※本記事には広告(プロモーション)を含みます。編集部が転職サービスを勧める基準は編集方針ですべて公開しています。
先に結論を書きます。編集部が2026年8月23日に横河電機と国内グループ3社の新卒募集要項を確認したところ、応募資格に列挙されている学歴は「大学院・大学・短大・高専・専門学校」で、高等学校はどこにも入っていませんでした。初任給の表も同じで、いちばん下の区分は各社とも短大卒・高専卒です。高校卒という行そのものが用意されていません。
注目してほしいのは、生産子会社である横河マニュファクチャリングに「技能」という新卒の募集区分が存在することです。製造業では技能職に高卒の入口があることが多く、編集部もそこを期待して確認しました。しかし同社の技能区分の初任給も、いちばん下は短大卒・高専卒の242,000円でした。技能職まで含めて、高校卒の区分がありません。
つまり、「高卒で横河電機に入れますか」への現時点の答えは、公開されている新卒の募集要項の範囲では、本体もグループも入口は開いていないになります。この記事では、4社の募集要項を並べて何がどう書かれているかを示し、中途採用はどうなのか、そしてこの1社を見送ったあと何を見ればいいのかまで書きます。
結論:本体とグループ3社、どこにも高校卒の区分はありません
編集部が確認したのは、横河電機株式会社と、国内の主要グループ会社3社です。いずれも新卒採用の募集要項がWebで公開されており、初任給が学歴別に書かれています。2026年8月23日時点の内容を並べます。
| 会社 | 応募資格に列挙されている学歴 | 初任給のいちばん下の区分 |
|---|---|---|
| 横河電機(本体) | 募集要項に学歴の列挙は掲載なし | 学部卒 300,000円 |
| 横河マニュファクチャリング(技術) | 大学院・大学・短大・高専・専門 | 短大卒・高専卒 257,000円 |
| 横河マニュファクチャリング(事務・技能) | 大学院・大学・短大・高専・専門 | 短大卒・高専卒 242,000円 |
| 横河ソリューションサービス | 大学院・大学・高専・専門学校・短大 | 高専・短大 285,000円 |
| 横河計測 | 技術系=理工学系/事務系=全学部全学科 | 短大・高専卒 278,000円 |
出典:横河電機「新卒採用情報」/横河マニュファクチャリング「募集要項(新卒・技術/事務/技能)」/横河ソリューションサービス「求める人物像・募集要項」/横河計測「募集要項」。いずれも2026年8月23日に各社公式採用ページで確認。金額は各社の直近実績。
読み取れることは2つです。第1に、学歴を列挙している3社(横河マニュファクチャリング・横河ソリューションサービス)は、下限が高専・短大・専門でそろっています。高等学校は列挙の中にありません。第2に、初任給の表にも高校卒の行が1社もありません。本体にいたっては、区分が博士卒343,000円・修士卒321,000円・学部卒300,000円の3つだけで、短大・高専・専門すら区分がありません。
編集部はこの2つ目を重く見ます。応募資格の文言は年度ごとに変わりうるものですが、初任給の学歴区分は社内の等級制度と結びついた数字だからです。区分が存在しないということは、新卒で高校卒を受け入れる運用そのものが想定されていない可能性が高い、と読めます。
なお、ここで確認したのは4社です。横河電機グループには他にも国内外の関係会社があり、そのすべての募集要項を確認したわけではありません。「グループのどこにも高卒採用は無い」と断定はしません。
「技能」という枠があるのに、高校卒の行はありません
ここがこの記事のいちばん重要な部分です。製造業を調べていると、「本体の総合職は大卒以上でも、工場の技能職には高卒の入口がある」という形によく出会います。編集部もそれを想定して、生産側を先に確認しました。
横河マニュファクチャリング株式会社は、横河電機の国内生産機能を担う会社です。新卒採用の募集区分が技術・事務・技能の3つに分かれており、募集要項も3本別々に公開されています。「技能」という区分が独立して存在している時点で、期待できる形です。
