時間で割る。(365日−年間休日)×1日の実働時間÷12で割った時間単価で比べます
  4. グループ会社の募集要項まで見にいく。本体に無くても、グループ会社にある場合があります。実例は共和電業の高卒採用について書いた記事にまとめました
  5. 中途採用比率を調べる。300人を超える事業主なら公表されています(労働施策総合推進法27条の2第1項)

同じ確認手順を、募集要項に高校卒の区分が無かった会社に当てはめたのがセガサミーの高卒採用を募集要項で確認した記事です。実際に大手へ移った人がどの職種から動いたかは高卒で大手企業への転職を成功させた事例をまとめた記事にあります。

転職サービスの位置づけと、登録しなくていい人

先に構造を書きます。転職エージェント(有料職業紹介)の報酬は、紹介先の企業が支払う成功報酬です。求職者は原則として無料で使えます。書類添削・面接対策・相場のフィードバックは先払いで提供されるものなので、遠慮なく受け取って構いません。一方で、どの会社に行くか、いつ動くかの判断だけは自分で持ってください。提案される求人は「世の中の求人」ではなく、そのエージェントと契約している企業の在庫だからです。事業者が国の許可・届出を受けているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。当サイトは、許可・届出を確認できない事業者を勧めません。

そのうえで、次に当てはまる人は、いま登録しなくて構いません。

  • 現職で製造・保全・品質の経験を積み増している最中で、賃金にも労働時間にも不満がない人
  • 社内で異動・昇格の話が具体的に進んでいる人。先に結果を見てからで遅くありません
  • 何を最優先するかがまだ決まっていない人。収入か、時間か、場所か、人間関係か。ここが決まる前に求人を見ると、目についた条件に引っ張られます

「今すぐ登録しないと損」という書き方は使いません。今すぐかどうかは読者の都合であって、紹介する側の都合で決めることではないからです。

よくある質問

Q:高卒でエスペックに就職できますか?

編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、新卒募集要項(2027年3月卒対象)の応募資格に高等学校は入っていませんでした。列挙されているのは大学院・大学・高等専門学校で、採用予定人数も「大卒以上15〜20名程度」と記載されています。ただし同じ募集要項の初任給欄には「高校卒:217,300円」の行があり、給与テーブルには高校卒の等級が存在します。募集要項は年度ごとに更新されるため、公式の採用ページで最新の記載をご確認ください。

Q:エスペックの高卒の初任給はいくらですか?

新卒募集要項(2027年3月卒対象)に記載されている高校卒の初任給は217,300円です(2026年8月23日確認)。同じ表の他の区分は、短大・高専(本科)・専門卒231,800円、大学卒・高専(専攻科)274,500円、修士卒295,000円です。諸手当・時間外手当を含むかどうかの明示は募集要項にないため、応募時に必ず確認してください。なお同社の年間休日は129日、1日の実働は7時間40分と記載されており、この条件で時間あたりに直すと高校卒は約1,441円になります(編集部算出)。

Q:エスペックの中途採用に学歴の条件はありますか?

2026年8月23日時点で、同社のキャリア採用ページには職種名・応募資格・給与のいずれも掲載されていませんでした。「採用に関するお問い合わせフォーム」から連絡するよう案内する内容で、個別の求人票が公開されていません。したがって中途の学歴要件は、編集部には判定できませんでした。募集内容は更新されるため、公式のキャリア採用ページで最新の状況をご確認ください。

Q:工場勤務なら高卒でも入れるのではないですか?

公開されている新卒募集要項の範囲では、職種にかかわらず応募資格は「大学院・大学・高等専門学校」です(2026年8月23日確認)。同社の生産の中心は京都府福知山市の福知山工場で、7つの工場があると説明されていますが、Webで公開されている新卒募集の入口は工場勤務であっても高校卒に開いていません。なお当サイトは特定企業の求人情報を掲載しないため、個別の募集については公式の採用ページでご確認ください。

Q:エスペックに転勤はありますか?

募集要項に転勤の有無の記載は見当たりませんでした。確認できるのは勤務地で、兵庫(神戸)、京都(福知山)、栃木(宇都宮)、愛知(豊田・刈谷)、東京、神奈川、大阪、仙台、高崎、名古屋、滋賀、福岡の12か所が挙がっています(2026年8月23日確認)。転勤の範囲は、実際の求人票の「就業の場所の変更の範囲」の欄で確認してください。2024年4月1日から明示が義務づけられた項目です(職業安定法5条の3第1項+同法施行規則4条の2第3項3号)。「当社が指定する場所」だけの記載は範囲が読めないため、応募前に確認すべき点として扱ってください。

まとめ

  • エスペックの新卒募集要項(2027年3月卒対象)の応募資格は「大学院・大学・高等専門学校」で、高等学校は入っていません。採用予定人数も「大卒以上15〜20名程度」です(2026年8月23日確認)
  • 同じ募集要項の初任給欄には「高校卒:217,300円」の行が存在します。給与テーブルには高校卒の等級があり、募集の入口とは別だと読めます
  • 初任給は年間所定労働時間で割ってから比べてください。年間休日129日・実働7時間40分で計算すると、高校卒は時間あたり約1,441円になります(編集部算出)
  • キャリア採用の職種・応募資格・給与は、公開ページに掲載がありませんでした。中途の学歴要件は編集部には判定できませんでした
  • 求人票の法定明示9項目に学歴は入っていません(職業安定法5条の3第1項+同法施行規則4条の2第3項)。だから「学歴不問と書いていない=応募不可」も「書いてある=学歴を見ない」も成り立ちません
  • 学歴の差は入口では38,700円ですが、55〜59歳で197,000円に開きます。不利は入口ではなく途中に出ます(令和7年賃金構造基本統計調査の概況 第3表、差は編集部算出)

編集部の結論を、軸ごとに書きます。収入を最優先するなら、この1社の可否に時間を使わず、応募できる会社の母集団を作り直すことを勧めます。募集要項の学歴列挙・初任給テーブルの最下位区分・時間あたり換算・中途採用比率の4点で候補をふるいにかけてください。環境試験・計測の領域で働くこと自体が最優先の軸なら、話は変わります。その場合は、同じ領域で高卒の入口が開いている会社に先に入り、試験・校正・保全の経験年数を積んでから中途で動く順路になります。年単位の計画になるため、いまの生活が成り立つかを先に確認してください。現職で技能が積み上がっていて、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま動く必要はありません。

今日やることは1つです。気になっている会社の募集要項を開いて、応募資格の学歴の列挙と、初任給の表のいちばん下の行を、両方見てください。エスペックのように、2か所が食い違っている会社もあります。片方だけを見て判断しないことが、この記事でいちばん伝えたい点です。

エスペックの応募条件を他社と比較するための企業一覧で、ほかの企業の学歴要件も確認できます。

※本記事は一般的な情報提供であり、各社の採用方針・募集内容は変更されることがあります。応募を検討する場合は必ず各社の公式採用ページで最新の募集要項をご確認ください。個別の労働条件・制度の適用については、都道府県労働局・労働基準監督署・ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。

参考・出典

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