ところが、技能の募集要項を開くと次のようになっていました(2026年8月23日確認)。
| 項目 | 記載内容 |
|---|---|
| 募集学科 | 全学部対象 |
| 初任給 | 大卒 266,000円/短大卒・高専卒 242,000円 |
| 勤務地 | 小峰事業所・甲府事業所・駒ヶ根事業所 |
| 休日付与日数 | 127日(2026年度) |
| 有給休暇 | 初年度18日付与 |
「募集学科:全学部対象」という書き方は、学部があること、つまり大学・短大・高専・専門を前提にした表現です。そして初任給の区分は大卒と短大卒・高専卒の2つだけで、高校卒の行はありません。同社の新卒採用情報ページも、対象を「大学院・大学・短大・高専・専門を卒業(修了)見込の方」と書いています。
技能職の枠があっても、その入口の高さは高専・短大でした。これは一般則が通用しなかった例です。だからこそ、会社ごとに募集要項を開いて確かめる意味があります。

キャリア採用(中途)はどうなっているか
横河電機本体のキャリア採用には、学歴要件の記載が見当たりません。ただし、それが高卒に開いているという意味かというと、別の関門があります。
2026年8月23日に同社のキャリア採用の職種一覧を確認したところ、掲載されていたのはソフトウェア開発、IT/OTエンジニアリング、ビジネスディベロップメント、マーケティング、法務・財務・人事といった分野でした。製造・技能・生産現場の職種は、この一覧の中にありません。工業高校を出て現場で働いてきた読者の経験を、そのまま持ち込める枠ではないということです。
一方、生産子会社である横河マニュファクチャリングの中途採用は、募集の中身が違います。同社の中途採用情報ページ(2026年8月23日確認)に掲載されていたのは次のとおりです。
| 事業所 | 募集職種 |
|---|---|
| 本社 | 製品開発職(エレキ設計)/DX職(ソフトウェア開発・システム構築)/品質保証職/開発購買職 |
| 甲府事業所 | 製品開発職(機械系設計)/生産技術職(複数) |
| 小峰事業所 | 生産技術職(複数) |
| 駒ヶ根事業所 | 生産技術職(複数) |
| 金沢事業所 | 現在募集なし |
必須要件は職種ごとの実務経験です。「デジタル回路またはアナログ回路設計・評価経験」のように、経験の中身で線が引かれています。そして小峰事業所の生産技術職には「工学系大学卒以上」という学歴要件が明記されていました。他の職種には学歴の記載がありません。
つまり中途側は、学歴要件が書かれている職種と書かれていない職種が混在している状態です。応募方法は採用担当へのメール連絡になっており、募集内容は随時入れ替わります。応募を検討する場合は各社の公式ページで最新の掲載をご確認ください。
中途採用の実態は、そもそも学歴より職種で決まります。企業側のデータで確認する方法もあります。労働施策総合推進法27条の2第1項は、常時雇用する労働者の数が300人を超える事業主に、中途採用比率の公表を義務づけています(2026年8月時点)。公表の頻度と対象期間は同法施行規則9条の2第1項が「おおむね一年に一回以上、公表した日を明らかにして、直近の三事業年度について」と定めています。気になる大手企業があるなら、看板やイメージではなくこの数字を先に見てください。厚生労働省の「しょくばらぼ」でも検索できます。
求人票に学歴が書かれていないのは、法律がそう作られているからです
募集時に明示が義務づけられている項目の中に、学歴は入っていません。これは覚えておく価値のある構造です。
労働者の募集にあたって労働条件を明示する義務は、職業安定法5条の3第1項が定めています。明示すべき事項の中身は、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項が定めており、次の9項目です(2026年8月時点)。
- 従事すべき業務の内容(変更の範囲を含む)
- 契約期間
- 試みの使用期間
- 有期労働契約を更新する場合の基準
- 就業の場所(変更の範囲を含む)
- 始業終業の時刻・所定外労働の有無・休憩・休日
- 賃金の額
- 健康保険・厚生年金・労災保険・雇用保険の適用
- 雇用しようとする者の氏名又は名称 ほか
この中に学歴要件はありません。だから求人票を法律どおりに作っても、学歴をどう扱うかは書かれないままになります。ここから2つのことが言えます。
- 「学歴不問と書いていないから応募できない」は成り立ちません。書く義務がない項目だからです
- 「学歴要件の記載がないから学歴を見ない」も成り立ちません。同じ理由です
学歴の壁は、求人票の外側にあります。だから読者からは見えません。その意味で、横河電機グループのように初任給テーブルに学歴区分が明示されている会社は、むしろ判定しやすい部類だと編集部は考えます。書いていない会社のほうが多く、そちらは応募してみるまでわかりません。
なお、年齢については条文があります。労働施策総合推進法9条が募集・採用における年齢にかかわりない均等な機会の確保を定めています(例外の範囲は厚生労働省令に委任)。一方、学歴による募集制限を禁止する規定は、編集部が確認した範囲では見当たりませんでした。「無い」ことを証明したわけではないため、「学歴制限は合法」とまでは書きません。
高卒の読者にとって、この1社を見送ることは損なのか
編集部の答えは、ほとんど損にならない、です。理由を数字で書きます。
まず、学歴による賃金の差がどこに出るかを確認します。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」の学歴別の表(男女計・所定内給与額)は、次のようになっています。
| 年齢階級 | 高校卒 | 大学卒 | 差(編集部算出) |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 225,200円 | 263,900円 | 38,700円 |
| 40〜44歳 | 309,000円 | 425,300円 | 116,300円 |
| 50〜54歳 | 335,100円(高校卒のピーク) | 494,900円 | 159,800円 |
| 55〜59歳 | 332,100円 | 529,100円(大学卒のピーク) | 197,000円 |
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(2025年6月分の所定内給与額)。差の列は同表の数値から編集部が算出しました。
入口の差は38,700円ですが、55〜59歳では197,000円まで開きます。約5.1倍です(編集部算出)。高校卒の賃金は50〜54歳でピークを迎えて下がり始め、大学卒のピークは5年遅い55〜59歳です。つまり、高卒の不利は入口ではなく途中に出ます。「入れなかった1社」より「入ったあとに何が積み上がるか」のほうが、生涯の金額としてははるかに大きいということです。
同じ調査から、性質の違う差をもう2つ取れます。
| 差の種類 | 年齢計の差(編集部算出) | 本人が変えられるか |
|---|---|---|
| 学歴(大学卒−高校卒) | 99,100円 | 変えられない |
| 雇用形態(正社員−正社員以外) | 117,100円 | 変えられる |
| 企業規模(大企業−小企業) | 79,500円 | 変えられる |
出典:同概況の第3表・第6-1表・第4表。差はいずれも編集部算出。企業規模の区分は常用労働者1,000人以上が大企業、100〜999人が中企業、10〜99人が小企業(同概況「用語の解説」)。
3つは別々の集計で、母集団が重なっています。高校卒で非正規で小さい会社に勤めている人は、3つすべてに数えられます。だから足し算はできません。それでも並べる意味はあります。学歴の差と同じオーダーの差が、自分の行動で変えられる軸にも存在しているからです。止まっているのは学歴ではなく、いま身を置いている場所のほうだ——編集部はそう考えています。
では、どこを見ればいいのか
「高卒で応募できると書いてある会社」を、自分で数えるところから始めてください。順番があります。
- 募集要項の応募資格を、学歴の列挙で読む。「大卒以上」ではなく、学歴が並べて書かれているかを見ます。並んでいて高等学校が入っていれば、入口はあります
- 初任給の表のいちばん下の区分を見る。高校卒の行があるかどうかで、給与テーブルに入口が用意されているかが読めます。「技能職」という区分名があっても油断しないでください。本記事のとおり、区分名と学歴の下限は別の話です
- 中途採用の必須要件を見る。学歴の記載がない会社は珍しくありません。そこに書いてあるのが実務経験なら、判定するのは学歴ではなく自分の職務経歴です
- グループ会社の募集要項まで見にいく。本体に無くてもグループ会社にある場合があります。実例は共和電業に高卒で入れる?中途採用の学歴条件と初任給を確認にまとめました
母集団を広げる先として、製造業は押さえておく価値があります。高卒で就職した人の41.6%は製造業に入り、その3年以内離職率は28.6%で、調査産業計の37.9%より9.3ポイント低いという構造だからです(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」より「新規高卒就職者の産業別離職状況」令和4年3月卒。構成比は編集部算出)。高卒就職者が最も多く入る産業が、最も辞めにくい産業のひとつでもあるということです。
同じ計測・制御の分野では、チノーの中途採用を扱った記事も同じ4点セットで読み直せます。学歴区分そのものが用意されていない会社の読み方は高卒でセガサミーに入れる?採用の学歴条件を募集要項で確認でも扱いました。高卒の入口が実際に開いている大手の例は高卒からトヨタは勝ち組?リアル年収・出世・将来性と高卒で三菱重工に就職する全知識|年収・出世・倍率にあります。初任給の相場そのものは高卒初任給の実額推移、実際に大手へ移った人の職種は実際どうなの?高卒で大手企業への転職を成功させた事例まとめが使えます。
転職サービスの位置づけと、登録しなくていい人
先に構造を書きます。転職エージェント(有料職業紹介)の報酬は、紹介先の企業が支払う成功報酬です。求職者は原則として無料で使えます。書類添削・面接対策・相場のフィードバックは先払いで提供されるものなので、遠慮なく受け取って構いません。一方で、どの会社に行くか、いつ動くかの判断だけは自分で持ってください。提案される求人は「世の中の求人」ではなく、そのエージェントと契約している企業の在庫だからです。事業者が国の許可・届出を受けているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。当サイトは、許可・届出を確認できない事業者を勧めません。
そのうえで、次に当てはまる人は、いま登録しなくて構いません。
- いまの職種の経験を積み増している最中で、賃金にも労働時間にも不満がない人
- 社内で異動・昇格の話が具体的に進んでいる人。先に結果を見てからで遅くありません
- 何を最優先するかがまだ決まっていない人。収入か、時間か、場所か。ここが決まる前に求人を見ると、目についた条件に引っ張られます
よくある質問
Q:高卒で横河電機に就職できますか?
編集部が2026年8月23日に確認した範囲では、本体とグループ3社の新卒募集要項に高校卒の応募資格・初任給区分はありませんでした。応募資格に列挙されている学歴は大学院・大学・短大・高専・専門学校です。ただし確認したのは横河電機・横河マニュファクチャリング・横河ソリューションサービス・横河計測の4社であり、グループ全社を調べたわけではありません。募集要項は年度ごとに更新されるため、各社の公式採用ページで最新の記載をご確認ください。
Q:工場の技能職なら高卒でも入れるのではないですか?
横河マニュファクチャリングの新卒採用には「技能」の募集区分がありますが、その初任給も大卒266,000円・短大卒/高専卒242,000円の2区分で、高校卒の行はありませんでした(2026年8月23日確認)。募集学科の記載は「全学部対象」で、同社の新卒採用情報ページも対象を「大学院・大学・短大・高専・専門を卒業(修了)見込の方」としています。技能職という区分名があることと、高卒の入口があることは別です。
Q:横河電機に学歴フィルターはありますか?
「学歴フィルター」が指すものを2つに分けて考える必要があります。大学名による選別があるかどうかは、編集部には確認できません。一方で、初任給の学歴区分は公開されており、そこに高校卒が入っていないことは確認できます。横河電機本体の初任給は博士卒343,000円・修士卒321,000円・学部卒300,000円の3区分で、短大・高専・専門の区分もありませんでした(2026年8月23日確認)。
Q:中途採用なら高卒でも応募できますか?
横河電機本体のキャリア採用の職種一覧に学歴要件の記載は見当たりませんでしたが、掲載されていたのはソフトウェア開発・IT/OTエンジニアリング・マーケティング・法務財務人事などで、製造・技能系の職種はありませんでした(2026年8月23日確認)。生産子会社の横河マニュファクチャリングの中途は生産技術職・製品開発職などで、小峰事業所の生産技術職には「工学系大学卒以上」と明記されています。職種ごとに条件が違うため、個別に確認してください。
Q:横河電機の平均年収はいくらですか?
本記事では数値を書きません。転職口コミサイト等に金額が出ていますが、編集部が有価証券報告書の原典で確認できておらず、孫引きになるためです。上場企業の平均年間給与は有価証券報告書の「従業員の状況」に記載されており、EDINET(金融庁)で誰でも無料で読めます。気になる会社があるなら、まとめ記事の数字ではなくこの原典を見てください。
まとめ
- 横河電機本体とグループ3社の新卒募集要項に、高校卒の応募資格・初任給区分はありません(2026年8月23日に各社公式採用ページで確認)。応募資格の学歴の下限は高専・短大・専門です
- 生産子会社の横河マニュファクチャリングには新卒に「技能」の募集区分がありますが、その初任給も最下位が短大卒・高専卒242,000円で、高校卒の行はありませんでした。「製造業の技能職なら高卒の入口がある」という一般則は、この会社では当てはまりません
- 横河電機本体の初任給は博士卒・修士卒・学部卒の3区分のみで、短大・高専・専門の区分も設けられていません
- 中途は職種ごとに条件が違います。本体のキャリア採用に製造・技能系の職種はなく、生産子会社の生産技術職(小峰事業所)には「工学系大学卒以上」の記載がありました
- 求人票の法定明示9項目に学歴は入っていません(職業安定法5条の3第1項+同法施行規則4条の2第3項)。だから「学歴不問と書いていない=応募不可」も「書いてある=学歴を見ない」も成り立ちません
- 常時雇用する労働者が300人を超える事業主には、中途採用比率の公表義務があります(労働施策総合推進法27条の2第1項)。大手を比べるときは、この数字を先に見てください
- 学歴の差は入口では38,700円ですが、55〜59歳で197,000円に開きます。不利は入口ではなく途中に出ます(令和7年賃金構造基本統計調査の概況 第3表、差は編集部算出)
編集部の結論を、軸ごとに書きます。収入を最優先するなら、この1社の可否に時間を使わず、応募できる会社の母集団を作り直すことを勧めます。募集要項の学歴列挙・初任給テーブルの最下位区分・中途の必須要件・グループ会社の募集要項の4点で候補をふるいにかけてください。計測・制御の分野で働くこと自体が最優先の軸なら、話は変わります。その場合は、業界内で経験が積める職種に先に入り、経験年数で中途の要件を満たす順路になります。年単位の計画になるため、いまの生活が成り立つかを先に確認してください。現職で経験が積み上がっていて、賃金にも労働時間にも不満がない人は、いま動く必要はありません。
今日やることは1つです。気になっている会社の募集要項を開いて、初任給の表のいちばん下の行を見てください。区分名が「技能職」でも「製造職」でも、そこに高校卒の行が無ければ、新卒の入口は開いていません。この1か所だけで、かなりの精度で判定できます。
横河電機の応募条件を他社と比較するための企業一覧で、ほかの企業の学歴要件も確認できます。
※本記事は一般的な情報提供であり、各社の採用方針・募集内容は変更されることがあります。応募を検討する場合は必ず各社の公式採用ページで最新の募集要項をご確認ください。個別の労働条件・制度の適用については、都道府県労働局・労働基準監督署・ハローワークなどの公的窓口へご確認ください。
参考・出典
- 横河電機「新卒採用情報」(初任給の学歴区分・募集職種・選考プロセス。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.co.jp/recruit/freshers/information/index.htm
- 横河電機「キャリア採用情報」および募集職種一覧(2026年8月23日確認。製造・技能系職種の掲載なし): https://www.yokogawa.co.jp/recruit/careers/index.htm /職種一覧: https://js03.jposting.net/yokogawa/u/job.phtml
- 横河マニュファクチャリング「募集要項(新卒・技能)」(募集学科=全学部対象/初任給 大卒266,000円・短大卒/高専卒242,000円/勤務地/休日。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.com/jp-ymg/about/adoption-info/new_graduate/manufacturing/
- 横河マニュファクチャリング「募集要項(新卒・技術)」(応募資格「大学院・大学・短大・高専・専門を卒業(修了)見込の方」/初任給 院卒302,000円・大卒281,000円・短大卒/高専卒257,000円。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.com/jp-ymg/about/adoption-info/new_graduate/engineering/
- 横河マニュファクチャリング「募集要項(新卒・事務)」(初任給 大卒266,000円・短大卒/高専卒242,000円。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.com/jp-ymg/about/adoption-info/new_graduate/staff/
- 横河マニュファクチャリング「新卒採用情報」(対象=大学院・大学・短大・高専・専門/募集区分は技術・事務・技能の3種。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.com/jp-ymg/recruit/freshers/recruit/index.htm
- 横河マニュファクチャリング「中途採用情報」(事業所別の募集職種・必須要件・小峰事業所の生産技術職に「工学系大学卒以上」の記載。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.com/jp-ymg/about/adoption-info/mid-career-recruitment/
- 横河ソリューションサービス「求める人物像・募集要項」(応募資格「大学院・大学・高専・専門学校・短大を卒業(修了)予定の方」/初任給 修士321,000円・学部300,000円・高専/短大285,000円。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.co.jp/yjp/recruit/freshers/requirements/index.htm
- 横河計測「募集要項」(初任給 博士343,000円・修士321,000円・学部300,000円・短大/高専278,000円/募集学科/勤務地。2026年8月23日確認): https://www.yokogawa.com/jp-ymi/recruit/freshers/recruit/
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(3)学歴別にみた賃金・第3表(高校卒と大学卒の年齢階級別賃金。2025年6月分): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/03.pdf
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(4)企業規模別にみた賃金・第4表: https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/04.pdf /(6)雇用形態別にみた賃金・第6-1表: https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/06.pdf /用語の解説(企業規模の区分・所定内給与額の定義): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/yougo.html
- 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」より「新規高卒就職者の産業別離職状況」(令和4年3月卒): https://www.mhlw.go.jp/content/11800000/001319006.pdf
- e-Gov法令検索「職業安定法」(労働条件等の明示=5条の3第1項、明示事項の委任=同条4項): https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
- e-Gov法令検索「職業安定法施行規則」(明示すべき事項=4条の2第3項1号〜9号): https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012
- e-Gov法令検索「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」(募集及び採用における年齢にかかわりない均等な機会の確保=9条/中途採用に関する情報の公表=27条の2第1項): https://laws.e-gov.go.jp/law/341AC0000000132 /同施行規則(公表の頻度・対象期間=9条の2第1項): https://laws.e-gov.go.jp/law/341M50002000023
- 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」(企業の職場情報の検索・比較): https://shokuba.mhlw.go.jp/
- 金融庁「EDINET」(有価証券報告書「従業員の状況」の原典): https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
- 厚生労働省「人材サービス総合サイト」(有料職業紹介・募集情報等提供事業者の許可・届出の確認): https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/
